2023年に国内で最もウェブサイトが成長した100ドメインをSimilarwebが発表
Similarwebが急成長しているデジタルブランドの"Digital 100"2024を発表
デジタルインテリジェンス企業のグローバルリーダーであるSimilarWeb Japan株式会社(ゼネラルマネジャー:米田 匡克、以下「シミラーウェブ」)は、この度、2023年を特徴づける市場トレンドが顕著に現れた5業界をピックアップし、2023年に最もウェブサイトのトラフィック成長率が大きかった各業界の20ドメインを、”Digital 100 2024”として発表いたしました。Digital 100はシミラーウェブが毎年発表しているレポートで、急成長しているデジタルブランド100の年間成長率ランキングを明らかにすると同時に、経済に与える潜在的な持続的影響を分析したDigital 100インサイトを発表しております。
※各業界の1-20位と詳細なインサイトレポートはこちらへ。
( https://www.similarweb.com/corp/digital-100-japan/ )
5つの業界カテゴリにおけるランキングの特徴や成長率が大きかったウェブサイトは、以下の通りです。
衣料品&アクセサリー:ランキング1位はdaytona-park.com(+1659%)、2位はbasementonline.co.jp(+1347%)と、驚異的な成長を遂げました。3位には482%で韓国のフィットネスウェアブランドxexymix.jpが入りました。
自動車:ランキング1位はライフスタイルメディアのvague.style(+337%)でした。2023年は新しい移動手段として電動キックボードの認知度が高まり、ブランドサイト(swallow-scooter.com)が151%の成長率で5位に入りました。
美容&パーソナルケア :オーガニックコスメのオンラインショップsirok.jpが829%の成長率で1位に入りました。sirok.jpを含めて6つのECサイト、美容クリニックのサイトが4サイトランクインしました。
コンシューマーエレクトロニクス:昨年もトップ10にランクインしたecovacs.com、ankerjapan.comが今年も12位と17位にランクインして、継続的な成長を示しました。またITテクノロジーを活用したユニークな製品開発に特徴のある新興企業が6社入ったことも大きな特徴です。
個人ファイナンス:個人の資産を寄付に振り向ける「ふるさと納税」は、10人に1人以上が活用するようになりました。そして納税後に確定申告をしなくても寄付金控除が受けられる「ワンストップ特例申請」のオンラインプラットフォーム(mypg.jp)の利用が急拡大し274%で3位にランクインしました。
※各業界の1-20位と詳細なインサイトレポートはこちらへ。
( https://www.similarweb.com/corp/ja/digital-100-japan/ )
Digital 100 は、シミラーウェブがウェブサイト パフォーマンスの観点で最も急速に成長しているデジタル企業であると推定している企業を発表しております。この調査は、日本内のデスクトップおよびモバイルウェブ インターネットユーザーからのトラフィックに基づいており、2022 年に年間を通じて公開されており、2023 年には月平均 100,000 回以上のアクセスがあったデジタル ドメインを対象にしています。
「Digital 100は、この1年でオンラインオーディエンスの大幅な増加を達成したパブリッシャーやセラーにハイライトを当てる、オンラインでのビジネスの成功を毎年祝うものです」とシミラーウェブ CEOのOr Offerは述べています。「シミラーウェブのミッションは、ウェブ、検索、アプリ、その他のデジタル市場の指標を包括的に可視化することで、企業が自社のパフォーマンスをベンチマークし、競合に対してパフォーマンスを改善する機会を発見できるようにすることです。Digital100の各社は、競争の激しい市場であっても驚異的な成長が可能であることを示しています」
SimilarWeb Japan(www.similarwebcom/ja)について
Similarwebは、最高品質のデジタルデータで企業が市場を勝ち抜くことを支援します。オンラインで何が起きているかを明らかにし、戦略構築、顧客獲得の最適化、収益化の向上に必要不可欠なデジタルデータと分析を企業に提供します。またSimilarwebは、企業が最良のビジネスチャンスをいち早く発見・獲得し、ビジネスに対する新たな脅威に即座に対応できるよう、常にアンテナを張っていられるようサポートします。Similarwebが提供するサービスは、デジタル・エコシステムの中で起きる変化を理解する手段として、業種業態を問わず、よりスマートなビジネス判断をするために日常的に使われています。詳しくは www.similarweb.com/ja をご覧ください。
-----------------------------------------------
本プレスリリースには、1933年証券法第27A条および1934年証券取引法第21E条で定義される特定の「将来予想に関する記述」が含まれる場合があります。これらの将来予想に関する記述は、当社の意図、製品、サービス、計画、期待、戦略および見通しに関する当社の現在の見解を示すものであり、これらは当社が現在入手している情報および当社が行った仮定の下に作成されています。実際の結果は、かかる将来予想に関する記述と大きく異なる可能性があり、2021年5月11日に米国証券取引委員会に提出された当社の新規株式公開に関する最終目論見書を含む当社の証券取引委員会への提出書類および報告書、ならびに当社による将来の提出書類および報告書に記載されているものを含め、当社が制御できない様々な仮定、不確実性、リスク、要因に左右される可能性があります。 法律で義務付けられている場合を除き、当社は、新しい情報、将来の出来事、予想の変化、その他により、本リリースに含まれる将来予想に関する記述を更新する義務を負うものではありません。
このプレスリリースには、メディア関係者向けの情報があります
メディアユーザー登録を行うと、企業担当者の連絡先や、イベント・記者会見の情報など様々な特記情報を閲覧できます。※内容はプレスリリースにより異なります。
すべての画像