採用動画視聴は8割。しかし求職者が求めるものとズレあり——見極めツール化する採用動画の実態【採用動画トレンド調査2025】

求職者のニーズが高いのは『1日の流れ』『職場の雰囲気』。選考初期はショート動画、選考後半は長尺動画が最適【20～40代、345名調査】

moovy

2025年12月4日 13時34分

採用動画の制作・配信サービス『moovy+』を提供する株式会社moovy（本社：東京都渋谷区、代表取締役：三嶋弘哉）は、直近1年間で就職・転職した20代から40代の345名を対象に、採用動画のトレンドに関するアンケート調査を実施しました。その結果の一部を抜粋し、お知らせいたします。

なお、事前のスクリーニング調査では、直近1年で就職・転職をした人の約8割が「採用動画を1本以上視聴した」と回答し、採用動画が広く活用されている実態も確認できました。以下は、その視聴経験者345名を対象とした調査の結果です。

※すべての調査データは以下よりダウンロードいただけます。

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調査サマリー

調査概要

調査名称：採用動画のトレンド調査2025
調査主体：株式会社moovyによるインターネット調査（ジャストシステム社『Fastask』利用）
調査期間：2025年9月18日〜同年9月27日
有効回答：直近1年間で就職活動・転職活動の経験があり、採用動画を1つ以上見たことがある20代〜40代の345名
- ※年代詳細：20歳～29歳：145名／30歳～39歳：112名／40歳～49歳：88名
- ※構成比は小数点以下第2位を四捨五入しているため、合計しても必ずしも100とはなりません。

≪利用条件≫

情報の出典元として「株式会社moovy」の名前を明記してください。
ウェブサイトで使用する場合は、出典元として、下記リンクを設置してください。

URL：https://company.moovy.jp/column/2046/

採用動画の視聴は1位 YouTube、2位採用サイト。ただし、世代によって差も

採用動画を視聴した場所については、1位がYouTube（41.2％）、2位が採用サイト・ホームページ（40.3％）となりました。

採用動画を積極的に求める層は、自らYouTubeにアクセスしている可能性があります。また、各種SNSは30％程度に留まっていることから、SNSのように情報が流れていく場所ではなく、採用サイトのような比較・検討に必要な情報が集中している場で採用動画を視聴する傾向にあるのではないかと考えられます。

一方、世代別に見ると、20代では「X（旧Twitter）」が34.5％まで伸び、30代では「採用サイト・ホームページ」が46.4％まで上昇。40代では「YouTube」が47.7％まで伸びるなど、世代によって視聴されている場所に差があることも伺えます。

特に採用したいターゲットに合わせて、アプローチする場所を検討する必要がありそうです。

動画だからこそ見たい内容は『1日の流れ』『職場の雰囲気』『入社理由』。企業が制作している動画とのギャップが鮮明に

“動画だからこそ見たい”内容と、”実際に見た”内容に関する回答を比較すると、特に「1日の流れ」（8.7pt）、「職場の雰囲気」（4.0pt）、「入社理由・決め手」（2.9pt）について、供給に対してニーズが上回っている状態でした。

これら3つの項目はいずれも、「どのような1日を過ごすのか」「どのような人たちと、どのような雰囲気で働くのか」といった自分が働くイメージを、求職者が具体的にするために必要な情報です。このことから、採用動画においては、形式的な会社説明よりも、等身大かつ具体的な情報への需要が高いことが伺えます。

企業概要や事業内容は求人票やコーポレートサイトでも把握しやすい一方で、こうした「日常」「社員の人となり」「雰囲気」などは、動画だからこそ伝わりやすい領域です。

そのため、供給が追いついていないということは、「入社後ギャップを避けたい」「自分に合うかを見極めたい」というニーズに、十分には応えきれていない可能性があります。

年代別では、20代では「仕事紹介・やりがい」や「会社・事業紹介」などの仕事面の関心が高く、30代以降になると「職場の雰囲気」や「オフィスツアー」などの働く環境面の関心が高い傾向に

さらに「動画だからこそ見たい」と思うテーマを年代別に比較したところ、20代〜40代でニーズの傾向が大きく異なることが明らかになりました。

特に、各年代が重視する情報には特徴的な濃淡があり、求職者ターゲットに応じた動画設計の必要性が一層浮き彫りとなりました。

20代は「仕事紹介・やりがい」「1日の流れ」「会社・事業紹介」など、働くイメージの全体像をつかむための情報をバランスよく求める傾向があり、自身の希望と一致するかを重視して動画を視聴していることが伺えます。

