【2024年 デジタルエクスペリエンス・ベンチマークレポート】ブランド運営企業の約6割において、オンライントラフィックとコンテンツ消費が減少 ーー Contentsquareの最新調査で明らかに

広告費の増加とトラフィックの減少で訪問単価が9％以上増加。訪問者のフラストレーションが増大し、5回に2回はイライラを体験

デジタル体験アナリティクスの世界的リーダーであるContentsquare（読み：コンテンツスクエア、本社：フランス・パリ）は、「2024年 デジタルエクスペリエンス・ベンチマークレポート」の日本語版を公開しました。このレポートは、日本を含む全世界3590のウェブサイトを対象に、430億のウェブサイト訪問と2000億のページ閲覧におけるユーザー行動を統計的に分析し、その動向をまとめた最新の調査です。
デジタル体験の最も重要なKPIにフォーカスし、ユーザーのフラストレーションとなる体験とそれがもたらす影響を探ることで、デジタルカスタマージャーニー全体の傾向を分析しています。それらの傾向から、デジタル業界のリーダーたちがユーザー体験を最適化し、サイトの訪問価値を高められるようなインサイトを提供します。

2024年 デジタルエクスペリエンス・ベンチマークレポート

• 調査結果サマリー
  1.  調査対象としたウェブサイトの55％でトラフィックが減少し、58％でセッション消費が低下。また、調査対象のウェブサイト全体で見るとコンバージョンが前年比5.5％減少していることが明らかに

  
  2.  全ウェブサイト訪問の40％に、技術的なエラーや、ページの読み込みの遅さ、レイジクリックなど、改善が可能なフリクションが含まれていることも確認

下記URLから、フルレポートの日本語版をダウンロードするとともに、特定の業界に絞ったデータを調べることが可能なインタラクティブ版にもアクセスいただけます。

 https://contentsquare.com/jp-jp/digital-experience-benchmark

ContentsquareのCMOであるJean-Christophe Pitiéは、次のように述べています。

「本年度の調査では、世界のウェブサイトでトラフィックが減少し、訪問単価が10％近くも上昇していることが明らかになりました。訪問一つひとつの価値が高まっており、それを大切に扱うことがビジネス上これまでになく重要になっていると言えるでしょう。過去の調査から、オンラインの来訪者はページの読み込みが遅くて待たされたり、フラストレーションを感じてレイジクリック（同じ要素を繰り返しクリックする動作）をしたりすると、容易にウェブサイトから離脱してしまうことがわかっていました。こうした離脱要因は実はサイト運営者側で解決できるにもかかわらず、放置されているという実情がまだ続いています。

そうしたフラストレーションの解消が業界全体の最優先事項であることに変わりはありませんが、モバイルアプリのパフォーマンスを最適化する取り組みは成果を上げており、アプリは2023年に安定したユーザーエンゲージメントを記録しました。たとえば、1セッションあたりの閲覧ページ数が前年の13.8ページから14.0ページに増加しています。さらに、アプリでのコンバージョン率は5.6％で、モバイルデバイスからアクセスされたウェブサイトのコンバージョン率よりも3倍高い数字でした。加えて、アプリ内でのユーザーの滞在時間は、ウェブサイトの訪問者の滞在時間よりも64％長くなっています」

Jean-Christophe Pitiéは、さらに次のように述べています。「特にモバイルは新たな競争の場です。本年度の調査ではアプリのエンゲージメントという点で向上が見られましたが、データから得られたユーザーの行動や傾向に関する洞察に基づけば、モバイルにおけるデジタル体験の最適化は全体としてまだ成熟しているとは言えません」

• このベンチマークレポートに書かれている重要なポイント

2024年 デジタルエクスペリエンス・ベンチマークレポートサマリー

モバイルからの訪問者はマイクロビジットが多い

2023年第4四半期（10～12月）において、ウェブサイトのトラフィック全体でモバイルデバイスからの閲覧が70％を占めたにもかかわらず、その閲覧時間はデスクトップデバイスからの閲覧時間よりも60％短くなっています。このような「マイクロビジット」はコンバージョン率の低下につながっており、モバイルウェブ（モバイルデバイスからのウェブサイトの閲覧）に消費者が寄せる期待と、サイト運営者側の最適化の取り組みにギャップがあることを浮き彫りにしています。

