プラスチック製レンタルパレットの循環利用を進めています
～再生比率向上による資源の有効活用～
レンタルパレットは、様々な条件下で繰り返し使用されるため高い強度が求められます。今般、強度を確保しつつ、新しいパレットを製造する際に使用する原料に占めるリサイクル原料の割合を約３０％まで高めることが可能になりました。
これにより、プラスチック原料をレンタルパレットの共同利用の枠組みのなかで循環させることができます。ひとつのパレット、そして、それを運用するためのリソースを多数の企業でシェアするJPRのサービスは、元々サスティナブルなしくみですが、本件の取り組みによってさらに環境負荷を下げることにつながっていきます。
図：プラスチック原料をパレットの共同利用の枠組みで循環させる
▼取り組みの概要：PT-11型プラスチック製レンタルパレットとは
PT-11型プラスチック製レンタルパレットとは、JPRレンタルパレットの主要機種であり、加工食品や日用品業界において最も一般的に使用されているレンタルパレットです。JPRはPT-11型プラスチック製パレットを約1000万枚保有し、利用企業にレンタル方式で供給しています。
図：PT-11型プラスチック製レンタルパレットとビジネスモデル
多様な企業で使用されるレンタルパレットには、高い強度が求められます。
一般的にパレットの破損が起きる主な理由は、フォークリフトの爪との衝突です。レンタルパレットには、繰り返し、長く使用できるようにするため厳しい状況に耐える構造が求められます。
写真：フォークリフトの爪の衝突などによる破損の例
また、レンタルパレットは企業の様々な自動化設備（マテハン機器）にも対応する必要があります。一例として、自動倉庫の一部には、パレットの底面全体ではなく、左右両端で支持する構造のものがあります。レンタルパレットには、こうした設備も考慮した強度が求められます。
多様な自動化設備の例（イメージ）
▼取り組みの概要：PT-11型からPT-11型への再生
高い強度を有するレンタルパレットも、繰り返し使用される中で破損等により使用できなくなることがあります。従来、こうした破損パレットは、再びＰＴ-11型の原料として活用する他、プラスチック再生事業者を介して、他のプラスチック製品へ再生されていました。
JPRでは持続可能な社会を目指すために、破損パレットを再原料化し再びPT-11型として活用できるようサプライヤー企業等とともに取り組みを進めてきました。その結果、新規に製造されるPT-11型に占めるPT-11型再生原料の割合を約３０％とすることが可能になりました。
図：プラスチック再生事業者での再原料化
図：再生原料比率を高め廃パレットレンタルの枠組みのなかで循環させる
▼この取り組みの新規性
一般的に再生原料の割合とそこから製造されるパレットの強度にはトレードオフの関係があるとされています。レンタルパレットは多企業間で利用されるものであるため、その利用シーンは多様で、一般的なパレットと比較して高い品質が要求されます。このため、破損パレット由来の再生原料比率を高めることには一定のハードルが存在していました。
一方で、安定した品質のパレットを製造するためには、再生原料の品質が均一、安定的であることが必要とされます。この観点からは、破損したPT-11型を再びPT-11型に生まれ変わらせることは理にかなっています。
こうした背景のもと、試作や強度試験を重ね、PT-11型由来の再生原料比率を約30％とすることに成功しました。
▼環境面での効果
このように、再原料化したプラスチックを、新しく製造するPT-11型に使用することで、新規材を100%使用したPT-11と比較し、CO2の排出量が約20％削減されます。具体的には、パレット1枚当たり約6.8kgのCO2が削減される計算となります。
▼パレットの軽量化にも取り組んでいます
JPRでは本件の再原料化取り組みに加え、PT-11型のスペックの更新を続けております。破損が起きやすい部分を強化しつつ、構造などを見直すことで強度を維持しながら、軽量化を進めています。PT-11型は初期型の投入から約20年を経過していますが、重量は1枚あたり、約25㎏から、約19㎏へと軽量化されています。
このことによって使用するプラスチック原料の量を抑制するだけでなく、トラック輸送時のCO2排出量が低減される効果が得られます。
▼レンタルサービス全体の環境効果
JPRレンタルパレット（プラスチック製）による共同利用・共同回収で運用すると、各企業がそれぞれ自社パレットで運用したときに比べ約７６％のCO₂が削減されるという試算が得られています。
評価方法：LCA評価。2007~2008年に実施した、国立大学法人 東京海洋大学 流通情報工学科 黒川准教授(当時)との共同研究がベース。2020年度の最新実績数値を用い、株式会社KANSOテクノスによる再計算および東京海洋大学黒川教授に監修いただきました。
比較対象：以下のケースです。
• プラスチックパレットを自社所有で使用
• JPRのプラスチック製レンタルパレットを使用
▼参考
レンタルパレットの環境効果とJPRの環境に対する取り組み
https://www.jpr.co.jp/company/environment/service.html
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