『ビジネス・コミュニケーション白書2021』刊行 コロナ禍におけるビジネス・コミュニケーションの変化等を取りまとめる 課題はコミュニケーションのズレ
企業や自治体など500団体にインターネット調査を実施
一般社団法人日本経営協会（本部事務局：東京都渋谷区、会長：高原 豪久）は「ビジネス・コミュニケーション実態調査」を実施し、『ビジネス・コミュニケーション白書』として取りまとめました。
白書全文は下記URLよりご覧ください
https://noma.actibookone.com/category/list?param=eyJjYXRlZ29yeV9udW0iOjEyMTEwfQ==
- ビジネス・コミュニケーション白書2021の特色
- ビジネス・コミュニケーション白書のポイント
コミュニケーションの場は、「会議・ミーティング」が最も高かったが、「Ｅメール・グループウェア等」も順位を上げていた。会議頻度については、4割の企業が「減った」を選択しており、ICT ツール（情報通信技術）の利用拡大やテレワークの普及が影響しているとみられる。
所属組織で活用のICTツールでは、「ビデオ会議」が前回から3倍程度伸長している。従業員数の多い大企業ほど、活用割合が高い。
テレワーク利用はやや増加傾向 コミュニケーションに課題
感染対策としてのテレワーク導入状況は、導入と非導入がそれぞれ半数程度である。導入時期は、「昨年」が最多となっている。
前年（2020年）と比較したテレワーク利用変化は、「増加した」が44％と高めであった。頻度は「週1回」が最多、「週に4回以上」のフルリモートも約2割あった。
現状のテレワークの課題として、「メンバーの状況を把握しづらい」、「コミュニケーションのズレが大きくなる」のポイントが高かった。
新型コロナ感染以前と比べた残業時間変化は、「短くなっている」が「長くなっている」を上回り、やや減少傾向がみられた。
コミュニケーション習慣の変化
自由意見から、コミュニケーションにおいて日頃感じていることとして、「コロナが ICT ツールを使うコミュニケーションを促進した」とする一方で、「ツールを使うのに慣れてない人がいる」、「社内で私語を慎むように言われているのでコミュニケーションは取りにくい」、「テレワークで横のつながりが薄れている」といった課題もあがっている。
- ビジネス・コミュニケーション白書について
コミュニケーションツールやメディアの一層の発展、ビジネス環境の多様化・複雑化により、ビジネスシーンにおけるコミュニケーションの変化への対応は重要度を増しています。組織は単に機械や技術を導入し、環境を整えるだけでは十分な対応とはいえません。むしろ格差を広げる危険性もはらんでいるため、並行して社員（職員）のスキル向上や意識醸成を図ることが、これまで以上に重要な課題となってきています。
本会ではこのような趣旨から、今後も組織におけるコミュニケーションに関する調査と研究を継続的に進める予定です。
- 調査研究報告書について
詳しくは下記URLをご確認ください。
http://www.noma.or.jp/keiei/tabid/239/Default.aspx
- 日本経営協会について
「経営およびオフィス・マネジメント」の革新と社会資産の創出ならびに新しい価値創造の推進によって、わが国経済の発展と豊かな社会の実現に寄与することを本会の目的としております。
日本経営協会HP：https://www.noma.or.jp/
- お問合せ
総務・人事グループ TEL.03-3403-1330
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