トラフィックソースは有料チャネルが拡大、検索広告はペイドソーシャルの4倍のコンバージョンを促進

本年度の調査において、ウェブサイトへのトラフィックをチャネル別で見ると、検索連動型広告やソーシャル広告などの有料チャネルの比率が全体の3分の1を占め、新規訪問に絞ると36％に達しました。モバイルウェブでは有料チャネルからのトラフィックが全体の40％を占め、これはデスクトップの2倍に相当します。今回の調査においてウェブサイト全体でのトラフィックは対前年比で減少しましたが、数少ないながらもトラフィックが増加したチャネルもあり、その一つがペイドソーシャルでした。しかし、ペイドソーシャル由来のトラフィックは、コンバージョンが低い傾向があり、検索広告に比べてコンバージョン率が1/4にとどまりました。ペイドソーシャルからの訪問は必ずしも意図的ではない場合があり、直帰率を見ると検索広告よりも41％高くなっています。ペイドソーシャルからの訪問者は、魅力的なストーリーやインフルエンサーに惹かれて広告をタップしており、検索広告からの訪問者とは異なって、意図せずにウェブサイトを訪問している可能性があります。

フラストレーションが生む隠れたコストが増大

訪問者にフラストレーションを感じさせることは、貴重な訪問を無駄にすることに等しいと言えます。読み込みに時間がかかり（3秒以上かかる）、訪問者のインタラクションへの反応が悪いウェブサイトは、エンゲージメントを15％低下させます。

レイジクリック（本調査では「2秒以内に同一要素を3回以上クリックすること」を条件にしています）は、全セッションの5.5％に見られ、多くの訪問者がフラストレーションを感じていることがあらためて明らかになりました。

ウェブサイトの来訪時にさまざまな要因でフラストレーションを感じる割合について、昨年度の調査（2023年度版：集計期間は2021年10月～2022年12月）では「3回に1回」という結果だったところ、今回の調査ではその頻度がさらに高まり、「5回に2回」まで増加しています。

下記URLから、最新調査の日本語版をダウンロードするとともに、特定の業界に絞ったデータを調べることが可能なインタラクティブ版にもアクセスいただけます。

 https://contentsquare.com/jp-jp/digital-experience-benchmark

• 調査方法

デジタルエクスペリエンス・ベンチマークレポートでは、3590のウェブサイトにおける430億以上のセッションと2000億以上のページ閲覧を分析しました。

分析対象となった業界は以下の10業界です。 

消費財

エネルギー、公益事業、建設

金融サービス

製造

メディア

小売

サービス

ソフトウェア

旅行・ホスピタリティ

通信

デジタルエクスペリエンス・ベンチマークレポートは、デジタルパフォーマンスに関するインサイトを集約し、匿名化したものです。匿名性を確保するために、厳格な集計方法が採用されています。たとえば、集中リスクの影響を受けずに信頼性の高い情報を提供するために、分析セットのサイズ、多様性、および一貫性に関する要件を管理しています。

前年比分析の対象とするデータは、全分析期間（今回は2022年10月から2023年12月まで）にわたって運営されていたウェブサイトに限定しています。当期分析においては、分析期間は2023年第4四半期です。正確なメトリクスを算出するために、追加のデータハイジーン要因が適用されています。

• Contentsquare について

Contentsquareがお届けするのは、デジタルの世界をより人間らしい世界へと変える「力」です。ContentsquareのAI搭載型プラットフォームは、カスタマージャーニーにおけるあらゆるタッチポイントで、顧客の行動、感情、意図に関する、コンテクストを重視した豊富なインサイトを提供します。このインサイトを利用することで、ブランド運営者は顧客との間に共感を築き上げ、持続的なインパクトを生み出すことが可能です。

デジタル体験分析のグローバルリーダーであるContentsquareは、世界中のブランドのビジネス手法の変革を促し、各ブランドがその社内で部門横断的なアクションを起こして、セキュリティ、プライバシー、アクセシビリティの面で顧客からの信頼を勝ち取れるよう支援しています。実際にContentsquareを利用してビジネスの成長と顧客満足度の向上を実現し、常に変化する世界により機敏に対応しようとしている大手企業は1000社を超えており、Contentsquareが提供するインサイトは世界中で100万を超えるウェブサイトの顧客体験の向上に貢献しています。そして日本でも、オイシックス・ラ・大地、カシオ計算機、キューサイ、ジャパネットたかた、ジェーシービー、ソニーネットワークコミュニケーションズ、日立製作所、三井住友カード、三菱地所、楽天グループといった数々のブランドに活用されています。

さらに詳しくは、https://contentsquare.com/jp-jp/をご覧ください。