株式会社Mathmaji、子供が自立する塾 TREEと戦略的提携
日本の教育を革新する新しいアプローチで英語力と算数力を同時に向上
株式会社Mathmaji(読み:マスマジ、本社:東京都港区、代表取締役 廣瀬 康令)は、2024年6月6日付で、子供が自立する塾TREE(本社:東京都豊島区、代表取締役 五十嵐 聖子)と戦略的提携を締結しました。この提携により、株式会社Mathmajiの革新的な算数アプリ「Mathmaji」をTREEの教育プログラムに導入し、子供たちの英語力と算数力の向上を目指します。
■ Mathmajiのアプローチ
株式会社Mathmajiは、アメリカの子供たち向けに日本式算数教育を取り入れた算数学習スマートフォンアプリ「Mathmaji」を開発し、提供しています。Mathmajiアプリのカリキュラムは、日本の学習指導要領をベースに、アメリカの教育Common Core State Standards Initiativeおよびシンガポール教育庁のMathmatic Syllabusにも準拠した、世界唯一のカリキュラムです。このアプリは英語を基礎言語とし、算数の解説のために適切な表現や発音を用いているため、英語の語彙、文法、リスニングの能力を向上させることもできます。
■ TREEの教育理念と目標
学習塾TREEは、理数教科に強い子供たちを育成し、優秀な中学、高校、大学の受験対策で成功を収め、多くの子供たちを志望校合格に導いてきました。TREEはMathmajiアプリを、算数を通じて英語を学ばせるツールとして導入することで、英語力と算数力の両方を強化することを目指します。
■ 提携の背景と目的
日本の子供たちは、算数は得意ですが、英語力が不足していることが課題となっています。Mathmajiアプリは、日本の子供たちにとって得意な算数を通じて英語を学ぶことができるため、TREEはこのアプローチに注目しました。Mathmajiの算数アプリを通じて、TREEは国際的な教育水準に対応した英語力を子供たちに提供することができます。
■ 将来の展望
この提携により、MathmajiとTREEは、日本で注目されているインターナショナル教育の強化を図ります。Mathmajiは、算数を通じて世界に通用する英語力を養うことができるアプリを提供し、日本の子供たちが国際STEM教育において成功するための基盤を築くことを目指しています。
■ 株式会社Mathmaji 代表取締役 廣瀬康令からのメッセージ
この提携により、子供たちが算数を通じて英語力を高め、国際的な視野を持つことができると確信しています。MathmajiとTREEが協力することで、グローバルに活躍する未来のリーダーを育成できることが楽しみです。
■ 株式会社TREE 代表取締役 五十嵐聖子からのメッセージ
教育の伝えられ方がこの十数年の中で大きく変化しましたが、しっかりとした勉強のベースと教材があれば成長するということに変わりはありません。Mathmajiは、各単元の内容が幼稚園児でもわかるようなイメージで説明されており、かつ英語力の育成にもつながるという、今の日本に一番必要な教材だと感じています。日本の多様化する入試方式の中で、中学受験をはじめとする「英語受験」などにも自然に対応していけます。国際社会に出ていく人材を育てていくためにも、保護者、ならびに学校関係者にも注目される教材になると思います。TREE塾内では、「算数をあえて英語で見て、英語力を鍛える」という中学生、高校生のためのツール、または、「算数を学びながら、英語力も自然と上げたい」という小学生のためのツールとして活用していきます。
■ 株式会社Mathmajiについて
株式会社Mathmajiは、「誰もが、フラットに教育機会を得られる世界」の実現を目指しています。「民間セクターの世界教育機関として、場所、年齢、家族、収入に関係なく、世界中の人に質の高い教育を提供する」というミッションのもと、デジタルテクノロジーを駆使することで、日本が誇る優れた教育を、世界中の子供たちに提供します。
■ グローバル向け算数学習アプリ「Mathmaji」
「Mathmaji」は、日本式算数教育を取り入れ、子供の算数学習を支援するグローバル向け算数学習アプリです。日本の学習指導要領とAIを活用した単元学習に、理解を定着させるためのドリル学習を組み合わせることで、日本の算数教育の良さをアプリ上に再現。子供が楽しみながら一人で学べるようになっているだけでなく、子供の学習状況や理解度もわかる、保護者にも安心なアプリです。
会社概要
会社名:株式会社Mathmaji
代表者:代表取締役 廣瀬康令
所在地:東京都港区虎ノ門二丁目2番1号
住友不動産虎ノ門タワー2F G-STA SQUARE
設立日:2021年8月12日
資本金:13,400万円(資本準備金を含む)(2023年12月27日現在)
事業内容:「誰もが、フラットに教育機会を得られる世界の実現」というビジョンのもと、デジタル教育事業の推進
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