7割の女性が災害時の下着の備えに無関心？！下着の防災意識を調査

下着の準備が災害時の安心のカギに！アンテシュクレの防災対策の提案

調査概要

調査タイトル：女性の下着に関する防災意識調査

調査期間：2024年9月1日～2024年9月8日

調査機関：自社調査

調査方法：アンケート調査

調査対象者：10代以上の女性200名

→アンテシュクレSNS公式アカウントフォロワー・アンテシュクレ会員登録者・株式会社オカダヤ女性社員

有効回答数：190人

エリア：全国

調査結果まとめ

■回答者の半数以上（55.8％）が災害に備えて防災バッグを用意

■防災バッグを用意しているうち約半数（50.9％）が、防災バッグに下着を備えている

■回答者の7割が防災用に下着を準備していない

 株式会社オカダヤ（本社：東京都新宿区、代表：蛭川勝五）ランジェリー事業部アンテシュクレは、10代以上の女性200人を対象に地震や台風などの災害時における「防災意識と下着の準備」に関する調査を実施しました。

調査によると、半数以上の女性（55.8％）が防災バッグを準備している一方で、下着も備えている方はそのうちの50.9％にとどまっています。下着も含めて防災対策をしている女性は全体の29.5％に過ぎず、災害時の下着の備えに対する意識はまだ低いことが明らかになりました。

防災バッグの準備状況

調査によると、55.8％の女性が防災バッグを準備しており、そのうちの50.9％の方が下着を含めています。主に用意されているアイテムは、ショーツ、ナプキン、ノンワイヤーブラ、肌着などで、衛生面や生理時の対応を意識していることがわかります。
 しかし、下着を準備していない方は49.1％おり、防災バッグ自体を用意していない方も含めると、全体の70.5％が下着の備えをしていないことがわかりました。

防災時に下着を準備する重要性

 災害時にはライフラインの途絶により、衛生面での不安が増します。避難所生活においてはプライバシーの確保も大きな課題となるため、下着の備えは安心感に直結します。かさばらず少ないスペースで収納できる下着を準備することは、衛生面やプライバシー保護の観点からも重要な対策です。

災害時に必要だと感じるアイテム

調査によると、回答者の70％が災害時に下着が必要だと回答しています。

以下は具体的に回答があったアイテムです。

・吸水ショーツ

・生理用ショーツ

・使い捨て下着

・軽量でコンパクトな下着

・昼夜兼用のブラジャー

・防菌防臭効果の高い下着

・速乾性のある下着

・女性物とわかりにくりデザインの下着

特に、吸水ショーツや生理用ショーツに対する関心が高いことがわかりました。

災害時の物資や自治体の備蓄では、サニタリーアイテムが十分に提供されない場合もあるため、自己防災の観点から、これらの備えは重要です。

災害時にも安心！吸水機能付きサニタリーショーツ【Suico（スイコ）】

アンテシュクレのサニタリーショーツ「Suico（スイコ）」は吸水機能付きで日常から災害時まで使える製品です。伸縮性が高く肌にやさしい綿ベア天竺素材を使用し、履き心地のよさにこだわっています。

また防臭や速乾機能も備え、衛生面に配慮しています。シンプルなデザインなので、万が一避難所などで他人の目が気になる際にも安心です。

また、2重マチ構造で羽根つきナプキンにも対応しています。

2024年9月18日より、価格を税込4,620円から2,990円に値下げし、防災バッグに備えておくアイテムとしてさらに手軽にお求めいただけます。

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防災バッグにいれておくことで安心

「Suico（スイコ）」以外にも、使い捨て下着や軽量コンパクトな下着、昼夜兼用ブラジャーなど、アンテシュクレでは防災バッグに入れておくことで安心なアイテムを多数取り揃えています。

公式サイトにて紹介しておりますので、災害時、自分自身を守る準備の参考にしてみてください。

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アンテシュクレとは

アンテシュクレは「下着は転機」をコンセプトに、自分にぴったりの下着との出会いを通じて、日常をより楽しく前向きに変えるセレクトショップです。

首都圏を中心に11店舗を展開し、プロのフィッターが一人ひとりに寄り添い、最適な下着との出会いをサポートします。

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会社概要

商号　株式会社 オカダヤ

所在地　本社／東京都新宿区西新宿７丁目１５番４号 

        本店／東京都新宿区新宿３丁目２３番１７号 

営業品目

 ・婦人肌着、下着、和洋裁材料、服飾雑貨、生地類、インテリア用品雑貨、毛糸手芸用品、書籍、化粧品、の輸出入及び販売。

 ・オリジナル商品の企画、立案。

 ・各種商品流通情報の収集、処理、販売。

 ・不動産の売買及び賃貸借。

 ・前各号に付帯関連する一切の業務。

創業　昭和2年10月3日

資本金　4,900万円 

従業員数　408名

代表者　蛭川勝五