エンジニアが選ぶ「開発者体験が良い」イメージのある企業「Developer eXperience AWARD 2023」ランキング上位30を発表

一般社団法人日本CTO協会

2023年6月14日 18時00分

一般社団法人日本CTO協会(本社：東京都渋谷区／代表理事：松岡剛志、以下：日本CTO協会)は、ソフトウェアエンジニアをはじめとする技術者にとって各社が"開発者体験※1"に関して、どれくらい魅力的な発信をしているか「開発者体験ブランド力」を調査するためのアンケートを実施し、上位30社のランキングを2022年より発表しています。

本活動は、各社のエンジニア採用力強化の指針となるだけでなく、開発者体験の向上と透明性/オープンネスなどの企業文化の重要性が広く認知されることを目的とするものです。

2023年は技術者合計615名を対象に、「開発者体験ブランド力」調査・集計を実施し、上位30企業を選出いたしました。その上位各社を『Developer eXperience AWARD 2023』の受賞企業として2023年6月14日（水）に公開・表彰をいたしました。

※1 "開発者体験"とはエンジニアとしての生産性を高めるための技術、チーム、企業文化等の環境全般を指します。

【開発者体験ブランド力調査のコンセプト】

「開発者体験発信採用広報活動の指標・羅針盤をつくる。」

・認知度コンテストにならないこと

実際のソフトウェア開発者が所属するエンジニアの技術的な発信などを通じて、開発者体験がよいイメージをもったことを起点とする。

・日本CTO協会の会員企業への恣意的調査にならないこと

採用サービス複数社からメールマガジンなどで回答者を募り、当協会から直接関係者に回答を募らないこと。

・技術広報活動の指針となる詳細を持つこと

職種や年収層、チャネルの効果や具体的な印象などを調査に盛り込むことで、ランキングだけではわからない影響を知れるようにすること。

【アンケート方法】

調査期間　：2023年01月10日〜01月24日

回答方法　：Webフォームによる回答

有効回答数：615件

設問　　　：

・回答者の属性情報

・開発者体験が良さそうだと感じた企業名とその接点

・各接点に関する印象/転職時の選択肢になるか

　など15問

調査方法　：

調査はエンジニア転職サービスの登録会員に対して、調査目的を明示しWebフォーム上で実施。

Forkwell (https://forkwell.com/)

Findy (https://findy-code.io/)

その他　　：

・本プレスリリースでは開発者体験が良いと思う企業ランキング上位30のみを掲載

・2023年6月中旬に詳細なレポート資料を日本CTO協会法人会員に公開予定

【「Developer eXperience AWARD 2023」ランキング上位30社をご紹介】

1 株式会社メルカリ

2 Google

3 LINE株式会社

4 ヤフー株式会社

5 株式会社サイバーエージェント

6 株式会社ゆめみ

7 サイボウズ株式会社

7 日本マイクロソフト株式会社

9 Amazon Japan

10 クックパッド株式会社

10 freee株式会社

12 クラスメソッド株式会社

13 株式会社SmartHR

13 株式会社マネーフォワード

15 株式会社LayerX

15 株式会社ディー・エヌ・エー

17 Amazon Web Services, Inc.

18 Apple, Inc.

19 楽天グループ株式会社

19 Ubie株式会社

21 株式会社ZOZO

22 株式会社10X

22 株式会社リクルート

24 株式会社NTTデータ

25 株式会社ログラス

26 株式会社プレイド

26 ソニー株式会社

26 株式会社Preferred Networks

26 Sansan株式会社

30 合同会社DMM.com

30　エムスリー株式会社

30　富士通株式会社

30　株式会社ソニックガーデン

【開発者体験ブランド力調査レポート】

本調査レポートは、日本CTO協会法人会員に限定して配布されるものです。

本調査結果を詳しくご覧になりたい方は、日本CTO協会法人会員へのご入会をご検討ください。

法人会員お申し込みフォーム

https://cto-a.org/membership/

以下はサンプルレポートです。

レポート項目の一例

・「開発者からの発信」への好感度ランキング

・「事業責任者からの発信」への好感度ランキング

・「開発者体験が良い会社」への印象ランキング

・上位社名をあげた回答者が社に対して持っている印象

・上位社名をあげた回答者が「就職先」に対して重視していること

・上位社名をあげた回答者が「認知」している発信チャネル

・上位社名をあげた回答者が「好感」を持っている発信チャネル

・「認知」しているうち「好感」をもっている割合

・個別企業レポート

日本CTO協会は、「テクノロジーによる自己変革を、日本社会のあたりまえに」という理念のもと、日本を世界最高水準の技術力国家にすべく、各種調査レポートを精力的に作成・発信していきます。

本レポートが、皆様の企業活動・戦略策定の参考になれば何よりです。

【一般社団法人日本CTO協会について】

「テクノロジーによる自己変革を、日本のあたりまえに」

日本CTO協会は、日本を世界最高水準の技術力国家にすることを目標として、2019年9月に設立されました。主な活動は「DX企業の基準作成」「コミュニティ運営」「調査・レポート」「政策提言」です。絶えず変化する時代に、自己変革を成し遂げ、継続的な進化を体現し続けるCTO達と、その先へと共に向かう人々の知見や経験を社会に還元し、日本の変革を大きく前進させます。そして、デジタルを核としたテクノロジーを活かし、自己変革による価値創造とその継続的な提供を、日本社会のあたりまえにしていきます。