【意識調査2025】シニア層の断捨離実態調査レポート

シニア専門の調査プラットホームコスモラボ（会社名：コスモヘルス株式会社、本社：東京都港区、代表取締役社長小塚崇史）が断捨離に関する市場調査・アンケートリサーチのレポートをリリースしました。

コスモヘルス株式会社

2025年3月5日 11時50分

シニア・高齢者に特化したマーケティングリサーチコスモラボ

調査のポイント

▶2人に1人が断捨離を実践
回答者の54.4%が「したことがある」と回答し、シニア層の間でも断捨離の実践が進んでいます。物を減らすことで快適な暮らしを目指す意識が広がっていることが分かります。

▶衣類からはじまる整理の流れ
断捨離経験者の96.9%が「衣服、服飾雑貨」を処分しており、「食器、調理器具」（72.5%）、「本、書類」（70.4%）が続きます。比較的手放しやすい衣類から始まり、生活用品へと整理の範囲が広がっている様子が見えてきます。

▶「したい」と「できない」の間で揺れる心理
断捨離未実施者の最大の理由は「処分したいと思うができていない」（58.5%）です。物への思い入れや処分方法の不安が行動の壁となっており、背中を押すきっかけが必要とされています。

１：断捨離をしたことがありますか（有効回答者数：180名）

「したことがある」が54.4%で過半数を占め、シニア層にも断捨離の波が確実に広がっていることが分かります。一方で、45.6%が「したことがない」と回答しており、断捨離への関心や実践には二極化が見られます。実施者と未実施者がほぼ半々という結果は、物を手放すことへの心理的なハードルが依然として存在することを示唆しています。

２：断捨離をして処分したものは何ですか（複数回答可）（有効回答者数：98名）

処分品目の上位は「衣服、服飾雑貨」（96.9%）、「食器、調理器具」（72.5%）、「本、書類」（70.4%）となっています。特に衣類は季節や体型の変化で不要になりやすく、また思い入れも比較的少ないため、断捨離の入り口として選ばれやすい傾向が見られます。

３：断捨離をする理由は何ですか（複数回答可）（有効回答者数：98名）

「暮らしやすくするため」（62.2%）が最多で、「掃除や片付けを楽にするため」（61.2%）が続いています。特筆すべきは「いざという時に家族の負担を減らすため」（55.1%）という回答の多さです。これは、将来的な生活変化を見据えた現実的な判断が、断捨離の動機であることを示しています。

４：どのような方法で断捨離しましたか（複数回答可）（有効回答者数：98名）

処分方法は「ゴミへ出す」（84.7%）が最多ですが、「リサイクルショップで売る」（53.1%）も半数を超えています。また、「家族に譲る」（19.4%）、「友人に譲る」（17.4%）という回答も見られ、単なる廃棄だけでなく、物の有効活用を意識した多様な処分方法が選択されています。

５：断捨離をしない理由は何ですか（複数回答可）（有効回答者数：82名）

未実施の最大の理由は「処分したいと思うができていない」（58.5%）で、次いで「処分するのがもったいないから」（39.0%）、「思い出や思い入れがあるから」（35.4%）と続きます。また、「処分するやり方が分からない」（17.1%）という実務的な課題も挙げられています。

６：断捨離ができる環境や状況になった場合、処分したいものはありますか（複数回答可）（有効回答者数：82名）

未実施者の潜在的なニーズとして、「衣服、服飾雑貨」（90.2%）への関心が最も高く、「食器、調理器具」（53.7%）、「本、書類」（42.7%）が続きます。また、「写真、アルバム、ビデオ」（26.8%）といった思い出の品も一定の割合を示しています。

総評

今回の調査から、シニア層の断捨離に対する実践と意識の現状が明らかになりました。54.4%が既に実践経験を持ち、特に衣類を中心とした生活用品の整理が進んでいます。実施理由として「暮らしやすくするため」（62.2%）や「掃除や片付けを楽にするため」（61.2%）が挙げられる一方、「いざという時に家族の負担を減らすため」（55.1%）という将来を見据えた判断も特徴的です。

処分方法では「ゴミへ出す」（84.7%）だけでなく、「リサイクルショップで売る」（53.1%）や身近な人への譲渡など、物の状態に応じた使い分けが見られます。一方、未実施者の58.5%が「処分したいと思うができていない」と回答しており、物への思い入れや処分方法への不安が行動の壁となっています。しかし、90.2%が衣類を中心とした処分意向を持っており、適切な支援があれば実践につながる可能性を示しています。

今回の結果は、シニア層の断捨離が生活改善から将来への備えまで、幅広い目的で浸透しつつある実態を浮き彫りにしています。ただし、その実践には心理的・実務的な障壁が存在しており、これらへの適切なサポートが今後の課題として見えてきました。