一方、30代以降では「職場の雰囲気」「1日の流れ」「オフィスツアー・現場ツアー」が高く、入社後の働く環境面を確認するミスマッチ防止の視点が強く見られました。

年代別に差はあるものの、20代〜40代で共通して高いニーズが見られたのは「1日の流れ」「職場の雰囲気」「入社理由」といった等身大の働く日常に関する情報でした。これらは求人票では得にくい、動画ならではの判断材料であり、応募・選考の意思決定に大きく影響していると考えられます。

この結果から、採用動画は「1本ですべての求職者をカバーする」ものではなく、年代やキャリア段階に合わせて複数の動画を用意することが効果的であることが示唆されました。求職者が「自分に近い誰か」を見つけられるよう、働く日常・職場の空気感・社員の声など、リアルで具体的な情報を年代別に最適化して発信する重要性が高まっています。

視聴のピークは比較検討～応募段階。意思決定の鍵となる「リアルさ」を見せることが重要

採用動画を視聴したタイミングについては、「比較検討段階（58.0％）」、「応募段階（49.3％）」が上位でした。

この結果から、企業や業界に関心をもったタイミングや、応募をするか否かを悩んでいる段階で活用されたことが分かります。そのため、他社との違いや自社らしさを踏まえて、「1日の流れ」などの具体的な判断材料を提示することが鍵となりそうです。

また、採用動画は「認知獲得のためのツール」と捉えられがちですが、本調査では情報収集段階でも39.1％、面接段階でも33.6％、内定段階でも15.1％が視聴したという結果となりました。

つまり、『採用動画は最初の認知だけでなく、比較検討から応募、さらには内定承諾に至るまで、就職活動・転職活動のプロセス全体を通して参考にされている』ことが分かります。

応募や内定承諾といった重要な局面ほど、「自分が働くイメージが持てるか」「他社と比べてどこが違うのか」という検討の一助となる具体的な情報が求められます。

採用動画は、こうした“最後の一押し”となる判断材料を提供できるツールであり、今後ますます重要性が高まっていくと考えられます。

動画の長さはショート動画が好まれる傾向に。しかしターゲットや企業の認知度に応じて動画の長さを使い分ける必要も

採用動画の視聴しやすい長さについて、全体としては1分未満のショート動画が好まれる傾向にあるものの、企業の認知度や選考段階によって差が出る結果となりました。

志望度が高い企業では「1分以上」が45.5％が最多、まったく知らない企業では「30秒以上1分未満（30.4％）」が優位となりました。

特に志望度による差が顕著だったのは、「情報収集段階」です。情報収集段階で「1分以上」の動画を視聴したいと回答した人は、まったく知らない企業に対しては29.6％でしたが、志望度が高い企業については58.5％に上りました。

以上のことより、認知度が低い段階では1分未満のショート動画で注意喚起し、志望度が高まる面接フェーズでは、1分以上の動画で理解・納得を促すといった、ターゲットと状況に応じた「動画尺の最適化」が成果向上の鍵となります。

「親近感」と「真面目さ」がプラスに。演出よりも中身が重要

動画でよくみられる特徴が志望度にどのような影響を与えるかについて、特に志望度によい影響があると回答されたのは「親近感を感じる動画（38.3％）」次いで「真面目さを感じる動画（33.3％）」でした。

「親近感」と「真面目さ」は相反するものとも捉えられがちですが、どちらか一方ではなく、カジュアルとフォーマルの両方が同時に叶えられるとよい要素であることが伺えます。

一方で、コメディ色の強さやAIアバター・合成音声の利用などの特徴については、「志望度が下がる」という回答も一定数見られたものの、いずれも約半数が「どちらでもない」と回答しました。このことから、多くの求職者にとっては、演出よりも動画の内容が自身の判断材料になるかが重要であると考えられます。

採用動画のトーン設計においては、まず「親近感」と「真面目さ」を土台とし、そのうえで自社のカルチャーに沿った演出を加えることで、広い層に受け入れられやすい可能性が高いと考えられます。

応募を見送った理由は、「自分に合わない」「信頼性に欠ける」「判断材料が足りない」が上位に。動画は“見極め”に使われている

採用動画を視聴しても、応募に至らなかった・ためらった主な理由については、「自分向けでないと感じた（35.7％）」、「信用しきれない・盛っている印象（29.0％）」、「判断材料が足りない（28.1％）」が上位3位となりました。一方、「応募に至らなかった・ためらったことはない」は2.9％に留まりました。

これは、採用動画が見極めツールとして十分に活用されていることを示しています。視聴者は「自分が働く像が描けるか」「信頼できる根拠があるか」などを確認しており、それらが曖昧だと応募を見送る可能性があると考えられます。

