転職希望者の43％が「オンライン面接の実施有無が応募意向に影響する」と回答 企業の柔軟性やスピード感のある対応に高い関心
ーエンワールド・ジャパン グローバル人材のオンライン面接意識調査ー
【調査結果 概要】
■ 転職希望者の43%が、オンライン面接の実施有無が「応募の意向に影響する」と回答
■ 希望する面接方法は「最終面接のみ対面」が最多
■ オンライン面接経験者は約6割。最終面接を受けた方のうち、約半数は最終面接もオンラインで実施
■ 8割が企業がオンライン面接を行うことに賛成。オンライン面接経験者のほうが、賛成の割合がやや高い
■ オンライン面接に賛成の理由、第1位は「日程調整のしやすさ」。反対の理由、第1位は「社内の雰囲気や設備が分からない」
■ 約5割が最終面接もオンラインで実施に賛成
■ 最終面接もオンラインで実施に賛成の理由、第1位は「オンライン面接でも入社の意思決定は可能」。反対の理由、第1位は「社長／責任者とは直接会って話したい」
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【結果解説】エンワールド・ジャパン 代表取締役社長 ヴィジェイ・ディオール（Vijay Deol）
Vijay Deol
新型コロナの流行に対応して世界と企業環境が進化し続ける中、アフターコロナの世界がどの様になるかを予想して、企業と転職希望者の双方の姿勢に大きな変化が見られるようになってきました。おそらく、その中でも最も注目されているのは、リモートワークや柔軟な働き方への急速な変化でしょう。しかし、メディアや企業のオンラインセミナーではあまり話題にはなりませんが、新型コロナの流行が企業の新規雇用における実際の選考方法、または転職希望者が企業を選ぶ際の意思決定にどのような影響を与えたかということも非常に重要な側面です。
新型コロナの流行で職場の考え方に対する世界的な変化が起こる前は、特に給与の高いホワイトカラーのポジションにおいて、少なくとも候補者と直接会って話をすることなく、採用の意思決定をすることはほとんどありませんでした。しかし現在では、採用中の企業の多くがテレビ会議や電話面接に基づいた採用判断をせざるを得なくなっています。
当社の調査結果によると、大多数の転職希望者がここ数ヶ月でオンライン面接の経験があり、オンライン面接経験者のうち約50％がオンラインでの最終面接も経験していることから、転職希望者もこの新しい選考方法に迅速に慣れてきていると言えます。アフターコロナの世界においても最も重要なことは、かなりの数の求職者が、オンライン面接が可能な企業かどうかが応募の意思決定に影響すると回答していることです。さらには、求職者がオンライン面接に賛成する理由の一つにコロナ禍での健康や安全面での不安を挙げていますが、より上位に、企業の環境への適応力に対する印象や、企業を訪問せずに面接が受けられる利便性・効率性の向上などを挙げています。
今後しばらくの間、オンライン面接が対面面接に完全に置き換えらえるとは考えにくく、対面面接が
完全になくなることはないと思われますが、オンライン面接の活用でメリットや効率性が得られることは、アフターコロナの世界においても明らかでしょう。
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【調査結果 詳細】
1. 転職希望者の43%は、オンライン面接の実施有無が「応募の意向に影響」(図1、図2、図3）
「企業がオンライン面接を行っているかどうかは、応募の意向に影響しますか」と伺ったところ、43％が「影響する」（とても影響する、やや影響する）と回答しました。（外資系企業社員：42％、日系企業社員：45％）年代別では、年代が若いほど「影響する」と回答した割合が高くなりました。
「とても影響する」「やや影響する」と回答した方に理由を伺ったところ、第1位は「新しい時代の変化にスピーディーに順応できる企業かどうかが分かる」 （同：83％、80％）、次いで 「有事の際に柔軟な対応ができる企業かどうかが分かる」 （同：77％、72％）となり、企業の柔軟性への関心の高さがうかがえます。一部、コメントも紹介します。
【図1】企業がオンライン面接を行っているかどうかは、応募の意向に影響しますか。
図1
【図2】企業がオンライン面接を行っているかどうかは、応募の意向に影響しますか。（年代別）
図2
【図3】企業がオンライン面接を行っているかどうかが応募の意向に「とても影響する」「やや影響する」と回答した方に伺います。その理由は何ですか。（複数回答可）
図3
▶「とても影響する」「影響する」回答者のコメント
外資系企業社員
・時代に適応した企業でないと成果を上げるのが難しい（30代）
・オンライン面接を導入している企業は、時代のニーズをきちんと掴み、柔軟に対応できるイメージ（30代）
・企業のITリテラシーの判断基準となる（40代）
・すべての面接がオンラインである必要はないが、上手く取り入れている企業には好印象を持つ（40代）
・社員のことを考えているかの目安になる（50代）
日系企業社員
・ITへの投資意欲と、管理職のIT及び時代変化への適応性が測れる（20代）
・経営陣のデジタル・トランスフォーメーションへの柔軟度を表す指標のため（30代）
・この時期に頑なに対面にこだわっている企業は、有事に行動を変えれない古い体質の企業だと映ってしまう（30代）
・時代の変化に対応するしないの意思表示ともとれるため（40代）
・面接時の企業側の姿勢は、入社後の働き方をイメージできる大きな要素（50代）
2. 希望する面接方法は「最終面接のみ対面」が最多（図4、図5）
「どの様な面接方法が理想ですか」と伺ったところ、「最終面接以外はオンライン、最終面接のみ対面」と回答した方が最多で35%でした。（外資系企業社員：34％、日系企業社員：35％）
