【10年後に小学校を創ろうプロジェクト】代表医師の久米康宏が東京学芸大学大学院に合格。教育学を探求し、教育現場と医療機関の連携プロトコルの確立を目指す。
株式会社クメンタ(東京都国分寺市)が展開する「10年後に小学校を創ろうプロジェクト」では、少子化対策の一環として、小児科と病児保育を併設した小学校の創立を目指し、共働き世帯でも安心の就学環境を整える。
メディア関係者に限り、本プレスリリースや当院並びに協会HP・SNSの関連画像は、許諾なく転載可能です。
代表医師の久米康宏が東京学芸大学大学院に合格
この度、「10年後に小学校を創ろうプロジェクト(以下、当プロジェクト)」の代表医師である久米康宏が、東京学芸大学大学院(修士課程)教育学研究科 教育支援協働実践開発専攻 教育協働研究プログラムに合格いたしましたので、お知らせいたします。
教育協働研究プログラムは、学校教育をめぐる多様な専門職や地域社会との連携・協働を視野に、実践と研究の両面から教育課題に向き合うプログラムです。https://www2.u-gakugei.ac.jp/~edukyodo/
これまで当プロジェクトでは、これからの子どもたちに必要な学びや育ちの環境について、YouTubeチャンネルを中心に、医療・福祉・教育の観点から発信と構想を続けてまいりました。
今後はその構想をさらに現実的かつ実践的に深めるため、大学院にて教育について体系的に学び、教育現場に資する研究と発信に取り組んでまいります。
近時、YouTube等での発信更新は限定的となっておりましたが、これは大学院受験準備に注力していたためです。
今春以降は、従来の発信を見直し、東京学芸大学大学院での学びを土台としながら、教育と真摯に向き合う内容へと軸足を移してまいります。
今後の発信では、学校教育、子どもの発達支援、保護者支援、教員支援、そして医療・福祉との連携といったテーマを、より実践的かつ建設的に扱っていく予定です。

代表医師・久米康宏コメント
この度、東京学芸大学 大学院の修士課程に合格しました。4月から大学院生として、教育学に励むこととなります。
昨年夏より、小学校を創ると宣言したのですが、所詮私は医師で、教育のことを何もわかっていないと実感することが多かったです。
”このままではいけない。きちんとした教育者にならなければ。”そう思って決断しました。
私の目指す小児科と病児保育を備えた小学校においては、教育と医療・福祉との連携が重要な課題となります。
2024年に小児科学会が全国の小中学校と特別支援学校の教諭を対象に実施したアンケートでは、小児科との連携が機能していると答えた先生の割合は10%にも満たず、大きな課題を抱えています。
これは、医師と教員との背景知識の違いが大きいです。日頃の業務でもこれは感じますし、先生方からの悲鳴を耳にすることもしばしばあります。
教育学研究科にて、教育協働における多職種連携の課題とその解決法を研究し、連携プロトコルの確立を目指したいと思います。
医師として蓄えてきた知見を活かし、教育現場での円滑な医療との連携を実現できるように励みます。
当プロジェクトの今後について
一過性の話題や印象的な言葉ではなく、実際に子どもたちの育ちを支える仕組みとは何か、学校と社会がどのように協働できるのかを、現場感覚と研究の双方から問い続けてまいります。
大学院での研究においては、教育と医療・福祉の協働のあり方、学校現場における支援体制の実装可能性、そして子どもと家庭を支える仕組みづくりについて関心を持ち、探究を進める予定です。
詳細については、入学後の学びと研究の進展に応じて、改めて発信してまいります。
当プロジェクトは、思いつきの理想論ではなく、これからの社会に必要な教育のかたちを具体化していく長期的な試みです。
今回の大学院進学は、その構想をより地に足のついたかたちで前進させるための重要な一歩となります。
今後は、研究、発信、対話、実践のそれぞれを通じて、教育に真摯に向き合い、次世代に必要とされる学校のあり方を模索してまいります。
なお、研究テーマの詳細等につきましては、指導教員の指導と助言に基づき、改めて発表いたします。

久米康宏
クメンタグループ代表、クメンタクリニック院長、横田基地元日本政府産業医、元復興庁健康管理医。
周産期の女性と子どものこころの診療に携わり、毎年一万人を診察する傍ら、児童発達支援施設を運営している。
産業医としてもこれまで数万人の働き方改革の支援を実施。
少子化対策のためのインフラ整備であるクメンタウン構想が評価され、東京オリンピック聖火ランナーに選出。
現在は、インクルーシブ教育の実現のため10年後に小学校を創ろうプロジェクトに挑戦している。
YouTubeチャンネルは2ヶ月で登録者数1万人を突破。
このプレスリリースには、メディア関係者向けの情報があります
メディアユーザー登録を行うと、企業担当者の連絡先や、イベント・記者会見の情報など様々な特記情報を閲覧できます。※内容はプレスリリースにより異なります。
すべての画像
