家庭料理の配達サービス 「 つくりおき.jp 」累計提供食数600万食を突破

食品宅配サービスの日常利用増加、共働き家庭増加で需要増　

株式会社Antway （所在地：東京都千代田区、代表取締役社長CEO：前島恵）が2020年2月より提供している家庭料理の配達サービス 「 つくりおき.jp 」の累計提供食数が、サービス開始から３年弱で600万食を突破しました。また、週次の平均提供食数はサービス開始時と比較して約52倍に成長しました（2022年12月末時点）。
 

累計提供食数推移

総務省統計局「2021年家計消費状況調査 結果の概況　ネットショッピングの状況」によると、2021年の「食料」の1ヶ月あたりの支出金額が、コロナ前の2019年と比較して、約2.1倍になりました。「食料」の内訳の中でも「出前」の1ヶ月あたりの支出金額は2019年と比較して2021年に約2.9倍になり、大きく伸長しています（※1）。コロナを通じて食品宅配サービスの日常利用が進んだこと、また共働き家庭や女性の出産後就業率が年々上昇している社会背景（※2）から、今後炊事にまつわる家事のアウトソース化はより身近になっていくと考えています。

当社は「つくりおき.jp」を通じて、忙しい現代家庭の炊事における家事負担の軽減を実現することで、家族との時間、活躍できるキャリア、趣味や社交で充実した余暇などの時間を創出したいと考えています。今後も1人でも多くのお客さまにご利用いただけるよう、サービスエリア拡大を目指します。

 

実際の商品を用いた盛り付けイメージ

ご利用いただいているお客さまの声（「 つくりおき.jp 」お客さまアンケートより）
期間：2022年12/12週〜12/26週

• 20代後半の子ども2人との3人暮らしで利用しています。各々の仕事時間がバラバラなので、好きな時に自分の好きなものを取り出して食べています。このスタイルにしてから私の家事の義務感が圧倒的に減りました。心に余裕ができ身体の調子もとても良いです。つくりおき.jpさんのお陰です、本当にありがとうございます。このサービスがずっと続いていく事を願っております。どうぞよろしくお願い致します。
• 心を込めて作ってくださってるんだろうなと献立や料理やサービスに愛情を感じます。いつも嬉しい気持ちになります。すごいと思います。これからも末長く利用したいです。
• いまのところメリットしか感じてません！！もっと早く知っていたら！買い物をする時間、買った荷物の持ち運び、メニューを考える時間、適当なごはんすぎて家族に申し訳ない気持ち、お肉、惣菜、野菜などの大量の様々な形のかさ張るプラスチック容器、ランチ代、すべてなくせて、ワーママにはとてもよい！！

「 つくりおき.jp 」とは？
調理経験豊富なシェフと管理栄養士が監修し、専用キッチンで手作りしたお惣菜を、毎週ご家庭に冷蔵でお届けする宅食サービスです。1食あたり700円台（5食プランの場合1食あたり749円）で炊事に関わる家事をお任せいただけます。お客さまから毎週いただくアンケートの結果から、当社独自のテストキッチンで日々既存メニューの改善と、新メニューの開発を実施しており、現在1,000レシピ以上の料理を週替わりで提供しています。

5食プラン例（4人前×5食）約4.5kg程度お届け

■WEBサイト

https://www.tsukurioki.jp/

■サービス紹介動画（YouTube）
https://www.youtube.com/watch?v=ra-PDQ16qkI
■金額 （税込・送料込）
週3食プラン: 9,580円/週
週5食プラン: 14,980円/週 

■サービス提供エリア
東京都 ：23区/三鷹市/武蔵野市
神奈川県：川崎市
埼玉県 ：川口市/草加市/戸田市/蕨市
千葉県 ：市川市/浦安市

 

株式会社Antwayについて
株式会社Antwayは、「あらゆる家庭から義務をなくす」をミッションに掲げています。
仕事に家事に日々奮闘する現代人は、あらゆる家庭の義務に追われ、自分自身と向き合う時間が限られてしまいます。内閣府統計によると「家庭内無償労働市場」の市場規模は、100兆円以上あると言われています（※３）。外部に委託できる家事を家庭内で行うことで顕在化されていない、巨大な市場です。
私たちはその「家庭内無償労働市場」に挑みます。家族との時間、活躍できるキャリア、趣味や社交で充実した余暇などの様々な機会に対して、誰もが前向きに取り組める世界を、「あらゆる家庭から義務をなくす」ことで実現していきます。

出典：
※1 総務省統計局「2020年家計消費状況調査 結果の概況　ネットショッピングの状況」P.6「2021年家計消費状況調査 結果の概況　ネットショッピングの状況」P.6
※2 国立社会保障・人口問題研究所 2021年社会保障・人口問題基本調査＜結婚と出産に関する全国調査＞第16回出生動向基本調査 P.65 https://www.ipss.go.jp/ps-doukou/j/doukou16/JNFS16gaiyo.pdf（2023-1-27参照）
※3「無償労働の貨幣評価 内閣府経済社会総合研究所 平成30年12月令和元年6月17日修正」https://www.esri.cao.go.jp/jp/sna/sonota/satellite/roudou/contents/pdf/190617_kajikatsudoutou1.pdf（2023-1-27参照）