【役職者向けウェビナー参加実態調査】ウェビナー参加者の69.5%が購入・契約経験あり！オンラインカンファレンスとの比較調査も公開

タイパ重視の時代、短時間で効率的な情報収集手段としてウェビナーの高い支持！「まるごとウェビナー」を展開するショクサイ株式会社は、役職者向けウェビナー参加実態調査を実施しました。

ショクサイ株式会社

2025年4月30日 11時20分

ウェビナーを活用したマーケティング支援事業、「まるごとウェビナー」を展開するショクサイ株式会社（代表取締役：辻本大樹）は、過去1年間に業務の一環としてウェビナーに参加した経験のある役職者以上のビジネスパーソン200名を対象に、「ウェビナー参加実態調査」を実施しました。本調査により、ウェビナーが依然として高いビジネス効果を持つこと、そして多忙なビジネスパーソンにとって効率的な情報収集手段として支持されている実態が明らかになりました。

ウェビナー参加実態調査レポートはこちら

上記のボタンから確認できない方は、下記URLをクリックしてください。

https://owned-media-club.com/survey-on-webinar-participation/

調査設問

Q1：参加したウェビナーをどのようにして知りましたか？（複数回答可）

Q2：直近1年間に参加したウェビナーの回数として、最も近いものを1つお選びください。

Q3：ウェビナー参加後、商品やサービスの購入や契約に至った経験はありますか？

Q4：購入や契約に至った理由を教えてください（複数回答可）

Q5：業務の一環として、過去１年間にオンラインカンファレンスに参加した経験がありますか？

Q6：オンラインカンファレンス参加後、商品やサービスの購入や契約に至った経験はありますか？

Q7：オンラインカンファレンス参加後、購入や契約に至った理由を教えてください（複数回答可）

Q8：同じ日にウェビナーとオンラインカンファレンスが開催される場合、どちらを優先したいですか？

Q9：ウェビナーを優先する理由を教えてください（複数回答可）

Q10：オンラインカンファレンスを優先する理由を教えてください（複数回答可）

■ 本リリース内容を引用／参照する場合の要項

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運営元：まるごとウェビナー（ショクサイ株式会社）

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調査結果の主なポイント

ウェビナー参加者の69.5% が、参加後に商品やサービスの購入・契約経験あり
オンラインカンファレンスよりもウェビナーを優先したいと回答した人が75.5%
ウェビナーが優先される理由は「短時間で効率的に情報収集できる (50.3%)」が最多
ウェビナーの発見経路は「主催企業のホームページ (51.0%)」が最多、次いで「メールマガジン (26.0%)」

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調査結果詳細

ウェビナーの高いコンバージョン効果

ウェビナー参加経験者に、参加後の商品・サービスの購入経験を尋ねたところ、69.5% が「はい」と回答しました。これは、適切に開催されたウェビナーが、製品・サービスの深い理解を促し、実際のビジネス成果に直結する強力なマーケティング手法であることを示唆しています。

購入に至った理由

購入・契約に至った理由（Q4）としては、「製品・サービスの機能や性能が、自社の課題解決やニーズに合致したから」（56.8%）が最も多く挙げられました。ウェビナーを通じて、製品・サービスが自社の状況にフィットするかどうかを具体的に判断できている様子がうかがえます。

「タイパ」重視のビジネスパーソンに支持されるウェビナー

同じ日にウェビナーとオンラインカンファレンスが開催される場合にどちらを優先したいか尋ねたところ、75.5%が「ウェビナー」と回答しました。(Q8)

その理由として、「短時間で効率的に情報収集できるから」(50.3%)、「特定のテーマについてピンポイントに知ることができるから」(40.4%)、などが挙げられました。(Q9) 拘束時間が短く、特定の情報を効率的に得られる点が、多忙なビジネスパーソンに高く評価されていると考えられます。

情報発見は自社ホームページから

参加したウェビナーをどのように知ったかについては、「主催企業のホームページをみて」(51.0%)が最も多く、次いで「主催企業のメールマガジンをみて」(26.0%)となりました。(Q1) ターゲット層に確実に情報を届けるためには、自社ホームページやメールマガジンの活用が依然として重要であることが分かります。

＜調査概要＞

調査名：ウェビナー参加実態調査

調査対象：過去1年間に業務の一環としてウェビナーに参加した経験がある役職者*以上のビジネスパーソン

調査期間：2025年4月25日

調査方法：インターネット調査

有効回答数：200名 (ウェビナー参加経験者)

*本調査では、役職者を一般社員を除く、係長/主任/リーダー、課長/マネージャー、部長、取締役/執行役員、代表者として集計しています。