4月1日(木)から、新しい「クロネコマーク」の使用を開始

~新たな価値提供を象徴する「アドバンスマーク」も新設~

ヤマトホールディングス株式会社(本社:東京都中央区、代表取締役社長:長尾裕)は、本年4月1日より新しい「クロネコマーク」と、新たな価値提供を象徴する「アドバンスマーク」の使用を開始しますので、お知らせします。
ヤマトグループは4月1日、各社の多様な経営資源を結集したヤマト運輸を中核とする、「新たなヤマトグループ」に生まれ変わります。
新マークは、これからの時代に求められるサプライチェーンの変革に向け、個人、地域のお客さまはもちろん、法人のお客さまの経営を支援するパートナーを目指す、また、サステナビリティへの取り組みを強化し、社会インフラの一員として、社会課題を解決する物流のエコシステム創出を目指す、という新たなヤマトグループの意思と、ビジョンを表すシンボルです。
なお、64年間使用してきたクロネコマークは、1957年の制定以来、初のデザイン変更となります。
1. 新しい「クロネコマーク」(企業シンボルマーク)

親ネコが大切に子ネコを運ぶ「クロネコマーク」は、1957年以来「安心・丁寧」のシンボルとして、お客さまに信頼いただけるマークとなるよう、全社員で大切に育んできました。
その「クロネコマーク」に込めた想いを変えることなく、都市や街、地域の環境により調和し、溶け込みながら、日々重ねてきたサービスをさらに進化させていく意思の表明として、より未来志向のデザインに磨き上げました。

2.新設する「アドバンスマーク」


ますます変化する社会やビジネスの課題解決に向け、既成概念にとらわれず、果敢に挑戦する姿勢とビジョンを表明し、その象徴となるアドバンスマークを新設します。
ヤマトグループがこれまで培ってきたノウハウやネットワークに、新しいアイディアやテクノロジー、パートナーシップを融合させた、新サービスや新事業に展開します。



【クロネコマーク・アドバンスマークの詳細は以下URLをご覧ください。】
特設Webサイト :https://www.yamato-hd.co.jp/pr/logo2021
新マーク紹介動画:https://youtu.be/R9tmXatfWAo
コーポレートカラー、および社名ロゴタイプも変更します。

■ コーポレートカラー


コーポレートカラーは、クロネコマークで親しまれてきた黒、黄色をメインカラーとし、その2色を引き立たせる白、グレーのサブカラーを加えた4色とします。 
黒、黄色を大切にしながら、都市、地域にノイズを生まず、より自然に溶け込む白、グレーを採用しました。

■    社名ロゴタイプ


社名ロゴタイプは従来のイメージを大切にしつつ、ヤマトグループ統一ロゴタイプを新たに開発しました。
※「クロネコマーク」を使用する国内外のヤマトグループ事業会社が対象です。



3. 使用開始日
2021年4月1日(木)より順次使用を開始

4.デザイン開発パートナー
デザイナー/株式会社日本デザインセンター 代表取締役社長 原 研哉 | Kenya HARA

 【原 研哉氏 コメント】
物流が世界を変え始めている今日、ヤマトグループの未来をヴィジュアライズするお手伝いができたことを光栄に感じています。子猫をくわえて大切に運ぶ「クロネコマーク」は、日本人の共有財産のようなものであり、もはや環境デザインとも言える広がりのなかで、そのエッセンスを損なわず洗練させていくのに大きなエネルギーを要しました。
一方、先端技術でひらく新事業や、既成概念にとらわれない物流プラットフォームを目指す「アドバンスマーク」を同時に提案させていただきました。潜在する価値を可視化していくのが私たちの仕事であり、この二つのマークに結実していく未来に、真摯に期待を寄せたいと思います。

<ご参考1:マークの使用イメージ>
■ 車両イメージ

お客さま、地域に根差す集配車両には、引き続き、ネコマークを展開します。社会を見つめる“ネコの目”をあしらい、より親しみやすいデザインを目指しました。ビジネス領域や幹線で使用する大型車両には、宅急便に留まらないネットワークの多機能化、高付加価値化のシンボルとして、「アドバンスマーク」を採用する予定です。

■ 資材イメージ 

※各アイテムのデザインは、一部変更する可能がございます。
また、デザインは車両切り替え時など合わせ、順次、導入していきます。

<ご参考2:デザイナープロフィール>

原 研哉 | Kenya HARA

デザイナー
株式会社日本デザインセンター 代表取締役社長/武蔵野美術大学教授
無印良品のアートディレクションや、蔦屋書店、GSIX、森ビル、ミキモトなど、日本を代表する企業・サービスブランドのアイデンティフィケーションを手がける。2017 年にロンドン、ロサンゼルス、サンパウロに開設された、外務省「JAPAN HOUSE」では総合プロデューサーを務め、日本を未来資源とする活動に注力しはじめている。





 
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