カオナビHRテクノロジー総研×慶應義塾大学大学院経営管理研究科 岩本隆研究室 『顔と名前の一致』が社員のパフォーマンスに及ぼす影響について共同研究実施

―“名前で呼ぶ”と、「生産性向上」・「ミスの抑制」が実現できる!?―

株式会社カオナビ

働き方改革をリードする株式会社カオナビ(本社 東京都港区、代表取締役社長 柳橋 仁機)の研究機関「カオナビHRテクノロジー総研」(以下、「当総研」)は、慶應義塾大学大学院経営管理研究科 岩本隆研究室と、「『顔と名前の一致』が社員のパフォーマンスに及ぼす影響」に関する共同研究を実施しました。

<共同研究結果/サマリー>
①    名前で呼ぶことで「生産性向上」につながる可能性。名前を呼ばないグループと比べ、約15%以上正答数が向上する結果に。
②    名前で呼ぶことで、「ミスの抑制」につながる可能性。名前を呼ばないグループと比べ、誤答率が減少する結果に。
③    相手から、名前で呼ばれていることの認識率は、「100%」!

※詳細URL:https://ri.kaonavi.jp/(カオナビHRテクノロジー総研 Webページ)

■共同研究の背景
当総研では、マネジメントをする上で、「社員を理解する」ことは非常に重要なことであると考えています。「社員を理解する」ことで、適切な業務の割り振りや、社員のモチベーションの向上にもつながると考えているためです。しかし、多くの企業において、社員の個別性を無視した画一的なマネジメントが行われ、多くの社員が最大限のパフォーマンスを発揮することができず、社会的な損失につながっているという現状があります。
こうした課題意識の下、「社員を理解する」ことの重要性を示すため、今回は「顔と名前の一致」という最もシンプルなポイントに絞り、慶應義塾大学大学院経営管理研究科 岩本隆研究室と共同で実験・研究を実施しました。

■共同研究概要
・実験対象:社会人および大学院生 14名
・実験内容
①    図表1の紙面を配布
②    試験官より声掛けを実施(Aグループは名前を呼び、Bグループは名前を呼ばない)
③    図1の紙面を用いて1分間のテストを5回実施(横に並んだ数字の足し算を繰り返し一桁目のみ記入)
④    テスト終了後にアンケートを実施
<図表1:実験用紙面イメージ> 


<図表2:作業イメージ>


▶研究結果①:名前で呼ぶことで「生産性向上」につながる可能性。名前を呼ばないグループと比べ、約15%以上正答数が向上する結果に。
<図表3:正答数の集計結果>


【結果・分析】
 
図表3の通り、Aグループ(名前で呼ぶグループ)の正答数はBグループの正答数を常に、かつ大きく上回っていました。これは、名前で呼ばれることで、参加者のやる気が高まり、解答するスピードが向上したと考えられます。
※補足:本データをt検定にかけたところ、平均値に明確な差がありながらも、有意差は検出されませんでした。これは、参加者数が少人数であったことが大きな要因と考えられ、参加者数を増やして同じ実験をした場合、有意差が検出される可能性は高いと想定しています。

【実験結果を元にした職場への応用】
職場のマネージャーや経営者が社員に対し名前で声掛けをすることで、やる気をアップさせ、生産性が向上する可能性を示しています。


▶研究結果②:名前で呼ぶことで、「ミスの抑制」の可能性。名前を呼ばないグループと比べ、誤答率が減少する結果に。
<図表4:誤答率の集計結果>


【結果・分析】
 図表4の通り、Aグループ(名前で呼ばれたグループ)の誤答率はBグループの誤答率を常に下回っていました。これは、名前で呼ばれることで、参加者のやる気・緊張感が高まり、注意力が向上した結果、誤答率が減ったということが考えられます。

※ただし、本データをt検定にかけたところ、有意差は検出されませんでした。
①同様、参加者数が少人数であったことが大きな要因と考えられ、参加者数を増やして同じ実験をした場合、有意差が検出される可能性は高いと想定しています。

【実験結果を元にした職場への応用】
 職場のマネージャーや経営者が社員に対して名前で声掛けを行うことで、やる気・緊張感のアップを通じてミスを抑制できる可能性を示しています。

▶研究結果③:相手から“名前で”呼ばれていることの認識率は、「100%」!
<図表5:名前を呼ばれたことの認識状況>


【結果・分析】
 図表5の通り、参加者は名前で呼んでもらった(もらわなかった)ことを正確に認識していました。またこの結果から、名前で呼ぶという工夫をしている(いない)ことは、相手に確実に伝わっているということが判明しました。その上でどのような成果に結びつくかは、実験結果①、②などの通りです。

■実験の総評・これからの研究内容について:
カオナビHRテクノロジー総研 所長・内田壮よりコメント

 本実験および分析の結果、社員を名前で呼ぶことで「生産性向上」「ミスの抑制」を実現できる可能性を確認できました。「顔と名前の一致」に加えて経歴、性格、スキル、希望など、より深く社員を理解することで、個別化(Personalize)されたマネジメントが実現し、より高い効果が得られると考えています。

■慶應義塾大学大学院経営管理研究科 特任教授 岩本隆氏 プロフィール
東京大学工学部金属工学科卒。カリフォルニア大学ロサンゼルス校(UCLA)工学・応用科学研究科材料学・材料工学専攻Ph.D。日本モトローラ株式会社、日本ルーセント・テクノロジー株式会社、ノキア・ジャパン株式会社、株式会社ドリームインキュベータを経て、2012年より慶應義塾大学大学院経営管理研究科特任教授。その他、山形大学客員教授、株式会社ドリームインキュベータ特別顧問、一般社団法人ICT CONNECT 21理事、一般社団法人日本RPA協会名誉会員、HRテクノロジー大賞審査委員長、HR-Solution Contest審査員長など様々な役職に就く。

■カオナビHRテクノロジー総研について
正式名称:カオナビHRテクノロジー総研
設立:2017年12月
研究領域:
・HRテクノロジー(IT、新技術を用いた人事・組織施策)
・ピープルアナリティクス(人材データの分析・活用)
・組織・人事課題の解決
活動内容:
・「HRテクノロジー」「ピープルアナリティクス(※)」における調査・研究およびレポート等による情報発信
・人事・組織に関する調査・研究・情報発信
・産学連携による共同研究
所長:内田 壮
所在地:〒107-0051 東京都港区元赤坂1-2-7 AKASAKA K-TOWER 5階

■株式会社カオナビについて
株式会社カオナビは、「顔と名前が一致しない。」という悩みを解決すべく誕生したクラウド人材プラットフォーム『カオナビ』を提供しています。人材マネジメントにおけるプラットフォーマーとして、日本の「働き方」を変えていきたいと考えています。

所在地     :  東京都港区元赤坂1-2-7 AKASAKA K-TOWER 5階
設立        :  2008年5月27日
資本金     :  4億4085万円
代表者     :  代表取締役社長 柳橋仁機
事業内容  :  クラウド人材プラットフォーム『カオナビ』の開発・販売・サポート
会社HP    :  https://corp.kaonavi.jp/
※ 本リリースに記載されている会社名および製品名は、各社の商標または登録商標です。
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会社概要

株式会社カオナビ

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URL
https://corp.kaonavi.jp/
業種
情報通信
本社所在地
東京都渋谷区渋谷2-24-12 渋谷スクランブルスクエア 38F
電話番号
-
代表者名
佐藤 寛之
上場
東証グロース
資本金
11億4377万円
設立
2008年05月