純国産セキュリティ製品同士の共存を確認。DataClasys、FFRI yarai

～オンプレ環境とクラウド環境双方での共存・共同利用が可能に～

株式会社データクレシス

2025年9月9日 09時00分

情報漏えい対策ソリューションを提供する株式会社データクレシス（本社：東京都千代田区、代表取締役：曽我祐二郎　以下、当社）は、株式会社ＦＦＲＩセキュリティ（本社：東京都千代田区、代表取締役社長：鵜飼裕司　以下、FFRI）が提供するエンドポイントセキュリティ製品「FFRI yarai（エフエフアールアイヤライ）」シリーズについて、最新の相互検証を実施し、オンプレ環境とクラウド環境の双方において、DataClasysとの共存・共同利用が可能であることを確認いたしました。

「FFRI yarai」は独自の振る舞い検知技術により、パターンファイルに依存せず未知のマルウェアや標的型攻撃を検知・防御する次世代エンドポイントセキュリティ製品です。従来のオンプレミス環境に加え、最新の「FFRI yarai Cloud」によりクラウド環境からの一元的な管理・運用が可能となり、導入コストや運用負荷を大幅に軽減しながら、拠点や外出先のPCに対しても強固なセキュリティを提供します。

今回の検証では、最新管理コンソール「FFRI AMC」を用い、オンプレ環境とクラウド環境（FFRI yarai Cloud）の2つの環境で十分な動作検証を行い、安定した稼働を確認しました。

いずれの導入形態においても、DataClasysとの組み合わせにより問題なく稼働し、セキュリティレベルを維持できることが実証されています。これにより、企業は自社のシステム環境や運用ポリシーに応じて最適な導入方法を柔軟に選択することが可能となり、ファイル暗号化と振る舞い検知を組み合わせた強固なセキュリティ体制を安心して構築できます。

DataClasysは今後も、最新のセキュリティ製品との連携検証を継続し、お客様が安心して利用できる統合的なセキュリティ環境の提供に努めてまいります。

（参考：デモ動画などにつきましてはこちらをご確認ください）

製品紹介

「FFRI yarai」とは

一般的なウイルス対策ソフトのようにパターンファイルに依存せず、攻撃者の思考を先読みした検知ロジックにより、既知・未知のマルウェアや脆弱性を利用した攻撃を高精度で防御する「先読み防御」技術がポイントです。

洗練された５つの防御エンジンで攻撃の各段階を多角的に監視し、静的解析・動的解析によってエンドポイントセキュリティを実現します。また、EDR機能により侵入した脅威の調査、レポーティング、脅威の除去が可能です。

【「FFRI yarai」詳細情報】

「DataClasys」とは

当社の開発・販売する「DataClasys」は、純国産・完全自社開発のファイル暗号化・DRM/IRMソリューションです。製造業、金融機関、官公庁・自治体、教育機関、その他サービス業などを中心に、1,000社以上の導入実績があります（2025年9月現在）。

3DCADデータや動画など、従来のDRM/IRM製品では対応が難しいファイル形式も暗号化できることから、経済保障分野おける技術流出対策としても利用されています。個人情報漏洩対策はもちろん、知的財産や設計データなどの企業競争力の源泉となる情報資産の保護にも効果を発揮しています。

※DRM/IRMとは、ファイルを暗号化し、操作権限（復号、閲覧、編集、印刷、コピー&ペーストなど）を設定することで、サイバー攻撃や内部不正などによる情報漏洩を防止するセキュリティシステムです。

【「DataClasys」詳細情報】

お問い合わせ先

株式会社データクレシス

株式会社データクレシスは情報漏洩対策ソリューション専門企業として2018年10月1日に株式会社ネスコから分社いたしました。ファイル暗号化ソリューション「DataClasys」をコアとして様々なお客様が抱える情報漏洩リスクの低減に貢献していきます。

代表取締役：曽我祐二郎
設立：2018年10月1日
お問い合わせ先：https://www.dataclasys.com/inquiry-form/

株式会社ＦＦＲＩセキュリティ

株式会社ＦＦＲＩセキュリティは、2007年、日本において世界トップレベルのセキュリティリサーチチームを作り、IT社会に貢献すべく設立されました。日本でほぼ唯一、国内でセキュリティコア技術の研究開発を行っており、研究内容は国際的なセキュリティカンファレンスで継続的に発表し、海外でも高い評価を受けています。こうした先端技術を使用した純国産の次世代エンドポイントセキュリティ「FFRI yarai」は官公庁を始め多数の導入実績を持ち、その防御実績の一部を公開しています。近年では、サイバー領域における安全保障の実現に注力しており、国家が主導するセキュリティ調査や研究・開発など多数のプロジェクトに参加し、サイバー安全保障の中心的な役割を果たすべく事業を拡大しています。