ADEKAグループ 中期経営計画(2024-2026年度)を策定
~成長戦略としてサステナビリティを推進し、社会価値の向上と持続的な成長を目指す~
株式会社ADEKA(代表取締役社長兼社長執行役員:城詰 秀尊)は、2024年度から2026年度の中期経営計画『ADX 2026』を策定し、本日よりスタートしました。
『ADX 2026』は、ADEKAグループとしての2030年のありたい姿『ADEKA VISION 2030 ~持続可能な社会と豊かなくらしに貢献する Innovative Company~』の実現に向けて、変革を続ける3年間と位置付け、成長戦略としてサステナビリティを推進し、社会価値の創出を通じた稼ぐ力の強化を図ります。また、環境貢献製品の拡大やカーボンニュートラルの実現に向けたGHG排出量削減の推進に努め、より強靭な経営基盤のもと企業価値のさらなる向上を目指してまいります。
中期経営計画(2024-2026年度)『ADX 2026』 経営指標
*1 ADEKAグループ サステナビリティ優先課題に関する指標
*2 CO2 equivalent(CO₂換算値)。様々な温室効果ガスの量をCO₂相当量に換算して統一的に表す単位
*3 適切な還元を総合的に勘案し、安定配当の維持を基本とする
1. 2030年のありたい姿について(設定:2021年4月)
2030 年は、SDGs(持続可能な開発目標)の解決を目指す年です。ADEKAグループは、SDGsの達成に向けて、幅広い事業を世界中で展開し革新的な技術で世界をリードすることで、持続可能な社会と人々の豊かなくらしに貢献する企業でありたいと考えています。
2. 中期経営計画:『ADX 2026』について
(1) 名称
『 ADX 2026 』 (読み方:アデックス にせんにじゅうろく)
「ADX」は、持続的な成長に向けたADEKAの変革する意志「ADEKA Transformation」を表しています。
2030年のありたい姿である『ADEKA VISION 2030 ~持続可能な社会と豊かなくらしに貢献する Innovative Company~』の実現に向けて、さらなる変革を実行する3年間と位置付けています。
(2) 基本方針
サステナビリティの推進により、社会価値の向上と持続的な成長を実現する。
~稼ぐ力・サステナビリティ・強靭な経営基盤~
変化に柔軟に対応できる強靭な経営基盤を構築し、環境貢献製品の拡大を成長機会として
稼ぐ力を強化し持続的な成長を実現します。
(3) 基本戦略
社会価値と利益の共創による企業価値のさらなる向上を目指し、「稼ぐ力の強化、高収益構造への転換」「環境貢献製品の拡大、および事業構造の変革によるGHG削減」「経営基盤の強靭化」を進めます。
◆ 稼ぐ力の強化、高収益構造への転換
収益の柱である情報・電子化学品に積極的に経営資源を投下していく一方、将来を見据えた事業の再構築を進めます。各事業の成長戦略を遂行し収益性向上を図るとともに、将来の成長の柱となる新製品の拡大や新規事業を推進します。また資本効率性の向上に向けた施策を実行し、当社の稼ぐ力の向上を図ります。稼ぐ力の強化により、規模拡大から利益を重視した事業成長を図ります。
◆ 環境貢献製品の拡大、および事業構造の変革によるGHG削減
環境貢献製品の拡大と創出を進め、社会課題解決の機会を取り込んだ成長戦略を遂行します。また、カーボンニュートラルの実現に向けて各事業でGHG排出量削減に取組み、持続可能な社会の実現に貢献してまいります。DE&I(ダイバーシティ・エクイティ&インクルージョン)を推進し、多様な人財活躍の機会を創出するとともに、人権デュー・デリジェンスの実行により、サプライチェーン全体で人権を尊重します。
◆ 経営基盤の強靭化
各事業における戦略製品群の安定生産に向けて、重要原料を把握・管理し、外部環境が激しく変化した際にも事業継続できる強靭なサプライチェーンを構築します。人的資本活用の基盤を整備し、各事業の成長ステージにあわせた人財の配置・育成を推進します。デジタル技術を取り入れ、継続的に業務改革を進めていきます。
補足1:セグメント別 業績目標
補足2:設備投資計画
補足3:配当方針
【お知らせ】
ADEKAグループ 中期経営計画『ADX 2026』の詳細につきましては、2023年度決算説明会(資料:2024年5月29日に当社ウェブサイト掲載予定)の際にご説明いたします。
なお、ニュースリリースおよび補足資料につきましては、当社Webサイトをご確認ください。
ニュースリリース:https://www.adeka.co.jp/news/2024/04/240401mtmp.html
この資料に記載されている業績予想、事業計画は、本資料の発表日現在において入手可能な情報及び種々の前提に基づき作成したものであり、実際の結果は今後生ずる様々な要因によって、予想、計画と異なる場合があります。
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