特許取得済みの技術で実現！オフィス内サイネージ広告「Office Vision」の効果を可視化した事例を初公開！
〜2025年1月-2025年3月の媒体資料を公開〜
株式会社Prediction（本社：東京都新宿区、代表取締役社長：大木健一朗）は、特許取得済みの効果計測技術を用いたデジタルサイネージの広告効果を可視化した事例を初公開しました。また、出社回帰のトレンドが顕著になりつつある昨今、ビジネスパーソンに直接リーチできるオフィス内サイネージ広告「Office Vision」への広告掲載事例が増えたことを受け、新たな事例を追加した2025年1月-2025年3月の媒体資料を公開しました。
■次世代の効果計測技術でデジタルサイネージ広告の確かな効果実感
2027年には約1,400億円の市場規模が見込まれるデジタルサイネージ広告市場は近年、急速な拡大をしています。(*1)一方で、今後の成長性が期待される中で依然として、効果測定手法や広告効果の可視化を課題視する声があるのも事実です。
(*1)株式会社CARTA HOLDINGSおよび株式会社デジタルインファクト調べ（https://cartaholdings.co.jp/news/20231221_1/）
現在もGPS情報と人流データ、アンケート回答を活用した計測手法が一般的ですが、今回、当社が有する特許取得済み技術を活用することで、実際に態度変容効果のあった企業を特定するアウトプットにて、デジタルサイネージの広告効果を可視化した事例を公開いたしました。
当社の解析技術は、理論ベースの計測手法から一部脱却を図り、より解像度の高い事実ベースの計測手法を採用しています。また、本解析技術・アウトプットにより、特に、BtoB企業の広告主は検索行動を起こした顧客情報（インテントデータ）を取得できるため、セールス連動による営業生産性向上のキッカケ作りを可能といたします。
今後は、従来のマーケティングとセールスの分断化課題を解決し、認知広告をセールス成果に繋げる新たなマーケティング・セールスモデルの実現に向けてサービス開発を強化いたします。
▼最新の媒体資料は以下より申請してください。
■オフィス内サイネージ広告「Office Vision」とは
企業のオフィス・執務室内に設置されたオフィス内サイネージメディアです。主要都市圏の大手・優良企業にお勤めの方を中心に、100%ビジネスパーソンにリーチする媒体で、サイネージ効果の分析まで可能な広告メディアとしては国内初(*2)のサービスです。
(*2)配信後の効果測定が可能なオフィス内デジタルサイネージとしては国内初（2024年11月現在、Prediction調べ）。
出社回帰トレンドにより、オフィスに滞在するビジネスパーソンとの広告接触機会が高まったことを背景に、お問い合わせ・ご利用が増加しております。
■株式会社Prediction
「あたらしい、あたりまえをつくる」をミッションに掲げるスタートアップ企業です。効果測定できるDOOH・オフィス内サイネージメディア『Office Visiont』と、DOOH広告の効果測定ツール『OOHマーケター』を展開しています。
会社名：株式会社Prediction
代表者：大木 健一朗
所在地：東京都新宿区西新宿1-26-2 新宿野村ビル32階
設 立：2022年5月
【本リリースに関するお問い合わせ】
株式会社Prediction 広報担当
E-MAIL：info@prediction.co.jp
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