Nextremer、「リアクティブ対話システム」を初公開

〜マイクロサービス技術を対話システム研究に応用、市場における対話システム活用をより加速化〜

株式会社Nextremer(本社:東京都板橋区、代表取締役CEO:向井永浩、以下「Nextremer」)は、10月12日(木)、13日(金)の2日間にわたって開催された、人工知能学会 言語・音声理解と対話処理研究会による「第8回対話システムシンポジウム」に参加し、「リアクティブ対話システム」に関する論文の発表およびデモンストレーションを実施いたしました。「リアクティブ対話システム」では、個々の機能がマイクロサービス※で構築されているため、市場が対話システムに求める多様なベストプラクティスに柔軟に対応できます。また、オンラインで対話システムに機能の追加・削除が可能なため、スピード感を持ってユーザー満足度の向上に繋げることができると期待しています。

※マイクロサービス:複数の機能から構成される1つの大きなアプリケーションを機能ごとに開発・運用が行えるように分割すること
【発表内容】
Nextremerは、対話システムの研究開発およびサービスの提供を行っている会社です。対話システムの実運用において、ユーザーの要求や状況に応じて、リアルタイムで振る舞いの変更および機能を改善することは必要不可欠です。そこで、実運用での経験に基づき、シンポジウムでは、より柔軟にシステムを変更できる、且つ、継続的に機能を改善する「リアクティブ対話システム」の構成についての研究結果を発表いたしました(参照:別添資料)。
 

対話システムシンポジウムに出展した進化版Anil Bot(チャットボット)対話システムシンポジウムに出展した進化版Anil Bot(チャットボット)

対話システムシンポジウムでの様子対話システムシンポジウムでの様子

【リアクティブ対話システムの利点】
1)ユーザーの要求や状況に合わせた細かな修正や、精度が向上した新機能をオンラインで投入できるため、適宜対応が可能
2)対話システム全体に影響せず、部分的な機能変更を柔軟且つ容易に実施可能
3)対話システムのインサイトを機能ごとに可視化することで、話者と対話システムの対話ボトルネックを個別に検証することが可能

【今後の展望】
このたびのシンポジウムでNextremerが発表した「リアクティブ対話システム」は、対話システムの品質を強化したシステムです。同システムを実現することにより、ユーザー満足度のさらなる向上を図るほか、対話システムに携わる社内外の技術開発者にとって開発が容易となる汎用的な対話システム研究開発プラットフォームを目指します。
加えて、Nextremerは、株式会社三菱総合研究所(本社:東京都千代田区、代表取締役社長:森崎孝)と共同で、対話システムに深層機械学習を積極的に取り入れていく研究を行っています※。システム全体への影響を考慮せずとも、部分的なタスクの脱着を容易に実施できることで、よりスピード感をもって実証実験に臨めるよう研究開発を進めてまいります。

 ※2017年9月、業務・資本提携の締結に関するプレスリリースを発表いたしました。
https://prtimes.jp/main/html/rd/p/000000033.000017379.html


■対話シンポジウムについて
・イベント名称:第81回人工知能学会 言語・音声理解と対話処理研究会(SIG-SLUD)
・イベント名称:第8回対話システムシンポジウム
・開催日:2017年10月12日(水)、10月13日(金)
・開催場所:早稲田大学グリーン・コンピューティング・システム研究開発センター
・共催:早稲田大学GCS研究機構 知覚情報システム研究所
・公式サイト:https://jsai-slud.github.io/sig-slud/

■人工知能学会 言語・音声理解と対話処理研究会(SLUD)について
1992年に創設された研究会で、言語・音声・対話に関する基礎研究から,音声処理・言語処理・対話処理に関するアルゴリズムやシステムの研究まで、多岐に渡る話題を扱っています。研究会の開催のほか、時代に即応したワーキンググループの設立やシンポジウムの開催を行なっています。

■株式会社Nextremerについて(http://www.nextremer.com/
2012年設立。自然言語処理技術と人工知能(AI)を活用した対話システムの研究・開発を軸に、「AIと人との協業」というコンセプトのもと、マルチモーダル対話システム「minarai」を提供しています。また、大学や研究機関、事業会社との共同開発/共同研究にも注力するなど、オープンイノベーションにも積極的に取り組んでおります。カスタマーサービスや受付案内などのコミュニケーション分野を中心に、自社製品としての対話システムの販売を進めているほか、モビリティやロボティクス分野での適用も開拓しています。

 

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