映画鑑賞における感情データを取得/参加者の「恐怖」を活用した映画の公開前夜祭を開催!
日程:8月10日(木)
松竹株式会社(東京都中央区、代表取締役社長:髙𣘺敏弘、以下「松竹」)と松竹グループのコーポレート・ベンチャー・キャピタルである松竹ベンチャーズ株式会社(東京都中央区、代表取締役社長:井上貴弘、以下「松竹ベンチャーズ」)は、新作ホラー映画『ミンナのウタ』の公開前夜祭イベントにて、Olive株式会社(愛知県名古屋市、代表取締役:竹内精治、以下「Olive」)と感情データを活用したイベントを実施致します。
松竹は、松竹ベンチャーズが昨年に開催したアクセラレータープログラムShochiku Accelerator2022「Entertainment Festival」において採択したOliveをパートナーとして、エンタテインメント領域における感情分析の活用を推進しております。プログラム期間中には、松竹芸能株式会社が主催するお笑いライブにて、お客様の感情データをリアルタイムで取得し、芸人の感情の変化で展開が変わる企画や、お客様の感情で順位が決定する新たなライブエンタテインメントを開催しました。
今回は、その第二弾として「予告が怖すぎる」と話題の新作ホラー映画『ミンナのウタ』の公開前夜祭イベントにて、映画鑑賞における感情データの活用を実施いたします。映画館にて鑑賞中のお客様の感情データをリアルタイムで取得しイベント演出にて使用致します。不気味なメロディーとともに迫りくる新感覚の恐怖体験に、どう感情が動かされるのかご注目ください。
【『ミンナのウタ』前夜祭に関する概要】 |
映画『ミンナのウタ』作品情報
■あらすじ
「GENERATIONS」小森隼がパーソナリティを務めるラジオ番組に届いた1本のカセットテープ。番組収録中に 「 カセットテープ、届き…ま…した…?」という少女らしき声を耳にした彼は、突然姿を消してしまう。マネージャーの凛に依頼され、探偵の権田が調査を始めるが、「GENERATIONS」メンバーの周りで次々と不可解な事件が起こり……。
■作品詳細
映画『ミンナのウタ』
公開日:2023年8月11日(金)
監督:清水崇
脚本:清水崇、角田ルミ
出演:白濱亜嵐、片寄涼太、小森隼、佐野玲於、関口メンディー、中務裕太、数原龍友、早見あかり、穂紫朋子、天野はな、山川真里果、マキタスポーツ
配給:松竹
公式ホームページ:https://movies.shochiku.co.jp/minnanouta/
©2023「ミンナのウタ」製作委員会
Shochiku Accelerator2023「Entertainment Festival」
松竹グループは、伝統を守りながら革新的なものづくりの挑戦を100年以上続けてきました。挑戦を繰り返しながら、挑戦を一時的なムーヴメントに終わらせずに文化として紡いでいく。そういったDNAや物事の考え方は我々の強みだと感じています。私たちのノウハウ・リソース・ネットワークと、スタートアップの皆さんのサービスや技術を組み合わせることで、「娯楽の可能性を引き出し、この世界をもっと面白くする」ことを目指しています。この世界をもっと面白くしたい、若き起業家のみなさんを募集しています。
■本プログラムの特徴
・松竹グループのリソースを活用し、今後の共創を見据えたPoCを実施(松竹から費用負担+スタートアップ企業リソースでPoC実施)
・PoC実施にあたり、スタートアップと事業部門のメンバーによるチーム体制を構築
・中長期的に共創の可能性が高い場合は、積極的に出資を検討
■注目領域
・IPコンテンツの創造と展開
・AI等の技術を活用したデジタル共創
・不動産テックと街づくり
・新領域でのエンタメ挑戦
・サステナビリティ共創
■専用サイト
https://www.shochiku-ventures.co.jp/accelerator2023/
※応募締め切り:2023年8月21日(月)23:59まで
■各社概要 2022年7月1日に設立した、松竹グループのコーポレート・ベンチャー・キャピタル(CVC)です。オープンイノベーションの加速を目指し、【スタートアップ企業を対象とする投資】と【スタートアップ企業との共創】の2つの事業を行います。 Oliveは人の生体反応から「感情の可視化」とその「利活用」を展開しており、独自のAIアルゴリズムによってクラウド上で運用しているプラットフォームLa Causeを通じて感情推定のアウトプットを提供しています。Oliveでは現在、複数の市場・業種・顧客に渡ってサービス提供を行っており、可視化対象は喜怒哀楽を始め、快・不快、集中・覚醒、眠気、興味、関心など多岐に渡ります。この画期的なサービスを通じて、顧客企業のビジネス活動で「感情DX」と言う新たなtouch pointの創出を可能にするのみならず、健康経営や教育改革、高齢化問題、ウィズコロナなど社会課題への対応策としても活用頂いています。 |
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