商船三井、「健康経営銘柄」に3年連続選定および「健康経営優良法人～ホワイト500～」に認定

株式会社商船三井（社長：橋本 剛、本社：東京都港区、以下「当社」）は、経済産業省と東京証券取引所が共同で選定する「健康経営銘柄」に3年連続で選定されました。また、日本健康会議(註)が認定する「健康経営優良法人(大規模法人部門)」に5年連続で認定され、本年はそのうち上位500社の「健康経営優良法人(大規模法人部門)～ホワイト500～」に認定されました。

「健康経営銘柄」とは、従業員の健康管理を経営的な視点で考え、戦略的に取り組む上場企業を選定し、長期的な視点から企業価値の向上を重視する投資家にとって魅力ある企業として紹介することを通じ、企業による「健康経営」の取組を促進することを目的とした制度です。

また、「健康経営優良法人(大規模法人部門）」は上場企業に限らず、大規模法人のうち、保険者と連携して優良な健康経営を実践している法人を選定し、そのうち、上位500社が「健康経営優良法人(大規模法人部門)～ホワイト500～」として、選定されます。

当社は、これまで継続的に実施してきた健康経営の取り組みに関する各種指標が向上し、情報開示を積極的に行いました。また、働き方の多様化に合わせ、社員の健康維持・増進やコミュニケーション促進に関するさまざまな施策を実施すると共に、人事部・産業保健スタッフ・商船三井健康保険組合が連携し、社員の心身の健康に関するきめ細かなサポート・働きかけを行っています。

当社は、引き続き社員一人ひとりの心身の健康をサポートすることで、全役職員が個々の活力と能力を最大限発揮できる職場環境をつくり、グローバルに成長を続ける「強くしなやかな企業グループ」を目指していきます。

 
(註) 少子高齢化が急速に進展する日本において、国民一人ひとりの健康寿命延伸と適正な医療について、民間組織が連携し行政の全面的な支援のもと実効的な活動を行うために組織された活動体。経済団体、医療団体、保険者などの民間組織や自治体が連携し、職場、地域で具体的な対応策を実現していくことを目的としている。