プレスリリース・ニュースリリース配信サービスのPR TIMES
  • Top
  • テクノロジー
  • モバイル
  • アプリ
  • エンタメ
  • ビューティー
  • ファッション
  • ライフスタイル
  • ビジネス
  • グルメ
  • スポーツ

PR TIMESのご利用について

資料をダウンロード

株式会社ダイレクトマーケティングミックス
会社概要

従業員定着率9割を誇るダイレクトマーケティングミックス、離職率減少を推進する社内サークル支援制度「アオハル制度」を開始!

株式会社ダイレクトマーケティングミックス

 企業のCRMを総合的に支援する、株式会社ダイレクトマーケティングミックス(本社:大阪府大阪市 代表取締役:小林祐樹 以下DmMiX)は、グループ全体で社内のサークル活動を公式に認め、支援する「アオハル制度」を8月1日より開始いたします。

 DmMiXは、最大の財産である従業員の能力を最大限に発揮できる職場環境づくりに努め、95%という高い従業員定着率を誇っています※1。これまでも、女性だけのチームをつくりランチ交流会を実施する「kirari制度」や、社内運動会やウォーキングイベントなどの健康経営に対する取り組みなどの施策により、社内のコミュニケーション活性化に努めてきました。
 
 この度DmMiXは、より一層従業員同士のコミュニケーション活性化や離職率減少を目指し、社内サークルを応援する「アオハル制度」を開始いたします。
 現在社内では、サッカーや野球、ゴルフなど、従業員が複数名で集まり活動しているサークルは存在するものの非公式であったため、会社として支援をしていませんでした。しかし、サークルに所属している従業員は、成績の優劣に関わらず離職率が低い傾向にあり、社内での人間関係にも満足していることがわかりました※2。
 「アオハル制度」は、社内のサークルを公式に認め、補助金を支給し、サークル活動を促進させることで、グループ全体の従業員がよりよい人間関係を構築することを目指します。また、役職に関わらず自由かつ自主的な発言や発信ができるように、部長および副部長は管理職以外から選ぶ決まりを設けています。

 DmMiXでは今後も、従業員の心身の健康管理の質の維持向上と、従業員同士の交流によるさらなる士気高揚を目指し、活躍できる環境作りに取り組んで参ります。

※1. 2017年入社従業員の離職率を全体から差し引いた割合
※2. 2019年4月アルバイトを含む従業員2800人を対象とした「従業員満足度アンケート」 (自社調査)

アオハル制度 概要】
■対象者 :DmMiXグループで勤務する従業員(アルバイト、派遣社員を含む)
■制度開始日 :8月1日(木)
■既存のサークル :サッカー部、野球部、ゴルフ部、active部
          (フィットネスや、ランニングなどの軽い運動を実施)
■補助金:サークルの活動費として毎月、当月活動メンバー数×1,000円支給予定
■条件:DmMiXグループ従業員で構成し、正社員が1人以上所属
    登録人数3名以上かつ、複数の部署の者で構成、部長、副部長はMGR以下より選定
    (スポーツチームの場合は2チーム以上構成できる人数)
    活動頻度月1回以上

【ダイレクトマーケティングミックス 会社概要】
名称:株式会社ダイレクトマーケティングミックス
代表者:代表取締役社長 小林祐樹
本社:大阪府大阪市北区曾根崎1-2-9 梅新ファーストビル
事業内容:CRM事業/コールセンター運営事業(インバウンド/アウトバウンド)/人材派遣事業
従業員数:約4500名(2019年3月末現在 アルバイト・派遣を含む)
URL:https://dmix.co.jp/

 

このプレスリリースには、メディア関係者向けの情報があります

メディアユーザーログイン既に登録済みの方はこちら
メディアユーザー新規登録無料

メディアユーザー登録を行うと、企業担当者の連絡先や、イベント・記者会見の情報など様々な特記情報を閲覧できます。※内容はプレスリリースにより異なります。

すべての画像


種類
経営情報
関連リンク
https://dmix.co.jp/
ダウンロード
プレスリリース.pdf
プレスリリース素材

このプレスリリース内で使われている画像ファイルがダウンロードできます

会社概要

株式会社ダイレクトマーケティングミックス

15フォロワー

RSS
URL
https://dmix.co.jp/
業種
サービス業
本社所在地
大阪府大阪市北区曾根崎一丁目2番9号
電話番号
06-6809-1615
代表者名
小林祐樹
上場
東証1部
資本金
16億円
設立
2014年06月
トレンド情報をイチ早くお届けPR TIMESを友達に追加PR TIMESのご利用について資料をダウンロード