【YouTubeどう使う？企業の担当者に聞いた活用の悩み】YouTubeの目的、「拡散・話題化」が最多　一方で、約半数が「企業のブランドイメージとどこまで乖離させて良いかわからない...」

〜YouTube動画制作は7割以上が「外注」中心、1本あたりの費用は！？〜

株式会社グローバルプロデュース

2023年8月17日 11時00分

　イベントプロデュース事業を行う株式会社グローバルプロデュースのグループである株式会社グローバルメタバース（本社：東京都渋谷区、代表取締役社長：光畑真樹）は、自社のYouTubeを運用している担当者110名に対し、企業のYouTube動画制作における実態調査を実施いたしました。

調査サマリー

▼本調査のレポートダウンロードはこちら

https://www.global-produce.jp/downloads/liveconvention-corporate-youtube-production/

調査概要

調査概要：企業のYouTube動画制作における実態調査

調査方法：IDEATECHが提供するリサーチPR「リサピー®︎」の企画によるインターネット調査

調査期間：2023年2月20日〜同年2月21日

有効回答：自社のYouTubeを運用している担当者110名

※構成比は小数点以下第2位を四捨五入しているため、合計しても必ずしも100とはなりません。

≪利用条件≫

1　情報の出典元として「株式会社グローバルプロデュース」の名前を明記してください。

2　ウェブサイトで使用する場合は、出典元として、下記リンクを設置してください。

URL：https://www.global-produce.jp/

YouTube動画制作の目的「採用の強化」「拡散・話題化」などが多数

　「Q1.YouTube動画制作の目的を教えてください。（複数回答）」（n=110）と質問したところ、「拡散・話題化」が45.5%、「採用の強化」が41.8%、「集客強化」が40.0%という回答となりました。

Q1.YouTube動画制作の目的を教えてください。（複数回答）

・拡散・話題化：45.5%

・採用の強化：41.8%

・集客強化：40.0%

・ブランディング：39.1%

・SNSとの相性の良さ：29.1%

・ファンのエンゲージメント強化：20.9%

・その他：0.0%

・はっきりとした目的はない：0.9%

・わからない/答えられない：0.0%

YouTube動画制作におけるKPI、「視聴回数」が48.2%で最多

　「Q2.YouTube動画制作において、何をKPIとしていますか。（複数回答）」（n=110）と質問したところ、「視聴回数」が48.2%、「（コーポレートサイト等への）問い合わせ数」が40.0%、「再生時間」が33.6%という回答となりました。

Q2.YouTube動画制作において、何をKPIとしていますか。（複数回答）

・視聴回数：48.2%

・（コーポレートサイト等への）問い合わせ数：40.0%

・再生時間：33.6%

・チャンネル登録者数：29.1%

・表示回数：27.3%

・クリック率：24.5%

・視聴者維持率：18.2%

・コンバージョン率：15.5%

・その他：0.0%

・はっきりとしたKPIを設定していない：0.9%

・わからない/答えられない：0.9%

YouTube動画制作は、7割以上が「外注」中心

　「Q3.YouTube動画制作は、どの様な形式でおこなっていますか。」（n=110）と質問したところ、「全て外注」が16.4%、「主に外注・一部内製」が54.5%という回答となりました。

Q3.YouTube動画制作は、どの様な形式でおこなっていますか。

・全て外注：16.4%

・主に外注・一部内製：54.5%

・主に内製・一部外注：21.8%

・全て内製：6.4%

・その他：0.9%

・答えられない：0.0%

YouTube動画制作コスト、4割以上が「動画1本あたり10,000円以上」と回答

　「Q4.お勤め先でのYouTube動画制作において、動画1本あたりにかかっている費用はいくらですか。」（n=110）と質問したところ、「5,000円～10,000円未満」が30.9%、「10,000円～30,000円未満」が21.8%という回答となりました。

Q4.お勤め先でのYouTube動画制作において、動画1本あたりにかかっている費用はいくらですか。

・3,000円未満：1.8%

・3,000円～5,000円未満：17.3%

・5,000円～10,000円未満：30.9%

・10,000円～30,000円未満：21.8%

・30,000円～50,000円未満：11.8%

・50,000円～100,000円未満：8.2%

・100,000円以上：1.8%

・わからない：6.4%

YouTube担当者の半数が、YouTube動画によって「SNSで拡散された」と効果を実感

　「Q5.お勤め先での、YouTube動画制作における効果を教えてください。（複数回答）」（n=110）と質問したところ、「SNSで拡散された」が50.0%、「求職者が増えた」が35.5%、「商談化率が上がった」が30.9%という回答となりました。

