「NEARLY(ニアリ)」西東京へ拡大!~モリタウンでニアリ運用スタート~

株式会社ipoca

株式会社ipoca(本社:東京都中央区、代表取締役社長:一之瀬 卓、以下ipoca)が運営する、リアルタイムに店頭情報が見られるアプリ「NEARLY(ニアリ)」(以下、ニアリ)は、2015年12月22日(火)から昭和の森綜合サービス株式会社(本社:東京都昭島市、代表取締役:西城 正之)が運営するショッピングセンター「モリタウン」で運用を開始しました。
「モリタウン」での導入によって、ニアリは西東京エリアへの広がりの第一歩を踏み出しました。より広いエリアで導入されることにより、店頭情報プラットフォームとしてのニアリの価値はさらに高まることとなります。

 

 
【導入経緯】

消費者にとってモバイルが情報収集の主流となる中で、テナントの店頭情報の拡充や情報発信の強化がモリタウンの課題となっていました。
ニアリには、各テナントが店頭情報をアプリで簡単に投稿できるという機能があります。
これによりテナントの店頭情報の拡充が見込め、またニアリはエリア販促を強みとしているため地域のお客様への情報発信強化にも繋がります。
この点でモリタウンのニーズとニアリがマッチングし、今回の導入への運びとなりました。
 

 

【沿線での広がり】

青梅線・中央線沿線では、既にアトレ吉祥寺、キラリナ京王吉祥寺、Flags(フラッグス)、西武新宿ペペで運用がスタートしています。
利用する沿線での導入が増えることにより、ユーザーは多くの施設の情報の中からより自分のニーズにあった情報を得ることが可能になります。
1月2月にも続々と各地の商業施設でニアリのスタートが決定しており、導入施設数は今後も増加する見込みです。
導入施設の増加により、ユーザーはより多くのお買い物情報をリアルタイムで入手することが可能になり、ニアリの利便性はさらに上昇することとなります。
 

(モリタウンHPより引用)
 

 

 

【NEARLY(ニアリ)について】

「ニアリ」とは一般消費者が利用するサービスで、身近な施設や店舗の様々な商品情報、お得な情報などを画像で簡単に探して楽しむことができるプラットフォーム型O2Oアプリです。
消費者の中でも20代~40代の女性で、特定の施設や店舗にこだわらず様々な場所で購買する「ライトユーザー層」に多く支持されています。
施設としては、「ニアリ」を活用することで新たな集客に繋げられることから、多くの百貨店や商業施設で支持されて急速に導入が広がっており、現在64施設、約7,400店舗 (リリース予定を含む)が参入しています。

詳細は下記URLからご覧頂けます。
https://www.ipoca.jp/nearly/index.html

 

 

【株式会社ipoca概要】

代表取締役の一之瀬が、税理士として数多くの中小企業や個人事業主へ経営コンサルタントをする中で、エンドユーザーの再来店をより手軽により安く実現するための技術や市場の研究を重ね、モバイルを用いたO2O販売促進サービス「タッチャン」を考案。07年8月ipocaを設立。独立行政法人中小企業基盤整備機構主催「ジャパンベンチャーアワード2014」などこれまでにも8つの受賞実績を持つ。

タッチャンサービスは、5年ほどで全国1500店舗、50万人に利用されるサービスとなった。そして、本年5月にリリースした、リアル店舗の集客から購買までを繋ぐ世界初のO2Oアプリ「NEARLY(ニアリ)」は、店舗の売上という具体的効果が認められる最先端の販促O2Oサービスと評価され、1年ほどで64施設、約7,400店舗(リリース予定を含む)が参加する今もっとも注目を集めるアプリのひとつとなっている。

 
【本リリースに関するお問い合わせ、取材のお申込み】
社 名: 株式会社ipoca (イポカ)
担 当: 飯村  office@ipoca.jp
住 所: 東京都中央区銀座8-5-6 中島商事ビル
電 話: 03-5537-6685(月~金10:00-18:00)
URL: https://www.ipoca.jp/

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会社概要

株式会社ipoca

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URL
http://www.ipoca.jp/
業種
情報通信
本社所在地
東京都渋谷区広尾5-4-12 大成鋼機ビル5階
電話番号
03-6452-8811
代表者名
一之瀬 卓
上場
未上場
資本金
5000万円
設立
2007年08月