サイボウズkintoneとクラウドストレージの相互連携サービス「ストレージコネクト®」、コンテンツクラウド「Box」と連携を開始

「kintone(キントーン)」とクラウドストレージを連携させるサービス「ストレージコネクト®」(特許出願準備中)に、株式会社Box Japanが提供するコンテンツクラウド「Box」と連携機能を追加

株式会社キャップドゥー・ジャパン（本社：熊本県熊本市、代表取締役社長：森田 晃輝、以下キャップドゥー・ジャパン）は、「kintone(キントーン)」とクラウドストレージを連携させるサービス「ストレージコネクト®」(特許出願準備中)に、株式会社Box Japanが提供するコンテンツクラウド「Box」と連携する機能を追加したことをお知らせいたします。

■ストレージコネクト®とBox連携の背景

キャップドゥー・ジャパンは、データ管理能力を向上させ、kintoneをより効果的に利用できる「ストレージコネクト®」と、企業向けコンテンツ管理プラットフォームとして市場を牽引し続ける「Box」との連携を開始します。

ワークスタイルの多様化だけではなく、デバイスやアプリケーションの利便性が加速する今、「Box」との連携により、高いセキュリティと柔軟な連携が実現可能となります。

「Box」の優れたセキュリティ機能と、マルチデバイス対応などの柔軟性により、さらに多くのユーザーがkintone(キントーン)をより便利に、また業務効率化を推進させることが期待されます。

■株式会社Box Japanのコメント

この度「ストレージコネクト®」と「Box」の連携を心より歓迎いたします。

業務改善のコンサルティング実績が全国2000社以上あるキャップドゥー・ジャパン様が提供する「ストレージコネクト®」との連携は、人と組織の働き方の変革をミッションに掲げているBoxの理念にも通ずるものがあり、この「kintone」「ストレージコネクト®」「Box」のシームレスな連携により、企業規模問わず、革新的に業務効率化を加速させるソリューションになると期待しています。

今後も、様々なワークスタイルに柔軟に対応できるソリューション提供のために、キャップドゥー・ジャパン様と両社で協業を進めてまいりたいと思います。

(株式会社Box Japan　代表取締役社長／古市 克典氏)

■株式会社キャップドゥー・ジャパンのコメント

この度「ストレージコネクト®」と「Box」を連携したことで、新たなクラウドストレージでより多くの企業の業務効率化実現と事業発展の支援ができることを大変嬉しく思います。

働き方改革が加速し多様なワークスタイルが増える一方で、問題視される様々なセキュリティ対策。「Box」との連携により利便性の向上はもちろんのこと、セキュリティ面においても安心して導入いただけるツールとなることでしょう。

今後も業務改善を推進したい企業の支援をするために、より一層、両社での協業を進めてまいりたいと思います。

（株式会社キャップドゥー・ジャパン　代表取締役社長／森田 晃輝）

■ストレージコネクト®について

「ストレージコネクト®」は、kintone(キントーン)とクラウドストレージ間の相互連携サービスです。

kintone(キントーン)の5GB×ユーザー数の容量制限を超えて、大量のデータを保存でき、ファイルの保存や操作がどちらからでも同期されます。フォルダの自動作成機能も備えており、データ管理を効率化することができます。さらに、kintone上でファイルの共有、閲覧、削除が可能となり、データ管理の課題に直面しているすべてのkintoneユーザーにとって画期的なサービスです。

「ストレージコネクト®」に関する情報は、以下のウェブサイトでご覧いただけます。

https://kaizen-plugins.com/ja/plugins/storageconnect/

■株式会社キャップドゥー・ジャパンについて

名称　　：株式会社キャップドゥー・ジャパン

所在地　：〒861-2118　熊本県熊本市東区花立2丁目3-7

代表者　：代表取締役社長 森田晃輝

事業内容： 業務改善コンサルティング、クラウドツールのライセンス販売、IoT 関連事業など

提供サービス： kintone、CapDo.クラウド、MICHIRU RPA、Chatwork、BizteX Connectなど

URL（会社）　　：https://capdo-jp.com/

URL（サービス）：https://kaizen-plugins.com/ja/

2016年3月8日設立。サイボウズ社の「kintone(キントーン)」をはじめとするクラウドツールを用いた業務改善コンサルティング事業を展開。 企業理念「共に歩む」の精神のもと、全国の中小企業の持続的成長をサポートすることで地域活性化を実現。地域コミュニティの再構築により地域の防犯及び防災の仕組みも整え、日本を更に安心安全な国とすることに尽力。