コーン・フェリー、コロナ禍が日本企業の雇用・報酬に及ぼす影響を調査
4割超が雇用への悪影響を懸念、3割強が賞与減額、4割が人事制度を見直し
グローバルな組織コンサルティングファームのコーン・フェリー(NYSE:KFY|コーン・フェリー・ジャパン 東京都千代田区丸の内1-8-1 丸の内トラストタワー14F 日本共同代表:滝波純一、五十嵐正樹)は、新型コロナウィルスが日本企業の雇用・報酬に及ぼしている影響の調査結果を発表します。調査は2020年4月から5月にかけての1カ月間にわたって実施し、87社から有効回答を得ました。Survive(生き残り) & Thrive(進化)が企業にとってのキーワードであることを裏付ける結果となっています。
調査結果のハイライト
- 約43%が雇用への悪影響を懸念:
- 約35%が賞与減額に踏み切っている:
- 約40%がエンゲージメントを含む人事制度の見直しを進めている:
調査結果のサマリはこちらからご覧いただけます。
https://focus.kornferry.com/ja/media/coronasurvey-jp/
参加企業向けに業界別や企業規模向けの詳細レポートも作成しています。ご関心のある方は、お問い合わせください。
コーン・フェリーについて
コーン・フェリーは、グローバルな組織コンサルティングファームです。クライアントの組織設計、適材適所を支援し、社員の処遇・育成・動機付けといった課題についてもコンサルテーションを提供します。さらに、専門性を高めることによる人材のキャリアアップを支援します。
メディアの方からの本件についてのお問い合わせ先:
コーン・フェリー・ジャパン株式会社 マーケティング 松田清史
Tel: 03-6267-3330 (Marketing直通)/E-mail: Kiyofumi.Matsuda@KornFerry.com
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