「人材というボールペンを、引き出しに閉まってはいないか？」 経営学者 守島基博氏が人事部門の在り方に警鐘を鳴らす。インタビューレポートを公開

株式会社Maxwell's HOIKORO（マクスウェルズ ホイコーロー、代表：前山匡右、本社：大阪府大阪市西区）は、データサイエンス技術を活用したHR Tech分野のスタートアップ企業です。組織改革を実現するための高品質なサーベイツール「TSUISEE（ツイシー）」は、多くの企業から高い評価を受けています。

Maxwell's HOIKOROは、「人的資本経営」の本来の姿を明らかにするために、3名の専門家へインタビューを行いました。
今回はレポート第２号として、経営学者・守島基博氏へのインタビューを掲載しています。

■「人材というボールペンを、引き出しに閉まってはいないか？」
人的資本経営とは、人材を「資本」として捉え、その「資本」がより大きな価値やリターンを生むために、どのような投資を行っていくべきかを考えるものです。

この考え方は、本来は日本企業にとって、大きなインパクトを与えるはずのものだったと守島氏は言います。ともするとかつての日本企業は、「人材を大切に扱い、護る」ことに終始してきました。しかし、人材を「資本」と捉えることは、単に従業員を大切にする、甘やかすように扱うこととは異なります。そこには、投資とリターンと言うシビアな経済原理が横たわっているからです。

「人材というボールペンを、引き出しの奥に大切にしまう」のではなく、「人材というボールペンのポテンシャルを最大限に発揮させる」。

人的資本経営という言葉が市民権を得る中で、「資本」という言葉の持つ本質が忘れ去られ、「単に人を大切にする」という旧来の日本的経営の焼き直しに終始していることに、守島氏は警鐘を鳴らします。

人的資本経営レポート2本編より　（Maxwell's HOIKOROメンバーによるWrap Up）

■「ビジネスで成果が出なかった人を人事部に送ってはいけない」

人的資本経営とは、人材への効果的な投資をもって、企業の競争優位性を高め、企業価値の向上につなげていく取り組みです。ですので、人事部門には、自社のビジネスの本質や戦略を深く理解し、戦略的観点から施策を立案・実行していくことが求められます。

しかし、これは簡単ではありません。旧来の「人事屋さんの論理」からの決別が必要になるからです。人事の知識が豊富でも、自社のリアルなビジネスに精通していなければ人的資本経営は出来ない。人事の専門家だけではなく、ビジネスで成果を生み出した人材を積極的に人事部門に招き入れるなど、人事部門の改革も同時に必要になると守島氏は言います。

人材を「資本」と捉えることの背景にあるシビアな経済原理と、それが求める人事部門のマインドチェンジ。

企業の実務レベルの活動にも精通した守島氏のインタビューから、私たちは人的資本経営に向き合うことの難しさと、日本の人事部門に起こりつつある希望を読み取ることができました。

レポートの本編は、以下のURLからダウンロードいただけます。

【人的資本経営レポート２：守島基博氏インタビュー】
https://tsuisee.com/report/

■会社概要

株式会社Maxwell's HOIKORO

代表取締役社長 前山匡右

大阪府大阪市西区土佐堀2-1-6 TOSABORI IVY3階

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