正しい広報・PRの手法が学べる「完全無料の5日間特別メールセミナー」開始、自社商品・サービスが知られていないことに悩む方に、有名に変えるノウハウを伝授

1日1回正しい広報・PR手法を解説するメールが届き、特典動画や資料の閲覧も可能。パブリックリレーションズの基本から記者と新たにつながる方法・良好な関係作り、最新トレンドPRMまでを解説

株式会社シプード

2024年3月12日 15時07分

PRM（Public Relations Management：パブリックリレーションズマネジメント※1）の提供を通じて、広報を経営機能として活用したい企業の事業成長を支援する株式会社シプード（本社：東京都中央区、代表取締役：舩木芳雄・舩木真由美）は、この度、企業の広報担当者や経営者、事業部・マーケティング部のマネージャー向けに、正しい広報・PRの手法が学べる完全無料の5日間特別メールセミナーを開始します。

自社の商品・サービスの認知施策に悩む方が、1日1回届くメールを読み、特典動画や資料を活用することで、パブリックリレーションズの基本から、記者と新たにつながる方法や良好な関係の作り方、最新トレンドのPRMについてまで、「正しい広報・PR」手法への理解を深め、認知を高めるためのノウハウを身につけることができます。

▼メールセミナー申込URL：https://campaign.shipood.com/email-seminar

申込後、1日1回午前9時に正しい広報・PR手法を解説するメールが送信されます。

※1 PRM(Public Relations Management)：パブリックリレーションズマネジメントの略。ITテクノロジーを活用して記者の経歴や連絡先、所属部署や担当業界、執筆記事やコンタクト履歴等などのデータを蓄積し、自社とメディアの関係性を管理する概念。

◆正しい広報・PRの手法が学べる完全無料の「5日間特別メールセミナー」

登録すると広報PR解説メールが5日間届くほか、特典動画や資料などが閲覧できるようになります。広報専門家がパブリックリレーションズの説明やつながりのない記者とつながる方法、記者との良好な関係の作り方など、自社の商品・サービスの認知施策に悩む方に、パブリックリレーションズを活用し認知を高めるためのノウハウを伝授する内容です。

・提供開始日：2024年3月12日

・メールセミナー名：「広報・PRを使って、無名を有名に変える5つの仕組み」

・メールセミナーアジェンダ

　　-Day1「広報・PRの正しい使い方とは？」＋特典動画

　　-Day2「攻めの広報で、狙うべき成果とは？」＋オンライン名刺交換

　　-Day3「記者とつながる方法」＋X（旧twitter）フォロー

　　-Day4「広報DXの中心となるPRMとは？」＋事例紹介動画

　　-Day5「クラウドメディアリストが必要な理由とは？」＋特典レポート

・利用方法：

セミナー申込後、1日1回午前9時に正しい広報・PR手法をレクチャーするメールが送信されます。また、10分程度の動画コンテンツも5日間のうち2回送信されます。メール文章と動画を視聴することで、広報・PRの使い方を学ぶことができます。

・セミナー申込URL：https://campaign.shipood.com/email-seminar

■PRM（パブリックリレーションズマネジメント）について

PRMとはPublic Relations Managementの略で、ITテクノロジーを活用して記者の経歴や連絡先、所属部署や担当業界、執筆記事やコンタクト履歴等などのデータを蓄積し、自社とメディアの関係性を管理する概念です。記者との関係性を管理することで、記者の情報ニーズを把握した上でコミュニケーションを取ることが可能となるため、自社とメディアとの良好な関係を構築・促進することが可能となり、結果、広報活動を自社の認知獲得や営業・採用活動の成果向上につなげることができます。

「経営機能としての広報・PR」への意識が高い米国では、広報部のみならずマーケティングや事業推進、営業などがPRMを導入し、メディアとの関係性構築を戦略的に実行する企業が増えており、主要ツールとしてPRM大手の米国Mack Ruck社が急成長しています。当社は今月、国内で初めて、PRMプラットフォームを提供しました (自社調べ、2024年3月時点)。これを記念したオンラインセミナーを3月19日に予定しています。

・【プレスリリース】シプード、国内初PRMプラットフォーム提供開始（2024年3月5日）： https://prone.jp/press_releases/4812

・【記念セミナー】PRMについての解説や実際の使い方を紹介するオンラインセミナーを3月19日（火）12〜13時に開催（無料）→ 詳細はこちら：https://prone20240319.peatix.com/

