SimilarWeb Japan（シミラーウェブ）、イー・エージェンシーとのパートナーシップ締結と共催ウェビナー開催のお知らせ

ウェブ・モバイルの閲覧データをグローバルで提供するシミラーウェブとデジタルマーケティング支援を手がけるイー・エージェンシーがパートナーシップを締結しました。双方のパワーを集結し、企業のビジネスグロースをご支援します。パートナーシップの締結に合わせて、2社による共催ウェビナーを4月10日（水）に開催いたします。

デジタルインテリジェンスのグローバルリーダー、SimilarWeb Japan株式会社（本社：Similarweb Ltd. (NYSE: SMWB)、日本担当カントリーマネジャー：米田 匡克、以下「シミラーウェブ」）は、企業のビジネスグロースを包括的に支援するため、この度、デジタルマーケティングを支援する株式会社イー・エージェンシー（本社：東京都千代田区、代表取締役：甲斐 真樹、以下「イー・エージェンシー」）とのパートナーシップを締結したことを発表いたします。

デジタル時代におけるビジネス競争はますます激しさを増しています。その中で、自社だけでなく競合他社や市場を含めた正確なデータとインサイトを得ることが成功の鍵となります。シミラーウェブが提供するウェブとアプリの閲覧データを活用した「3C分析」は、デジタルマーケティングや事業戦略策定において非常に有用です。

イー・エージェンシーは、分析力、技術力、改善力、サポート力を結集したエキスパート集団として、データの解析・統合から活用施策の構築・運用までオールインワンで提供し、企業のデータドリブンマーケティングを支援しています。3C分析を得意とするSimilarwebとデジタルマーケティングを手がけるイー・エージェンシーが、この度のパートナーシップの締結で手を組むことで、双方のパワーを結集し、企業のビジネスグロースをご支援いたします。

▼パートナーシップの締結を記念してウェビナーを開催▼

パートナーシップの締結を記念して、「デジタル時代の「3C分析」～Similarwebを使った事業戦略策定とは？」と題した無料ウェビナーを開催します。事業戦略やデジタルマーケティングに携わる方々を対象に、Similarwebプラットフォームを活用した3C分析の方法や、Similarweb伴走サービスをご紹介します。ぜひご参加ください！

• 日時：2024年4月10日（水）14時〜15時

• テーマ：デジタル時代の「3C分析」～Similarwebを使った事業戦略策定とは？

• 開催方法：Zoomウェビナーによるオンライン開催（参加無料）※要事前登録

  下記ページよりお申し込みください。

  https://business.form-mailer.jp/lp/bc629a71232472

■株式会社イー・エージェンシーについて

“おもてなしを科学する”をモットーに、お客様のデジタルシフトを支援するデジタルマーケティングエージェンシーです。分析力、技術力、改善力、サポート力を結集したエキスパート集団として、データの解析・統合から活用施策の構築・運用までオールインワンで提供し、データドリブンマーケティングを支援します。日々進化を遂げるデータ・テクノロジーとAI・機械学習の活用により、お客様のビジネスにおける課題解決と成長戦略に寄与します。

詳しくはhttps://www.e-agency.co.jp/をご覧ください。

■SimilarWeb Japan株式会社について

Similarwebは、最高品質のデジタルデータで企業が市場を勝ち抜くことを支援します。オンラインで何が起きているかを明らかにし、戦略構築、顧客獲得の最適化、収益化の向上に必要不可欠なデジタルデータと分析を企業に提供します。またSimilarwebは、企業が最良のビジネスチャンスをいち早く発見・獲得し、ビジネスに対する新たな脅威に即座に対応できるよう、常にアンテナを張っていられるようサポートします。Similarwebが提供するサービスは、デジタル・エコシステムの中で起きる変化を理解する手段として、業種業態を問わず、よりスマートなビジネス判断をするために日常的に使われています。

詳しくは www.similarweb.com/ja をご覧ください。

-----------------------------------------------
 本プレスリリースには、1933年証券法第27A条および1934年証券取引法第21E条で定義される特定の「将来予想に関する記述」が含まれる場合があります。これらの将来予想に関する記述は、当社の意図、製品、サービス、計画、期待、戦略および見通しに関する当社の現在の見解を示すものであり、これらは当社が現在入手している情報および当社が行った仮定の下に作成されています。実際の結果は、かかる将来予想に関する記述と大きく異なる可能性があり、2021年5月11日に米国証券取引委員会に提出された当社の新規株式公開に関する最終目論見書を含む当社の証券取引委員会への提出書類および報告書、ならびに当社による将来の提出書類および報告書に記載されているものを含め、当社が制御できない様々な仮定、不確実性、リスク、要因に左右される可能性があります。 法律で義務付けられている場合を除き、当社は、新しい情報、将来の出来事、予想の変化、その他により、本リリースに含まれる将来予想に関する記述を更新する義務を負うものではありません。