株式会社PA Communication × 株式会社 f-meは、海外ブランドの日本市場参入マーケティング/ブランディング支援サービス「P-LINE」を2月5日から提供開始
マーケティング戦略を通して・PR・SNS・インフルエンサー・コンテンツそしてクリエイティブを融合させた包括的なアプローチにより、日本市場にあわせてブランド価値を最大化
株式会社PA Communication(所在地:東京都渋谷区、代表取締役:曽原健、以下PAC)は、株式会社f-me(所在地:東京都港区 代表取締役:下村曜介、以下f-me)と、海外ブランドの日本市場参入におけるマーケティング/ブランディング支援サービス「P-LINE」を、2025年2月5日(水)より開始します。
■新サービス「P-LINE(ピーライン)」:日本市場進出を支えるマーケティングソリューション
日本はアジアを代表する巨大市場として、多くの海外ブランドから注目を集めています。しかし、日本市場において成功を収めるためには、トレンドや消費者行動を的確に理解し、現地における強力なネットワークの構築、さらに日本特有の文化や価値観に合わせたローカライズ戦略が不可欠です。これらの課題に対応するため、コンセプト設計やストーリー設定などの戦略的マーケティングを得意とするPACと、クリエイティブ&コミュニケーションを中心にSNSファンサービ「ENCREW」を提供するf-meが協業し、日本市場に特化した新サービス「P-LINE」を発表します。
急激な円安や海外からの観光客が増加の一途をたどる中、日本はアジアの巨大市場として注目され、海外ブランドによる初進出や再進出が活発になっています。海外ブランドが日本市場に参入する際には、日本特有の文化や商習慣、トレンドや消費行動の知見、ビジネスパートナーとのネットワーク、そしてローカライズしたマーケティング/ブランディングが重要です。
■PACとf-meの強みが融合した「P-LINE」とは
P-LINEは、これまでに数多くの企業・事業・ブランドのブランディングやリブラディングを手掛けてきたPACとf-meが、両社の得意領域を補完し合い、協業開発したサービスです。PR領域からのマーケティング/コミュニケーション戦略の立案、コンテンツ開発、SNSマーケティング、デジタルマーケティング等を得意とするPACと、クリエイティブ領域からのブランディング戦略の立案、独自のインフルエンサーネットワークを保有するf-meが、日本参入におけるマーケティング/ブランディングの戦略・最適な活動計画・アクティビティの企画立案と実施運営を伴走いたします。
■「P-LINE」に込められた想い
ブランドの「モノ(商品やサービス)」に対し「コト(体験)」をつくり、「人(メディア・KOL・インフルエンサー)」を起点に、日本市場におけるブランド価値をつくり、そして広げていきます。P-LINEというサービス名にも、商品やサービスを生み出したブランドの想い(Passion)を、様々な場(Place)を通して、多くの人たち(Person)に一本のLINEで繋ぎながら伝えていく、最良のパートナー(Partner)になりたいという想いが込められています。
■株式会社PA Communication
コーポレートサイト:https://www.pa-c.co.jp/
プランニング実績サイト:https://cp.pa-c.co.jp/
中長期的なブランドの維持強化をサポートするマーケティング戦略をはじめ、PRとデジタルを融合したコミュニケーション戦略、世の中や消費者の興味をくすぐるコンテンツプロデュース、イベント、インフルエンサーマーケティング、SNSマーケティング、メディア戦略/実行、CRMなど、包括的なマーケティング/コミュニケーションサービスをワンストップで提供します。
■株式会社f-me
コーポレートサイト:https://f-me.co.jp/
「Take a new action with good creative & communication.」をスローガンに、4つの専門Labが連携して課題抽出からクリエイティブ制作、SNSを基点としたコミュニケーションプランを立案し、ブランドと消費者の継続的な関係を築く仕組みを提供しています。インフルエンサープラットフォーム「ENCREW」は、ブランドや企業の魅力を体系化し、AIとデータロジックを活用して最適なインフルエンサーをキャスティングし、コスメ、アパレル、サービス業界など、さまざまな分野で、戦略的かつ感性豊かなコミュニケーションを実現し、ブランドの成長を支えるファンベースを育成しています。
このプレスリリースには、メディア関係者向けの情報があります
メディアユーザー登録を行うと、企業担当者の連絡先や、イベント・記者会見の情報など様々な特記情報を閲覧できます。※内容はプレスリリースにより異なります。
すべての画像