ドラッグストア大手の「サンドラッグ」、Brazeを採用

すべてのお客様一人一人に寄り添った顧客志向のコミュニケーション実現に向けて

「Human Connection」をミッションに掲げる統合型カスタマーエンゲージメントプラットフォームを提供するBraze株式会社(本社:東京都港区、代表取締役社長:菊地 真之、以下「Braze」)は、株式会社サンドラッグ(本社:東京都府中市、代表取締役社長 CEO:貞方 宏司、以下サンドラッグ) が、Brazeを採用したことを発表いたしました。

サンドラッグは、顧客重視の経営理念「すべてはお客様のためにある」のもと、人々の変わらぬ願い「いつも健康で生き生きと暮らすこと。いつまでも若々しく美しく生きること」を実現するために、「安心・信頼・便利」をモットーに、地域の人々の暮らしを支えていくために幅広い品揃え、丁寧な接客、お客様のニーズに応えたドラッグ事業、調剤薬事業、ディスカウントストア事業を全国44都道府県にある 1,250以上の店舗、Web、アプリの販売チャネルを通じ展開しています。
コロナ禍により、ドラッグストア業界では、お客様の購買行動が変化、多様化し、消費者の衛生意識の向上、テレワークの推進から、購入される商品、店舗、アプリ、Eコマースなど複数のチャネルでの横断的な購買がされています。今回サンドラッグは、顧客重視の経営理念「すべてはお客様のためにある」のもと、中長期な視点を持って、お客様を深く理解しながら、お客様の行動データをもとに、店舗、 アプリ、Eコマースなどの複数のチャネルを通じて、すべてのお客様一人一人に寄り添った顧客志向のコミュニケーションの実現をするために、Brazeを採用しました。

株式会社サンドラッグ 執行役員 EC事業部 事業長 田丸 知加氏のコメント
当社グループは、「健康で豊かな暮らし」の実現を目指し、お客様の日常生活を支え、多様化するニーズにお応えするために、お客様一人一人にあった健康や美容の情報、付加価値のある商品や価値創造の提供を進めております。
また、多様化するお客様の顧客接点や購買行動に対してお客様がシームレスな体験ができるよう、アプリやEC、SNSといった複数チャネルにも対応してまいりました。
小売企業がこれまで行ってきた購買情報やアクセス履歴などからパーソナライズするのではなく、お客様それぞれとデジタル上でコミュニケーションを行い、「健康」と「美容」といった、一つの軸ではなく、複合的に管理をすべき多様なデータを一元管理した上で、お客様一人一人に必要な時に必要なコミュニケーションができるという点でBrazeを採用いたしました。当社グループが持つ専門性とBrazeとの相乗効果により、お客様に的確にアプローチしてお客様のエンゲージメントが高められると期待しております。

Braze株式会社 代表取締役社長 菊地 真之のコメント
サンドラッグ様のDX推進の一端を支援できることを非常に光栄に思います。
消費者がドラッグストアに求めるニーズは非常に多彩で多様であり刻々と変化します。私達のソリューションのリアルタイム性とオムニチャネル機能は、お客様の利用目的の瞬時の理解、それに合わせた一人一人にパーソナライズされた情報の発信、そして心触れ合う人間味のあるコミュニケーションの実現を可能にすると考えております。サンドラッグ様が提供するオンライン・オフライン問わずのチャネル接点で得られるデータを、Brazeの統合的にエンゲージメントに活用できる基盤で支援し、お客様一人ひとりの体験価値の向上をサポートして参ります。

サンドラッグについて
https://www.sundrug.co.jp/
サンドラッグは、顧客重視の経営理念「すべてはお客様のためにある」のもと「いつも健康で生き生きと暮らすこと。いつまでも若々しく美しく生きること。」の人々の変わらぬ願いを実現するために、「安心・信頼・便利」をモットーに、地域の人々の暮らしを支えていくために幅広い品揃えや丁寧な接客、お客様のニーズに応えた新業態を推進しています。
サンドラッグは、ドラッグストア事業 946店舗、ディスカウント事業 335店舗の合計 1,281店舗(2022年3月31日現在)を全国44都道府県で展開しています。サンドラッグは、小売業界のリーディングカンパニーとして、最先端のテクノロジーを活用した物流・配送システム、かかりつけ薬局の推進、社員の人材育成を通じて、お客様のニーズに対応したより良いサービスの提供に向けて挑戦をしています。

Brazeについて
日本語:https://www.braze.co.jp/
英 語:https://www.braze.com/

Braze[Nasdaq: BRZE] は、消費者とブランドとの間のインタラクションを強化する、包括的なカスタマーエンゲージメントプラットフォームのリーディングカンパニーです。2011年に米国ニューヨークで創立、2020年11月に日本でのビジネスを開始しました。
統合型カスタマーエンゲージメントプラットフォーム「Braze」は、リテール&Eコマース、ファーストフード、メディア、エンターティメント、消費財業界の世界のトップブランド1,300社以上に採用されています。グローバルブランドは、Brazeを利用することで、顧客データをリアルタイムに取り込み、処理し、文脈に応じて適切なクロスチャネルのマーケティングキャンペーンを組み立て、最適化し、顧客エンゲージメント戦略を継続的に進化させることができます。
Brazeは、Fortuneの「2021 Best Workplaces in NY」、「2021 Best Workplace for Millennials」に選ばれたほか、英国と米国で「Great Place to Work」に認定されています。Brazeは、ニューヨークに本社を置き、ベルリン、シカゴ、ロンドン、サンフランシスコ、シンガポール、東京にオフィスを構えています。
​​最新のお客様事例の紹介:https://www.braze.co.jp/customers

<将来の見通しに関する記述について>
本プレスリリースには、1995年私募証券訴訟改革法の「セーフハーバー」条項に規定される「将来の見通しに関する記述」が含まれている場合があり、これにはBraze社のプラットフォームが提供すると予想される利益に関する記述が含まれますが、これに限定されません。これらの将来予想に関する記述は、Brazeの現時点での仮定、期待および信念に基づいており、Brazeの実際の結果、業績または成果は、将来予想に関する記述によって明示または暗示される将来の結果、業績または成果とは大きく異なる可能性がある、大きなリスク、不確実性、仮定および状況の変化の影響を受けるものであります。Brazeの業績に影響を与える可能性のある要因の詳細については、2022年3月31日に米国証券取引所に提出された2022年1月31日終了年度のBrazeのフォーム10-Kによる年次報告書および米国証券取引所に提出したその他の公開ファイルに記載されています。本プレスリリースに含まれる将来の見通しに関する記述は、本プレスリリースの日付時点におけるブレイズの見解に過ぎず、ブレイズは、法律で義務付けられる場合を除き、これらの将来の見通しに関する記述を更新する義務を負わず、またその意向もないものとします。
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