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Syno Japan 株式会社
会社概要

With/Afterコロナ時代にさらに注目が高まる越境ECで成功するための5つのポイントとは?

「アジア6カ国調査:訪日観光がもたらす越境ECの購買行動に対する影響」の調査結果と共に、ホワイトペーパー無料公開

Syno Japan 株式会社

グローバルの消費者を対象とするアンケートデータの収集から分析、活用までのプロセスを最適化するグローバルリサーチサービスを提供するSyno Japan株式会社(本社:神奈川県鎌倉市、代表取締役:長野 草児、以下「Syno」)は、2020年3月に実施したアジア6カ国消費者調査(タイ、オーストラリア、シンガポール、台湾、香港、中国)の結果を元に、訪日観光がもたらす越境ECでの購買行動に対する影響を考察し、With / Afterコロナでさらに注目が集まる越境ECを成功に導く5つのポイントをまとめましたホワイトペーパーを無料公開いたしました。

<アジア6カ国調査結果サマリー>
1. もっとも購入率が高い「食料品・お菓子」を省くと、各国で消費者ニーズが異なる。
2. 帰国後、半数の訪日観光客が日本で購入したものをリピート購入した。
3. リピート購入した多くの消費者が、オンライン(ECサイトあるいはSNS)を通して商品を購入している。
4. 帰国後にリピート購入しなかった理由は各国様々で、消費者が商品の購入を判断するポイントが国によって大きく異なる。
5. 新型コロナウイルスの流行によって、各国の消費者の買い物意識が変わり購買行動に影響したが、国によって大差がある。


<アジア6カ国調査結果グラフ一覧>

<結論>
今回の調査結果から、各国の消費者ニーズだけでなく、新型コロナウイルスの流行によって買い物意識が変わり、購買行動に大きく影響したことがわかりました。今後、With/Afterコロナの時代にインバウンド需要のV字回復が見込まれる中で、訪日観光客が日本の商品やブランドを知って購入し、帰国後に越境ECでリピート購入したいというニーズも多くなるため、訪日観光客が増えれば増えるほど、市場は伸びていく構図ができています。上記を踏まえ、事前リサーチによって各国の消費者の実態を理解し、消費者視点を活用したデータドリブンな越境ECを展開することは、ビジネスを成功へ導く鍵となるのではないでしょうか。

<ホワイトペーパーのダウンロードURL>
本ホワイトペーパーでは、今回の調査結果を踏まえ越境ECで成功するための5つのポイントをご紹介しております。
ご興味頂ける方は下記のURLよりダウンロード下さい。
https://synoint.jp/2020/09/wp_ec5criteria

<調査概要>
調査対象国 :タイ、オーストラリア、シンガポール、台湾、香港、中国
調査対象  :14歳から80歳の男女
調査人数  :各国500人
サンプル数 :合計3000有効回答
調査期間  :2020年3月
調査方法  :インターネット調査 (Syno Answers)
調査内容  :

・直近の訪日中に購入した日本の商品
・帰国後のリピート購入の有無
・帰国後にリピート購入した(しなかった)理由
・新型コロナウイルスもたらす購買行動に対する影響

 【Syno Japan株式会社 概要】

Syno Japan株式会社は、ゼロパーティデータプラットフォームSyno Cloudを開発する北欧発鎌倉ITスタートアップです。ゼロパーティデータの収集からファーストパーティデータとの連携、共通IDでのデータ一元管理、分析、可視化や活用までを効率化するプラットフォームを構築します。「既存を問い直す、越境を」の理念の下、既存の仕組みを見直し、次世代のデジタルマーケティングを実現するためのSyno独自のソリューションを提供しています。

■会社概要
代表者     :代表取締役 長野 草児
所在地     :神奈川県鎌倉市扇ガ谷1丁目8−1山口ビル3F
設立        :2016年1月
資本金     :100万円
業務内容  : グローバルリサーチ、カスタマーエクスペリエンス(CX)、デジタルマーケティング分野における消費者データの収集、プロセッシング、レポーティング、活用を効率化するデータプラットフォームの開発
URL        :https://www.synoint.jp 

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調査レポート
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会社概要

Syno Japan 株式会社

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URL
https://synoint.jp
業種
情報通信
本社所在地
神奈川県鎌倉市扇ヶ谷1-8-1 山口ビル3F
電話番号
0467-38-6530
代表者名
長野 草児
上場
未上場
資本金
100万円
設立
2016年01月
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