また、「最終面接まですべてオンライン」と回答した割合は、オンライン面接経験ありの方の回答が、オンライン面接経験なしの方の回答を8ポイント上回りました。（オンライン面接経験あり：22％、オンライン面接経験なし：14％）
【図4】どの様な面接方法が理想ですか。
図4
【図5】どの様な面接方法が理想ですか。（オンライン面接の経験別）
図5
3.オンライン面接経験者は約6割。最終面接を受けた方のうち、約半数は最終面接もオンラインで実施（図6、図7）
「オンライン面接を受けたことがありますか」と伺ったところ、64％が「ある」と回答。外資系企業社員の回答が日系企業社員の回答を10ポイント上回りました。（外資系企業社員：69％、日系企業社員：59％）外資系企業ではレポートラインとなる上司が海外に在住している場合や、本社の人事やマネジメントと面接を行う場合などがあるため、新型コロナウイルス流行前から、日系企業と比較して、オンライン面接を受ける割合が多かったことが推測されます。
最終面接まで選考が進んだ方に「最終面接もオンラインで実施した経験はありますか」と伺ったところ、約半数が「ある」と回答しました。（同：48％、46％）
【図6】オンライン面接を受けたことがありますか。
図6
【図7】最終面接まで選考が進んだ方に伺います。最終面接もオンラインで実施した経験はありますか。
図7
4. 8割が企業がオンライン面接を行うことに賛成。オンライン面接経験者のほうが、賛成の割合がやや高い。（図8、図9）
「企業がオンライン面接を行うことをどう思いますか」と伺ったところ、81％が「賛成」（とても賛成、やや賛成）と回答しました。（外資系企業社員：83％、日系企業社員：80％）
また、オンライン面接に「賛成」と回答した割合は、オンライン面接経験ありの方の回答が、オンライン面接の経験なしの方の回答を8ポイント上回りました。 （オンライン面接の経験あり：84％、オンライン面接の経験なし：76％）
【図8】企業がオンライン面接を行うことをどう思いますか。
図8
【図9】企業がオンライン面接を行うことをどう思いますか。（オンライン面接の経験別）
図9
5. オンライン面接に賛成の理由、第1位は「日程の調整のしやすさ」 反対の理由、第1位は「社内の雰囲気や設備が分からない」（図10、図11）
オンライン面接に「賛成」、「反対」と回答した方それぞれに理由を伺いました。
「賛成」の理由の第1位は「面接の日程が調整しやすい」（外資系企業社員：84％、日系企業社員：82％）、次いで「企業訪問にかかる時間を削減できる」（同：81％、79％）でした。
「反対」の理由の第1位は「企業を訪問しないと、社内の雰囲気や設備などが分からない」（同：74%、76％）、次いで「対面で話さないと面接官や社員の人柄が分かりづらい」（同：68％、75％）でした。
【図10】企業がオンライン面接を行うことに「やや賛成」「とても賛成」と回答した方に伺います。その理由は何ですか。（複数回答可）
図10
【図11】企業がオンライン面接を行うことに「やや反対」「とても反対」と回答した方に伺います。その理由は何ですか。（複数回答可）
図11
6. 約5割が最終面接もオンラインで実施に賛成。オンライン面接経験者のほうが、賛成の割合が高い。（図12、図13）
「企業が最終面接もオンラインで行うことをどう思いますか」と伺ったところ、46％が「賛成」（ととても賛成、やや賛成）と回答しました。（外資系企業社員：49％、日系企業社員：43％）
「賛成」と回答した外資系企業社員のコメントでは「グローバル企業では必然」、日系企業社員のコメントでは「実際の業務もリモートワークが多いのであれば、面接もオンラインで実施するのが良い」「交通費削減」の声が目立ちました。一方、外資系企業社員・日系企業社員の両者から「内定後に訪問してカジュアル面談を行うなど、ミスマッチを防ぐために一度は訪問したい」「コロナが落ち着けば本来は会いたい」という声が多数挙がりました。
「最終面接もオンラインで行うことに賛成」と回答した割合は、オンライン面接の経験がある方の回答が、オンライン面接の経験がない方の回答を11ポイント上回りました。（オンライン面接の経験あり：50％、オンライン面接の経験なし：39％）
【図12】企業が最終面接もオンラインで行うことをどう思いますか。
図12
【図13】企業が最終面接もオンラインで行うことをどう思いますか。（オンライン面接の経験別）
図13
7. 最終面接もオンラインで実施に賛成の理由、第1位は「オンライン面接でも入社の意思決定は可能」。反対の理由、第1位は「社長／責任者とは直接会って話したい」（図14、図15）
企業が最終面接もオンラインで実施することに「賛成」、「反対」と回答した方に、それぞれ理由を伺いました。
「賛成」の理由の第1位は「オンライン面接でも入社の意思決定は可能」（外資系企業社員：71％、日系企業社員：72％）、次いで「最終面接も一次面接や二次面接などと違いはない」（同：70％、64％）でした。
「反対」の理由の第1位は「社長／部門責任者とは直接会って話したい」（同：69%、69％）、次いで「ミスマッチ防止のため、お互いにとって必要」（同：66％、67％）でした。
【図14】企業が最終面接もオンラインで行うことに「やや賛成」「とても賛成」と回答した方に伺います。その理由を教えてください。（複数回答可）
図14
【図15】企業が最終面接もオンラインで行うことに「やや反対」「とても反対」と回答した方に伺います。その理由を教えてください。（複数回答可）
図15
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【調査概要】
調査方法：インターネット調査
調査地域：全国
有効回答数：2,081名
調査実施期間：2020年7月27日～7月29日
回答者所属企業：外資系企業 48%、日系企業 52%
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