鉄道車両向けリモートモニタリングサービスの日本貨物鉄道株式会社への採用について
(株)東芝の事業会社である東芝インフラシステムズ株式会社が開発した鉄道車両向け「リモートモニタリングサービス」が、日本貨物鉄道株式会社(以下、JR貨物)のEH800形式交流電気機関車向けに採用されることが決まりました。
本件は、IoTを活用することで鉄道業界が抱える課題をお客様とともに解決していく新しい試みであり、東芝グループのサイバーフィジカルシステム(CPS)の取り組みの一つです。
本件は、IoTを活用することで鉄道業界が抱える課題をお客様とともに解決していく新しい試みであり、東芝グループのサイバーフィジカルシステム(CPS)の取り組みの一つです。
東芝インフラシステムズ株式会社が開発した鉄道車両向け「リモートモニタリングサービス」が、日本貨物鉄道株式会社(以下、JR貨物)のEH800形式交流電気機関車向けに採用されることが決まりました。
本件は、IoTを活用することで鉄道業界が抱える課題をお客様とともに解決していく新しい試みであり、東芝グループのサイバーフィジカルシステム(CPS)の取り組みの一つです。
鉄道業界では更なる安全性と安定輸送が求められる一方、人口減少・少子高齢化等の社会構造の大きな変化や新技術による事業環境変化への対応、異業種競争を見据えたコスト低減などに取り組んでいます。
当社は、これらの課題解決を図るためのIoTソリューションとして、鉄道車両用電気品、IoT端末、無線通信および地上サーバから構成されるシステムで鉄道車両の状態監視を行い、得られたデータを活用して、運用および保守の効率化・高度化を目指す「リモートモニタリングサービス」の開発を行い、JR貨物の協力を得て実証活動を行ってきました。
今回採用されるサービスは、JR貨物保有のEH800形式交流電気機関車の運転室に設置したIoT端末から機関車の状態を自動的に地上サーバにセキュアに伝送・蓄積することで、リアルタイムに状態監視を行うものです。データの伝送に運転士等の操作は不要です。伝送されたデータはWEBブラウザを使い見える化を行うので、PC・タブレット等での活用もできます。またIoT端末の小型化・後付け搭載、車両改造を最小限に抑えるコンセプトも特徴の一つとしています。
当社は、鉄道車両用電気品メーカーとしての知見を活かしつつ、ディープラーニング等のAI・機械学習手法も適用してデータを分析することで、ダウンタイムの縮小による安定輸送の向上、故障予測や保守作業・部品交換の効率化等の業務改善への寄与を計画しています。さらに、分析によって得られた知見を当社の鉄道車両用電気品開発にも活用する予定です。
今後、当社は既存の鉄道車両・鉄道車両用電気品にも導入しやすいインターフェイスの拡充、様々なデータを取得するための追加センサの適用を経て、「リモートモニタリングサービス」のさらなる改良および得られた知見を新製品開発に活用することで、鉄道事業が抱える課題解決に貢献していきたいと考えています。
ニュースリリースURL: https://www.toshiba.co.jp/infrastructure/news/20190717.htm
本件は、IoTを活用することで鉄道業界が抱える課題をお客様とともに解決していく新しい試みであり、東芝グループのサイバーフィジカルシステム(CPS)の取り組みの一つです。
鉄道業界では更なる安全性と安定輸送が求められる一方、人口減少・少子高齢化等の社会構造の大きな変化や新技術による事業環境変化への対応、異業種競争を見据えたコスト低減などに取り組んでいます。
当社は、これらの課題解決を図るためのIoTソリューションとして、鉄道車両用電気品、IoT端末、無線通信および地上サーバから構成されるシステムで鉄道車両の状態監視を行い、得られたデータを活用して、運用および保守の効率化・高度化を目指す「リモートモニタリングサービス」の開発を行い、JR貨物の協力を得て実証活動を行ってきました。
今回採用されるサービスは、JR貨物保有のEH800形式交流電気機関車の運転室に設置したIoT端末から機関車の状態を自動的に地上サーバにセキュアに伝送・蓄積することで、リアルタイムに状態監視を行うものです。データの伝送に運転士等の操作は不要です。伝送されたデータはWEBブラウザを使い見える化を行うので、PC・タブレット等での活用もできます。またIoT端末の小型化・後付け搭載、車両改造を最小限に抑えるコンセプトも特徴の一つとしています。
当社は、鉄道車両用電気品メーカーとしての知見を活かしつつ、ディープラーニング等のAI・機械学習手法も適用してデータを分析することで、ダウンタイムの縮小による安定輸送の向上、故障予測や保守作業・部品交換の効率化等の業務改善への寄与を計画しています。さらに、分析によって得られた知見を当社の鉄道車両用電気品開発にも活用する予定です。
今後、当社は既存の鉄道車両・鉄道車両用電気品にも導入しやすいインターフェイスの拡充、様々なデータを取得するための追加センサの適用を経て、「リモートモニタリングサービス」のさらなる改良および得られた知見を新製品開発に活用することで、鉄道事業が抱える課題解決に貢献していきたいと考えています。
ニュースリリースURL: https://www.toshiba.co.jp/infrastructure/news/20190717.htm
このプレスリリースには、メディア関係者向けの情報があります
メディアユーザーログイン既に登録済みの方はこちら
メディアユーザー登録を行うと、企業担当者の連絡先や、イベント・記者会見の情報など様々な特記情報を閲覧できます。※内容はプレスリリースにより異なります。
すべての画像