【無料オンラインセミナー】余裕資金の活用を徹底解説　ALTERNAの「安定資産」でゆとりある人生100年時代

～参加申し込み受付中～

　大丸松坂屋カードを発行する、ＪＦＲカード株式会社は、三井物産デジタル・アセットマネジメント株式会社との共催で2024 年 6 月 28 日（金）に、オンラインセミナーを開催いたします。

■本セミナーの概要

　当社が提供するALTERNA（オルタナ）は都心の大型不動産や物流施設、発電所といったインフラなど安定的な賃料等収入が期待できる実物資産に、スマートフォンで簡単に、利回りを目的に投資できる個人向けの資産運用サービスです。三井物産グループ提供の新しい資産運用サービスの全貌をご紹介します。

【こんな方におすすめ】

・退職金や余裕資金をこれからどう活用するか悩んでいる。

・資産のポートフォリオを拡げたいけれどどの金融商品が自分に合っているかを検討している。

・REITや株式、投資信託などの値動きに左右されたくないが、値上がり益を期待できる商品を探している。

　オルタナは、三井物産グループが厳選した都心の大型不動産や物流施設、発電所といったインフラなど安定的な賃料等収入が期待できる実物資産に、スマートフォンで簡単に、利回りを目的に投資できる個人向けの資産運用サービスです。

デジタル証券（ST：Security Token）を活用することで、今まで機関投資家に投資機会が限られていたさまざまな安定資産へ、10万円からの小口単位で、個別投資を実現しました。

■講師紹介

三井物産デジタル・アセットマネジメント株式会社 （MDM）

ALTERNA事業部　アライアンスセールスチーム マネージャー

長尾 達矢 (ながおたつや)

略歴

・大手証券会社に入社後、外資系プライベートバンク、大手運用会社を経て202３年8月に三井物産デジタル・アセットマネジメントに参画

・現在は主に、アライアンスパートナー開拓と法人営業に従事

・反抗期の娘が1人、趣味は料理

 

■開催日時

2024年6月28日（金）
19：00～20：00

■参加費
無料

■詳細・お申込み

https://www.jfr-card.co.jp/service/insurance/lounge/event/20240628_index2.html

ぜひお気軽にお申し込みください。

※申込締切は、開催日の前日17時までとさせていただきます。

※本セミナーにおいて、ALTERNAサービス、商品について金融商品の勧誘、取引の推奨、売買の提案等をすることがあります。

【ＪＦＲカード株式会社について】

会社名 　： ＪＦＲカード株式会社

所在地 　： 大阪府高槻市紺屋町 2-1

代表者 　： 代表取締役社長 橋本　尚弥

事業内容 ： クレジットカード業、貸金業、生命保険・損害保険代理店業、金融商品仲介業

資本金 　： 1 億円（Ｊ．フロント リテイリング出資比率 100%）

業登録 　： 包括信用購入あっせん業者登録 近畿（包）第１６号

貸金業登録 近畿財務局長（12） 第 00460 号

金融商品仲介業登録 近畿財務局長（金仲）第 466 号

ＵＲＬ 　： https://www.jfr-card.co.jp/corporate/

　ＪＦＲグループは、決済・金融事業をグループの大きな成長余地のある中核事業として位置付け、拡大

を進めています。ＪＦＲカードはくらしの「あたらしい幸せ」を支える決済・金融サービスのベストパートナーを目指しています。お客様の充実した「くらし」を実現する金融サービスを提供することをミッションとしています。 

ＵＲＬ 　： https://www.jfr-card.co.jp/corporate/

【三井物産デジタル・アセットマネジメント株式会社について】

　当社は不動産・インフラなど実物資産を裏付けとしたデジタル証券ファンドの組成、運用、販売を一気通貫で展開する日本初のデジタルネイティブなアセットマネジメント会社です。デジタル 証券で資産運用できるサービス「ALTERNA」の提供を通じて、将来のために安定した資産形成 をしたい方に、新たな選択肢を提供していきます。

　本社 　　：東京都中央区日本橋堀留町１丁目９−８ 人形町PREX 4階

　代表者 　：代表取締役社長 上野 貴司

　業登録 　：金融商品取引業者 関東財務局長（金商） 第3277号

　　　　　 　宅地建物取引業：東京都知事（1）第105400号

　加入協会：日本証券業協会 一般社団法人 投資顧問業協会 一般社団法人　第二種金融商品取引業協会

＜ディスクレーマー＞

※こちらに記載の内容は、受益証券発行信託スキームを用いた資産裏付型セキュリティトークンの取扱いについて、一般向けの公表のみを目的としたプレスリリースであり、日本国内外を問わず個別の金融商品等への募集・勧誘を目的とするものではありません。個別商品の募集・勧誘は、ALTERNAを通じて目論見書を使用して行います。

※イラストや資産の例は、現在の取り組みに基づく将来イメージであり、実際の商品・サービスのご案内ではありません。

※ 「安定資産」とは、不動産やインフラなど、ALTERNA（オルタナ）が提供を予定する金融商品の投資対象資産を指し、当資産の持続的な稼働により、中長期での安定的な投資成果の獲得を期待するものです。なおALTERNA（オルタナ）が提供する金融商品は元本保証や将来の投資成果を保証するものではありません。

※口座開設には所定の審査がございます。

※本頁のリスク等に関する記載は一般的なリスク評価等を踏まえ三井物産デジタル・アセットマネジメント株式会社の独自の判断・評価に基づき記載されたものであり、実際の金融商品ごとにリスク等は異なりますので、ご注意ください。

※金融商品には、関連する特殊リスクがあり、国内外の政治・経済・金融情勢、為替相場、株式相場、商品相場、金利水準等の市場情勢、発行体等の信用力、その他指標とされた原資産の変動により、多額の損失が生じる恐れ（元本欠損リスク）または元本を超過する損失が生じる恐れ（元本超過損リスク）があります。

※当社が取り扱う金融商品は、元本が保証されているものではなく、原資産たる不動産等の価額、金利水準、為替相場等の市況の変動によって、価値が変動することがあり、投資元本の損失が生じるおそれがあります。このため、当社が取り扱う金融商品に投資されたお客さまには、期待されていた配当を得られないリスクや当初元本を超過する損失が発生し、当初元本を毀損するリスクがございます。

※当社が取り扱う金融商品は、その特性および対象とする原資産（不動産等）の特性から、その金融商品ごとに、リスクの内容や程度が異なりますので、金融商品取引契約のお申し込みにあたっては契約締結前交付書面、目論見書等をよくお読みいただいたうえ、金融商品取引契約締結の判断はご自身でされるようお願いします。

※なお、当社が取り扱う金融商品は、クーリング・オフの対象にはなりません（金融商品取引法第37条の6の規定の適用はありません）。

※当社が取り扱う金融商品へのご投資には、商品ごとに所定の手数料等や諸経費等をご負担いただく場合があります。具体的な手数料等の金額は、商品・取引金額・取引方法等の契約条件により異なり多岐にわたるため、具体的な金額又は計算方法を記載することができません。手数料等の詳細につきましては、各金融商品の契約締結前交付書面、目論見書等の内容をよくお読みください。