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公益財団法人流通経済研究所
会社概要

コロナ下では「買い物を早く終える」「事前に買い物メモをつくる」消費者が増加

ショッパーマインド定点調査(2021年4月)

公益財団法人流通経済研究所

公益財団法人 流通経済研究所(東京都千代田区 理事長 青山 繁弘、以下流通経済研究所)は、ショッパーの意識や行動の特徴と変化を把握するために、3か月に1回、「ショッパーマインド定点調査」を実施しています。最新の調査(2021年4月)によると、「店内でなるべく早く買い物を終える」という回答が40%を超えるなど、新型コロナウイルス感染予防の意識の高さは、日常の買い物行動にも変化を及ぼしていることがわかりました。
<調査結果の紹介>
 下図は「新型コロナウイルス感染予防のために日常の買い物で行っていること」を聴取した結果を示しています。「店内でなるべく早く買い物を終える」、「事前に買うものを決めて買い物メモをつくる」(=計画購買をする)、「なるべく商品・サンプルなどに手を触れないようにする」といった行動が多く発生していることがうかがえます。店内を歩き回って事前に予定していなかった商品を「非計画購買」したり、商品をよく吟味し、比較検討に時間をかける――というような行動は、コロナ前と比べると、少なくなっている可能性があります。

 スーパーマーケットやドラッグストア、コンビニエンスストアなどの小売店舗では、購買される商品の大半は、事前に計画されていた場合を「計画購買」ではなく、計画されていなかった「非計画購買」によるものであることがわかっています。そのため、売場では「非計画購買」を促すような陳列や販促がおこなわれてきました。しかし、ウイルス感染予防の意識が高まることで、下図に示すように、計画購買が促進され、非計画購買は抑制される可能性があります。 

「日常の買い物で行っていること」と「計画購買・非計画購買」の関係「日常の買い物で行っていること」と「計画購買・非計画購買」の関係

 今年の1月に実施した同調査の結果と比較すると、「店内でなるべく早く買い物を終える」は5.6ポイント増加、「事前に買うものを決めて買い物メモをつくる」は7.6ポイント増加、「チラシを見てら買い物に行く」は6.6ポイント増加しています。今後、ワクチン接種が進むことにより、感染状況が変化することが予想されますが、小売業やメーカー、卸売業は、ショッパーの意識や行動の変化を捉え、店内や店外で取るべき対応を検討することが重要になるでしょう。


<調査概要>
調査名称:「ショッパーマインド定点調査(2021年4月)」
調査手法:インターネット消費者調査
調査実施期間:2021年4月24日~4月26日
対象者:全国の20歳以上の男女(集計対象者数は2,510名)
※流通経済研究所が主催する「ISM・ショッパーマインド研究プロジェクト」内で3か月に1回実施している定点調査です。調査結果の詳細な分析は研究プロジェクト内で報告しています。今後、調査結果の一部は、流通経済研究所のWebサイトでも公表する予定です。 

<「ISM・ショッパーマインド研究プロジェクト」について>
 流通経済研究所は長年に渡り「売れる売場づくりの原理原則」であるISM(インストア・マーチャンダイジング)に関する研究を行い、体系化してきました。また、近年はショッパーの変化や属性別の特徴の理解に努めてきました。この領域の研究活動として、2021年度より、購買行動・買物意識に関するマルチクライアント調査・研究の『ISM・ショッパーマインド研究プロジェクト』をスタートします。今年度は、上記で紹介した「ショッパーマインド定点調査」を年4回実施する他、業態別・カテゴリー別の「計画購買・非計画購買」の実態を捉える調査を行い、今後の売場づくり・MD・販促のあり方を考えます。現在、ご参加企業を募集していますので、ご関心をお持ちの方は、下記Webページよりお問い合わせください。 

■「ISM・ショッパーマインド研究プロジェクト」のWebページ
https://www.dei.or.jp/project/ism_shopper/index.php
 
■お問い合わせ先
公益財団法人流通経済研究所「ISM・ショッパーマインド研究プロジェクト事務局」
担当:伊藤、鈴木
TEL:03-5213-4532
お問い合わせフォーム:https://www.dei.or.jp/project/ism_shopper/contact.php


 

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URL
http://www.dei.or.jp
業種
財団法人・社団法人・宗教法人
本社所在地
東京都千代田区九段南4-8-21 山脇ビル 10F
電話番号
03-5213-4531
代表者名
青山繁弘
上場
未上場
資本金
-
設立
1966年10月
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