【中京地区初公開 新製品「ポータブル振動計」】小野測器「人とくるまのテクノロジー展 2025 NAGOYA」に出展
モビリティ開発を支える計測ソリューション 全20種を展示・紹介
電子計測器の製造および販売を展開する株式会社小野測器(代表取締役社長 大越 祐史)は、2025年7月16日(水)~18日(金)の3日間、愛知県の「Aichi Sky Expo(愛知県国際展示場)」で開催される「人とくるまのテクノロジー展 2025 NAGOYA」およびオンライン展示会「人とくるまのテクノロジー展 ONLINE STAGE 2」(主催:公益社団法人自動車技術会)に出展します。

「人とくるまのテクノロジー展 2025 NAGOYA」の当社出展ブースは「モビリティ開発を支える計測ソリューション」をテーマに、次世代モビリティ開発に貢献する製品群を展示、紹介する予定です。中京地区の展示会では初公開となる「ポータブル振動計VW-3100」や、xEV開発に貢献する「ローノイズマイクロホン」、実路での実車検証を台上で再現が可能な「AD/ADAS 開発向けVIL ベンチ」等、モビリティ開発を支えるアプリケーションおよび計測機器を展示予定です。また、当社出展ブース内にて、新製品「ポータブル振動計VW-3100」とWebアプリケーション「Sound One Recorder」に関するプレゼンテーションを実施します。
【小野測器ブースのポイント】
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当社出展ブース内にて新製品のプレゼンテーションを連日実施
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業界最高峰の性能を持つ「ポータブル振動計VW-3100」を中京地区の展示会で初披露
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次世代モビリティ開発に貢献する最新の計測機器を展示
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MBD(モデルベース開発)に貢献するベンチマーキングレポート販売の紹介
【出展概要】
イベント名 人とくるまのテクノロジー展 2025 NAGOYA
会 期 2025年7月16日(水)~7月18日(金)
開 催 時 間 10:00~17:00
会 場 Aichi Sky Expo(愛知県国際展示場)
小 間 番 号 85
入 場 料 無料(事前登録が必要です)
※人とくるまのテクノロジー展 ONLINE STAGE 2 : 2025年7月30日(水)まで
※公式サイト : https://aee.expo-info.jsae.or.jp/ja/
【新製品プレゼンテーション概要】
テ ー マ ① 「機械の声を聴く、ポータブル振動計(新製品)」
開 催 時 間 7月16日(水)~7月18日(金) 11:00~11:10、15:00~15:10(連日開催)
テ ー マ ② 「走りの記録は、スマホ1台で Sound One Recorder」
開 催 時 間 7月16日(水)~7月18日(金) 14:00~14:10、16:00~16:10(連日開催)
【出展社セミナー概要】
テ ー マ 「法規認証試験に最適なGPS速度計で、データガバナンスを支援」
開 催 時 間 7月16日(水)13:00 ~ 13:30
実 施 会 場 展示ホールE
※本セミナー参加にあたり、事前登録等は必要ございません
【出展商品】
●NV評価と検査
・ポータブル振動計 VW-3100 ※新製品
・音響振動解析システムO-Solution DS-5000
※新機能/動画再生機能
・実験的モード解析システムソフトウェア MEscope
・ノイズテスティング‧ソフトウェアGN-1200
・ローノイズマイクロホン MI-1282M10
・O-Solution DS-5000音響パワーレベル計測システム
・Webアプリケーション Sound One
・高機能騒音計LA-7000シリーズ

●開発プロセス
‧AD/ADAS 開発向けVIL ベンチ
‧自動計測制御システムFAMS-R6
・角度軸信号計測ソフトウェアExAngle(エクスアングル)
・ベンチマーキングレポート販売

●車両評価
・クランプ型トルク計 ※新製品
・小型高剛性トルク検出器RHシリーズ
・レーザー面内速度計LV-7000シリーズ
・無線計測システムWC / WT / WVシリーズ
・GPS速度計LC-8300A
・車載型容積式流量検出器 FP-4135
・車載型燃料流量計DF-2200
・モーター&エンジン回転計CT-6710

【小野測器について】
1954年創業。電子計測機器の製造、販売ならびに各種エンジニアリングサービス事業を展開。創業同年には、 国内初となるジェットエンジンの回転数を計測する回転計を開発。自動車産業では二輪・四輪車、自動車部品、 その他建設機械、食品や医療検査等、幅広い分野において研究開発のサポートから製造工程での測定技術を提供。自動車メーカーHondaの第二期(1983-1992)F1レース活動において、V6ターボエンジンのベンチ試験用の操作システムを特注制作するなど、同社の優勝に技術面でサポート。その他、近年では電動車両(EV)開発支援など、カーボンニュートラル社会実現のために新たなビジネス領域への参入を行っている。
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