Q5.お勤め先での、YouTube動画制作における効果を教えてください。（複数回答）

・SNSで拡散された：50.0%

・求職者が増えた：35.5%

・商談化率が上がった：30.9%

・受注率が上がった：24.5%

・今まで届かなかった層にアプローチできた：20.9%

・自社を知っている人が増えた：17.3%

・SEO上位を獲得できた：15.5%

・その他：0.9%

・効果は特にない：2.7%

・わからない/答えられない：2.7%

他にも「一般の方にも知ってもらえる機会が増えた」や「デジタルコンテンツに力を入れてるという取組みをアピールできた」などの効果も

　Q5で「効果は特にない」「わからない/答えられない」以外を回答した方に、「Q6.Q5で回答した以外に、YouTube動画制作の効果があれば、自由に教えてください。（自由回答）」（n=104）と質問したところ、「一般の方にも知ってもらえる機会が増えた」や「デジタルコンテンツに力を入れてるという取組みをアピールできた」など37の回答を得ることができました。

＜自由回答・一部抜粋＞

・29歳：一般の方にも知ってもらえる機会が増えた。

・35歳：集客につながった。デジタルコンテンツに力を入れてるという取組みをアピールできた。

・27歳：SNSのフォロワーが増えた。

・39歳：費用対効果が高い。

・36歳：自社コンテンツを流して収益化が出来ている。

・34歳：他のSNSより効果がある。

YouTube担当者の悩み、「企業のブランドイメージとどこまで乖離させて良いかわからない」「どんな動画が刺さるかわからない」など企画内容に悩む声多数

　「Q7.お勤め先での、YouTube動画制作における悩みを教えてください。（複数回答）」（n=110）と質問したところ、「企業のブランドイメージとどこまで乖離させて良いかわからない」が46.4%、「どんな動画が刺さるかわからない」が33.6%、「どこまで企画をふざけていいか分からない」が27.3%という回答となりました。

Q7.お勤め先での、YouTube動画制作における悩みを教えてください。（複数回答）

・企業のブランドイメージとどこまで乖離させて良いかわからない：46.4%

・どんな動画が刺さるかわからない：33.6%

・どこまで企画をふざけていいか分からない：27.3%

・企画考案に時間がかかる：23.6%

・目的を設定できていない：19.1%

・戦略的な運用ができていない：16.4%

・動画の質が安定しない：14.5%

・視聴データの分析ができていない：12.7%

・視聴回数が伸びない：11.8%

・人手が足りていない：7.3%

・投稿回数が少ない：7.3%

・その他：0.9%

　ー36歳：収益化が直接できない

・悩みは特にない：1.8%

・わからない/答えられない：0.0%

他にも「堅い雰囲気の社内なので、新しい試みにチャレンジしにくい」や「どんな動画編集が好かれるのかがわからない」などの悩みも

　Q7で「悩みは特にない」「わからない/答えられない」以外を回答した方に、「Q8.Q8で回答した以外に、YouTube動画制作の悩みがあれば、自由に教えてください。（自由回答）」（n=108）と質問したところ、「堅い雰囲気の社内なので、新しい試みにチャレンジしにくい」や「どんな動画編集が好かれるのかがわからない」など38の回答を得ることができました。

＜自由回答・一部抜粋＞

・35歳：堅い雰囲気の社内なので、新しい試みにチャレンジしにくい。

・27歳：どんな動画編集が好かれるのかがわからない。

・39歳：効果がわかりづらい。

・35歳：周りの理解が大変。人手不足。

・26歳：時間がとれない。

まとめ

　今回は、自社のYouTubeを運用している担当者110名に対し、企業のYouTube動画制作における実態調査を実施しました。

　企業のYouTube動画制作の目的を伺うと、「拡散・話題化」や「採用の強化」と回答する担当者が多く、実際にYouTube動画を制作したことで「SNSでの拡散」「求職者が増えた」などの効果を実感していることが明らかになりました。

　一方で、YouTube担当者の悩みについて尋ねたところ、「企業のブランドイメージとどこまで乖離させて良いかわからない」や「どんな動画が刺さるかわからない」など、企画内容に悩む声が多数挙がりました。

　国内の企業チャンネルの視聴回数は年々増加しており、それに伴い新たにYouTubeチャンネルの開設に乗り出す企業も増えています。しかしながら、拡散や話題性を目的としながらも、企業ブランディングなどを気にしすぎて、毎回同じような内容になってしまったり、視聴者が関心を持ちやすい企画になりづらい傾向にあるようです。企業チャンネルが増える今、他社との差別化が益々難しくなる現状では、動画の企画内容に悩む担当者はさらに増えるでしょう。企業イメージを保ちながら話題性のある動画構成を求める企業は、今後の施策として社内だけではなく外部の専門サービスを活用していくでしょう。

▼本調査のレポートダウンロードはこちら

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