企業には、動画の役割を“魅力づけ”だけでなく、“見極めの後押し”まで含めて設計することが求められます。①内容を具体的にする、②根拠を明確にする、③情報を最新にする、という3点を意識することで、採用候補者の判断に必要な情報や安心感を提供できる可能性が高まります。

就職活動・転職活動中、8割が採用動画を視聴。2～3本視聴が最多

直近1年間で就職活動または転職活動を行った人のうち、何本の採用動画を視聴したかについて、2本（34.2％）、3本（25.5％）との回答が過半数を占めました。

接触回数が限られるからこそ、1本ごとに明確な目的と役割を持たせることが重要だということを示唆しています。

また、視聴者に興味を持って見てもらうためには、年齢やポジション、職種、志向性などを分けて複数本を組み合わせて、その中から求職者自身が動画を選択できるようにしておくことも必要です。

まとめ

本調査により、採用動画が就職・転職活動における重要な判断材料として広く活用されている実態が明らかになりました。

就職・転職活動者の8割が採用動画を視聴する時代となり、特に「比較検討段階(58.0%)」と「応募段階(49.3%)」での視聴希望が高まっています。採用動画はもはや、企業の魅力を一方的に伝えるだけのものではなく、求職者が応募・内定承諾を判断するための"見極めツール"として機能しています。

しかし、求職者が「動画だからこそ見たい」内容と、企業が実際に提供している内容にはズレが生じています。「1日の流れ」「職場の雰囲気」「入社理由」といった等身大で具体的な情報の供給はニーズを最大 8.7ポイント下回る一方、「見たことがある」内容は「会社説明・事業紹介」が中心となっており、求職者が求める"リアル"が十分に提供できていない状況です。

加えて、1回の活動で視聴される動画は2〜3本という結果が明らかになりました。この限られた接触機会のなかで、1本1本の動画に明確な役割を持たせる必要があります。「親近感」「真面目さ」を基調としたトーン設計が、求職者の意思決定を支援する鍵となります。

さらに、応募に至らなかった理由として「自分向けでないと感じたこと」が上位に挙がりました。自分ごととしてイメージしながら視聴してもらうためには、職種やキャリアレイヤーの異なる社員など様々な役割の人物に出演してもらい、視聴者ごとに「自分に近い誰か」の姿を見つけられるように設計することも重要です。

求職者にとって採用動画は、企業の"良い面"だけでなく"自分との適合性"を判断するための重要な材料です。企業には、①具体的な日常を見せる、②根拠を明示する、③情報を最新に保つ、という3点を意識した動画制作が求められます。これらを継続していける運用体制を整えることで、採用動画を戦略的な採用ツールとして活用していくことが採用成功のヒントとなりそうです。

※すべての調査データは以下よりダウンロードいただけます。

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採用動画配信サービス『moovy+ 』について

■『moovy+ 』について

『moovy+ 』は、単に動画制作だけでなく、採用プロセス全体のCVR向上をお手伝いする動画配信サービスです。

動画個別のWebページが発行できるため、その動画のURLを知っている人だけが視聴できる機能が実装されています。Googleの検索結果では非表示にしながら、選考通過のメッセージや内定通知を動画で送ることができます。

また、自社の採用サイトに、採用動画を簡単にWebページへ組み込むことができます。

■ サービスの特徴

①高品質・低価格の優れたコストパフォーマンス

一般的に動画制作費用は、高いコストがかかりますが、『moovy+ 』は、相場の半分程度にコストを抑えつつ、高品質な動画を作成することができます。求人職種や打ち出したいテーマに合わせて、撮影シーンや動画ストーリーのご提案もいたします。文章だけでは表現しきれなかった情報を求職者に伝える「採用ブランディング・採用PR」として活用できるサービスです。

②採用サイトに簡単に埋め込め、直接応募に貢献

採用動画を自社の採用サイトやオウンドメディアなどに埋め込むことができます。

自社で動画用のストレージサーバーを準備することなく、採用動画を配信することができ、自社の選考を受けている求職者に対して、文章では伝わりにくい社員や組織の特徴を伝えることが可能になります。

また、CVボタンも自由に設定可能。動画を視聴した人に直接応募フォームに誘導することが可能です。

③SNSとの組み合わせで、採用マーケティングの効果向上

SNS(Twitter/Instagram/Facebook/YouTube）を中心として、動画はユーザーにとって馴染みのあるものとなっています。昨今、採用PRにおいても、「伝えられる情報量が多い」「記憶に残りやすい」「拡散されやすい」というメリットから縦型動画×SNSマーケティング施策への活用が進んでいます。