■背景

近年、あらゆるステークホルダーとの関係性構築が重要視される中、2023年6月、日本広報学会が約30年ぶりに広報の定義を刷新しました。新たな定義は【組織や個人が、目的達成や課題解決のために、多様なステークホルダーとの双方向コミュニケーションによって、社会的に望ましい関係を構築・維持する経営機能である】です ※2 。

※2：日本広報学会　2023年6月20日　https://www.jsccs.jp/info/news/post-4.html

定義の注目点としては、①主語に組織と共に「個人」を加えていること　②コミュニケーションそれ自体を広報の目的ではなく手段としたこと　③広報を「経営機能」と位置付けて広報部門だけでなく経営者を含めた組織全体に関わる役割が担うものとしたこと、などがあります。特に経営機能とは、継続的・計画的に事業を遂行するために必要な役割であり、今後広報は、認知獲得や売上増・採用計画の実現・信頼醸成など、経営目標達成に必要な経営機能として「人事機能・マーケティング機能・販売機能・財務機能」などと並ぶ重要な役割を担うことが求められます。

広報が「経営機能」としての役割を求められることで、広報業務はより高度化、複雑化していきます。特に、ステークホルダーとの橋渡しを担う記者との良好な関係づくりが広報では重要となりますが、記者とのコミュニケーションはプレスリリースを一斉配信するだけの一方通行型のコミュニケーションに終始している企業や、PR代行会社に記者との関係構築業務を任せている企業が多いのが現状です。このためつながりのない記者と新たにつながる方法や、記者との良好な関係の作り方などノウハウが不足する企業が多いのが現状です。

当社は、企業の広報担当者を支援する伴走型サービス「広報・PRの家庭教師」の提供を通じて、これまで10年間で約200社の企業広報を支援してきました。また、オンライン広報サービスPRONE（プロネ：https://prone.jp/ ）の提供を通じて、約1,000社の企業広報を支援してきました。

そこで当社は、パブリックリレーションズの説明や、ステークホルダーとの橋渡し役を担う記者との良好な関係構築方法を学ぶことができる5日間の特別メールセミナーを完全無料で提供開始します。これにより、自社の商品・サービスが知られていないことに悩む企業の広報担当者や経営者、事業部・マーケティング部のマネージャーが、自社を有名に変えるためにパブリックリレーションズを活用することを支援します。

■シプードのPRMプラットフォームについて

当社が提供してきたオンライン広報サービスPRONE（プロネ：https://prone.jp/ ）上に、PRMメディアリスト機能をはじめとしたPRM関連の機能が複数実装されています。

PRMメディアリスト機能は、記者の経歴やSNSの検索、過去の執筆記事から報道傾向の分析、効果的な情報提供やリリース配信、記者とのコンタクト履歴や関係性の一元管理、PRの効果測定などがオンライン上で完結でき、データに基づいた広報・PR活動が展開できます。

これにより、データを元に抽出した記者の情報ニーズに合わせ、最適化された配信リストを使ってメール提案ができるため、記者と良好な関係を構築することが可能となり、取材・記事化率の向上が見込めます。結果、広報活動を自社の良い認知獲得や営業・採用活動の成果向上につなげることが可能となります。

また、PRMメディアリスト機能の中で、記者のSNS情報等ネット上に公開されているオープンデータをまとめて閲覧できる記者公開情報を提供してします。これにより、記者とのつながりがなく、自社に記者情報がないユーザーでも、記者に直接アプローチするために必要な「経歴、過去記事、SNSなどの連絡先情報」をPRMメディアリスト内で閲覧できるため、記者との新たなつながりに活用できます。現在約150名の記者情報が閲覧可能となり、今後も随時アップデートしていきます。

- PRMメディアリスト利用希望の企業や広報担当はこちら：

https://prone.jp/registration/company/new

- PRMメディアリストに登録希望の記者の方はこちら：

https://prone.jp/registration/medium/new

◆PRMメディアリスト機能詳細

1.記者データの一元管理

自社に関係する記者データ（連絡先やSNSアカウント、記者とのコンタクト履歴や過去記事等）を入力し、閲覧できる機能です。記者に関する情報を細かく入力することやタグ付けするなど、記者との関係性を細かく管理することで、記者データを経営資産として活用できます。

2.配信リストのセグメント管理

一元管理された記者データから抽出した個別記者毎の情報ニーズを元に、メール配信リストをセグメント化して管理することが可能です。これにより、記者の情報ニーズを踏まえた最適な提案ができます。

3.メール配信

メール配信リストを元に、簡単にメールを配信できます。メール返信元の設定や配信時刻の予約設定も可能です。

4.記者コンタクト入力・管理

メール配信後の開封状況だけでなく、記者とのやりとりや問い合わせ/取材依頼、記事化の有無などをフォームから簡単に入力できます。入力された情報は自動的に記者情報に紐づくため、記者との関係性が見える化され、良好な関係を構築しやすくなります。

