因果AIを用いたPBLで起業家精神の自信を可視化　広島大学で実施した実践型教育プログラムの成果を公開

フートフォリオ

2026年4月2日 10時18分

株式会社hootfolioは、日本電気株式会社（NEC）と共同で、因果AI「causal analysis®（コーザル・アナリシス）」を活用した教育プログラムを広島大学にて実施しました。本取り組みは、単なる相関ではなく因果に基づく意思決定を学ぶPBL（Project Based Learning）として行われ、学生自身が教育開発センターの教育設計者という立場で、起業家精神（アントレプレナーシップ）に関する自信を高める教育施策を、実際の調査データから導き出すことに挑戦しました。

■ 背景：教育分野におけるEBPMと因果思考の重要性

　近年、教育現場ではEvidence-Based Policy Making（EBPM）の考え方が広がり、経験や印象ではなく、データに基づく意思決定の重要性が高まっています。特に「何が結果を生み出しているのか」を因果的に捉える分析は、教育施策の質を高めるうえで不可欠な視点とされています。

株式会社hootfolioが提供する因果AI「causal analysis®」は、専門知識がなくてもデータに潜む原因と結果の関係を可視化できるノーコード型ソリューションです。本プログラムでは、この技術を活用し、学生が実際の調査データを用いて教育課題を分析。科学的根拠に基づいた施策立案のプロセスを体験しました。

写真：データの読み解きに取り組む様子

■ 実施概要：起業家精神をテーマにしたPBL

実施形式： 授業内PBL（グループワーク、最終発表あり）

対象： 広島大学　教育データサイエンスプログラム　大学院生

テーマ： 教育開発センターの教育設計者として、起業家精神に関する自信を向上させる教育を検討する

目的：

因果関係に基づく科学的意思決定の学習
データを用いた教育課題解決プロセスの体験
EBPMの視点を実践的に理解すること

プログラム内容：

因果分析の基礎理解

相関と因果の違い、教育分野での活用事例を学習
学生調査データの因果分析

起業家精神に関する自信の要因を探索
教育施策の立案・発表

分析結果をもとに具体的な施策を設計

学生たちはデータをもとに、「なぜ自信が形成されるのか」という因果関係を検討し仮説を構築。直感と事実の差を検証する学びを体験しました。

図1：仮説構造

■ 学生の分析成果：学力層によって異なる“自信の源泉”

ある班の分析では、専攻だけでなく学力レベルによって、自信を高める動機が異なることが示されました。

① 基礎段階にある学生層

未知の世界へ飛び込む経験が自信につながる傾向。

施策案：責任感を伴うプロジェクト参加機会の拡充、起業支援情報の提供

② 中間層の学生層

高成長ビジネスなど具体的な成果への関心が自信を形成。一方で「平凡な自己認識」が阻害要因。

施策案：ビジネス志向の実践講義、成果志向のセミナー

③発展段階にある学生層

外交性や他者との関わりが自信形成に寄与。

施策案：能力を発揮できる発表機会、高度な議論環境、最先端技術への接触

図2：ワークショップで用いた因果分析結果の一例

■ 参加者の声（抜粋）

参加者からは、「グループで因果分析に取り組むことで、自分一人では気づけない視点や解釈に触れることができ、データの読み取り方に対する理解が深まった」といった声が寄せられました。意見交換を通じて分析の妥当性を検討する過程が、論理的に説明し議論する力の向上にもつながったと評価されています。

■ 教育的効果：データで考える姿勢の醸成

本プログラムを通じて学生は、単に分析手法を学ぶだけでなく、教育を「設計する側」の視点から捉える経験を得ました。施策の妥当性を因果的に説明するプロセスを通じて、根拠に基づく思考態度と課題解決への関心が育まれました。

因果分析を用いたPBLは、教育課題を“データで理解し、解決に向けて動く”姿勢を養う学習機会として、今後の教育現場における活用が期待されます。

■因果AI causal analysis®について

成果を左右する“真因”を直感的に把握する、因果AIソリューション

日本電気株式会社（NEC）の研究所で開発された独自のAI技術により、従来の分析では見えづらかった「原因と結果」の関係性をデータの中から抽出・可視化します。統計の専門知識がなくても直感的なインターフェースにより、「何が成果を生むのか」という問いに答え、ビジネスの次のアクションを科学的に導くことを可能にします。

マーケティング領域に加え、従業員エンゲージメントを高めるための要因分析など、人事領域、政策立案・まちづくりへの活用が拡大しています。

■ hootfolioについて

2025年1月に日本電気株式会社（NEC）からカーブアウトしたスタートアップです。「科学的な意思決定をあらゆる人に」をミッションに掲げ、因果AIを活用したSaaS型分析サービス「causal analysis®」を提供しています。 NEC発スタートアップとして培った技術力を基盤に、企業・行政・研究機関と連携し、科学的意思決定の社会実装を加速してまいります。

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