ニールセン、「新型コロナウイルス感染症拡大によるショッパーの買物習慣と意識の変化」第2弾の調査結果を発表　

新型コロナウイルス感染症拡大で日用品消費についての習慣や意識で変化があることとないことはなにか？

・2020年10月現在、日本では新型コロナウイルス感染症拡大による直接的な被害を受けたと回答した人は、10％程度。　調査対象国（32の国と地域）平均の32％に比べ少ない。　
・買物にオンラインを使用する人が61％。　6月調査時の65％に比べて微減。　
・オンラインの買物に不満があると回答した人が、6月の2％から10月には11％に増加。　

東京、2020年12月17日 - ニールセンでは、32の国と地域において実施した世界規模の調査「新型コロナウイルス感染症拡大によるショッパーの買物習慣と意識の変化」の第2弾を2020年9月25日～10月8日に実施し、その調査結果を発表しました。

同調査は、インターネットにて日本全国909名を対象に、9月30日～10月8日にかけて実施。コロナ禍での買い物習慣や、購入行動、購入カテゴリーや生活習慣など詳細にわたる回答を得た上で分析を行っています。

コロナ禍での直接的影響を受けた人はまだ少数派
調査時点では、日本では新型コロナ感染症による健康被害、もしくは失業という直接被害を受けていると回答した人は10.8％で前回調査（5月30日～6月3日）の9.6％より微増しています。　ただし、調査実施国（32の国と地域）平均の32％に比較すると非常に少ない状況です。
ただし、この直接的影響をうける人が増えるにつれて、買い物に対しての行動もシフトするため、今後慎重にみていくことが重要です。

 

オンラインでの買い物は高止まり。　ただし、不満が増加

 

オンラインの買い物は61％の回答者が利用しており、コロナ以前の54％に比べて高い状態を保っています。　ただし、6月上旬時点の調査に比べて不満と答えた回答者が2％から11％に増加しています。　これは、配送までの時間の期待値と実際の時間に乖離がまだあることなども影響していると思われます。

 

 

品揃えや特売が減少したり、価格が上がったことについては気づかれているが、6月上旬に比べて半分程度に減少
商品供給が安定したりパニックがいたなくなったことことなどから、6月上旬に比べて、品揃えが減った、特売が減った、価格があたったと回答した人はリアル店舗、オンライン店舗ともに半分程度に減少しています。　今後は、冷静になった消費者にどのようにアプローチしていくかが重要でしょう。

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「新型コロナウイルス感染症拡大によるショッパーの買物習慣と意識の変化」について
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さらに、 世界32の国と地域の調査結果もご用意しております（英語でのご提供となります）。

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