5.効果計測のためのダッシュボード（3月14日：本番公開予定）

自社とつながりのある記者の人数や、メール配信件数、記者とのコンタクト数、取材/記事化件数など、広報活動数と実績数をリアルタイムに閲覧することが可能となります。取材/記事化などの結果だけでなく、広報活動自体が見える化されるため、広報担当者を評価することはもちろん、経営層に対してのフィードバックもしやすくなります。

6.記者公開情報（新コンテンツ）

記者のSNS情報等ネット上に公開されているオープンデータをまとめて閲覧できる「記者公開情報」の提供を開始します。これにより、記者とのつながりがない人でも、記者に直接アプローチするために必要な情報をPRMメディアリスト内で閲覧し、記者との新たなつながり作りに活用できます。

◆オンライン広報プラットフォーム：PRONE（プロネ）概要

・URL：https://prone.jp/

200社以上の企業の広報・PRを支援してきた知見の豊富な広報専門家集団「シプード」が、企業の積極的な情報発信を支援する目的で開発し、誰でも簡単に広報・PR活動をはじめられる「オンライン完結型」の広報支援サービスです。PCやスマホからいつでもどこでも利用できるウェブサービスであり、現在、大手からベンチャーまで全国の企業約1,000社が利用中です。

無料のフリープランと、オンライン広報に必要なフル機能が使える月額1万円（税別）※3 のプレミアムプランがあります。

※3：企業の利用につき、1人目1万円（税別）/月、2人目以降5千円（税別）/月の料金が発生します。

・利用方法：

申し込みページ（ https://prone.jp/registration/company/new ）より申請後、当社で審査のうえIDを発行。プレミアムプランの利用を希望の場合、会員ページにてフリープランからプレミアムプランへ変更すると、「記者リスト管理（PRMメディアリスト機能）」「プレスリリース一斉配信機能使い放題」「広報専門家への相談」など有料プラン特典が利用可能になる。

・ユーザー対象：以下の課題を持つ広報担当や企業など

- これまでプレスリリースを配信しているだけだった

- 記者のメールアドレスを知らないので情報提供できない

- 記者とつながり取材してもらう方法がわからない

◆PRONE（プロネ）の主な機能（PRMメディアリスト以外の機能紹介）

1. 記事ネタを探している記者に情報提供ができる

・無料のフリー会員は、大手メディア所属のキーマンとなる記者100名に、プレスリリースをはじめとした自社のニュースを無料で何度でも情報提供が可能（フリー会員が、より多くのメディアへ配信したい場合、1回9,800円[税別]で約650メディアの中から300媒体ほどに一斉配信ができる。）

・プレミアム会員は、約650メディアの中から、主要メディアだけでなく都道府県別・業種別に細かく送り先を選定し一斉配信ができるプレスリリース配信機能が使い放題

2. プロネ所属の広報プロ達があなたの代わりに記事化を提案

・広報プロが毎週募集する「こんなネタありませんか？」にエントリーするだけで、企業の広報担当に代わって広報のプロがメディアへ提案してくれる、リリース配信にとどまらない形でPR強化ができ記事掲載が狙える

3. 全国の記者クラブ情報を簡単検索

・官公庁などに設置された記者クラブにプレスリリースを投函することで記者に情報が届くが、PRONE（プロネ）は全国に約500カ所存在する記者クラブを「官公庁」「都道府県」「業界団体」の3つのカテゴリー別に一覧表示、連絡先や投函方法など詳細が閲覧できる

クリックすると全国の記者クラブの情報が検索できる

4. プレスリリースの好例が探せる
・実際にメディア掲載につながったお手本となるプレスリリース好例を「新サービス提供」「業務提携」「調査リリース」など15種に分けて紹介、プレスリリースを作成する際の参考情報として活用できる

5.「広報の家庭教師」が1時間アドバイス（オプション1回5万円）
・PRONE（プロネ）内で広報相談チケットの購入が可能
・これまで10年間で200社近くの企業広報を支援してきた「広報の家庭教師」が、PR戦略策定や新情報の打ち出し方、ネタづくりなどの企画立案、プレスリリース原稿の確認など、1時間で広報に関するあらゆる相談に乗り、解決策を提示

詳細については、PRONEサイト（ https://prone.jp/ ）をご確認ください。
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【PRONE(プロネ)に関するお問い合わせ先】
PRONE カスタマーサポート E-mail: support@prone.jp
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