【2025年版｜介護職員の学びと定着に関する調査】8割が「もっと学びたい」と回答。学び直しが離職防止につながる実態が明らかに

〜現場職員の“学び意欲”が示す、教育投資の重要性とは〜

ワンストップで介護教育・研修体制の構築を支援する「学校機能構築プロジェクト」を展開する株式会社ガネット（本社：東京都港区、代表取締役社長：藤田達也）は、現場勤務の介護職員を対象に「現場での学びや指導に関する意識調査」を実施しました。

その結果、9割以上の職員が「もっと学びたい」と感じていることが改めて確認され、さらに「学ぶ機会があったことで、この職場で働き続けたいと思った」と回答した職員が86％に達しました。

学習環境の整備が離職防止に直結する重要な要因であることが明らかになっています。

■調査概要

調査名称：介護職員の学びと定着に関する意識調査（2025年版）

調査方法：ガネット独自アンケート（Googleフォーム形式）

調査期間：2025年9月1日〜2025年11月30日

有効回答数：介護職員・看護職員など現場従事者 68名（勤続1〜5年）

調査目的：現場の学び意欲・教育体制・定着要因の実態把握

■9割以上が「もっと学びたい」と回答

「今の仕事を続ける中で『もっと学べたらいいのに』と感じたことはありますか」との設問では、93％の職員が『ある』または『非常にある』と回答。

自由記述では

「実践的な研修がもっと欲しい」

「教える側も学ぶ時間が必要」

「安全な介護サービスと職員の定着を実現するためにも、継続的で質の高い研修体制が不可欠」など、前向きな意欲が多く寄せられました。

また、「学ぶ機会があったことでこの職場で続けたいと思った」と回答した職員は86％に上り、教育機会がエンゲージメント向上と離職防止に直結していることが分かりました。学ぶ機会が“定着意欲を高め”、教育が離職防止に直結する傾向がより強固に示されました。

▶ 図解スペース

「学び直し意欲の割合」

■教育機会の欠如が離職要因に

収集した自由記述を分析すると、教育が不足している理由は表面的な「研修の量の不足」ではなく、構造的な問題に起因していることが分かりました。

●離職につながる４つの構造課題

①時間と負荷のミスマッチ

勤務外での受講が前提となり、学びが“負担”として認識されてしまう。

②内容の非連動

現場ニーズと研修内容が接続されず、「学んでも現場で使えない」というギャップが生じる。

③属人化と不公平感

教える人・施設ごとに指導品質が異なり、公平性が担保されない。

④キャリアパスの不透明さ

学んでも昇格につながる基準が分からず、「何のための学びなのか」が曖昧になる。

これらの要因が重なることで、成長実感の欠如 → モチベーションの低下 → 離職意向の増加

という悪循環が発生していることが、68件の回答データからより鮮明に判明しました。

■学校機能構築プロジェクトが生む“定着の仕組み

ガネットの学校機能構築プロジェクトは、教育を単発のイベントではなく、組織の中核を支える“経営インフラ”として設計しています。

その仕組みは以下の５つの設計思想で成り立っています。

①アクセス設計（負荷を下げる）

勤務時間内で学べる仕組み・施設内開催・eラーニング併用などで、参加障壁を大幅に軽減。

②実務連動設計（翌日から使える）

現場課題と直結したカリキュラムにより、学びの即効性と成長実感を向上。

③キャリア接続設計（評価と結びつく）

資格・研修修了・スキル評価を等級制度と連動させ、“学び＝昇格と処遇改善”につながる仕組みを構築。

④指導者育成設計（属人化を断つ）

統一マニュアルとトレーナー研修を整備し、誰が教えても再現性のある教育体制を整備する。

⑤可視化設計（データで回す）

受講履歴・資格保有率・離職率・理解度テストなどのデータを一元管理し、改善を継続可能に。

●評価指標の具体例（法人内で可視化可能）

ガネットでは、以下の指標を用いて「教育がどれだけ組織に浸透しているか」を測定します。

・研修実施数・参加率（拠点別で比較可）

・階層別研修の受講率（新人／中堅／管理者）

・資格保有率・資格取得数の推移

・教育マニュアルの整備率・更新頻度

・受講者の理解度スコア（テスト・アンケート）

・教育投資と離職率の相関（ダッシュボード化）

これらの指標により、教育効果を定量的に把握し、経営レベルで改善を図ることが可能になります。

■まとめ

今回の68件の調査結果から、現場の多くが「学びの機会」を強く求めており、それが離職防止に直結する重要な要素であることが明らかになりました。

教育は単なる研修ではなく、人材定着・採用力向上・サービス品質向上を支える経営基盤です。

ガネットの学校機能構築プロジェクトは、教育とキャリア、理念と現場を接続することで、法人全体の成長を支える仕組みとして全国の介護事業者に導入が進んでいます。

■まずは30分の簡易診断から

以下の４指標で、貴法人の教育接続度を可視化します。

・離職率

・研修参加率

・資格保有率

・教育マニュアル整備度

診断後、現場に合わせた「改善アクションプラン案」を無償でご提示いたします。

【お問い合わせ先】

株式会社ガネット「学校機能構築プロジェクト」事務局

TEL：[phone]

MAIL：[e-mail]

URL：https://gannet.co.jp/kensyu_top

「簡易診断希望」とお書き添えのうえ、法人名・拠点数・ご担当者様名をご連絡ください。

貴法人の人材育成課題に、最適な解決策をご提案いたします。

ガネット公式サイト：http://gannet.co.jp/  ／  日本総合福祉アカデミーサイト：https://nsf-ac.jp/

株式会社ガネット『日本総合福祉アカデミー』について

株式会社ガネットは介護・医療にまつわる多数の講座を受講できる、介護資格取得学校「日本総合福祉アカデミー」を運営している企業です。関東・東海・関西を中心に、介護施設内・病院内にサテライト校（分校） を設置する業界初のビジネスモデルを展開しております。

『日本総合福祉アカデミー』の4つの特徴

①手厚い講師陣：実際の事例を取り入れた解説を展開し、現場に近い目線で講義を実施。

　　　　　　　　定期的に講師研究会を実施し、講師陣の資質向上に努めております。 

②充実した講座内容：実務者研修の医療的ケアでは、徹底した個別フォローで50項目にも及ぶ医療の確

　　　　　　　　　　認項目を学ぶことが可能。

③充実した研修教材：スクール独自の人体模型シュミレ―タ―でより現場に近い医療的ケアの演習が可能。

④実績：分校は全国で100箇所にて開校、累計500社もの介護施設との教育分野での取引をしております。

【会社概要】

会社名　：株式会社ガネット　

代表者　：代表取締役社長　藤田達也　

設　立　：2008年2月4日
資本金　：1,000万円

事業内容：介護事業―新制度対応による人材育成及び戦略的組織化、日本総合福祉アカデミーの運営

　　　　　人材事業―人材採用コンサルティング、人材育成プロデュース

所在地　：〒106-0041　東京都港区麻布台3-1-5　麻布台日ノ樹ビル6階
URL　　： http://gannet.co.jp/

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