ランサーズ、フリーランスを表彰する「新しい働き方大賞」の授賞式を開催～1年でパラレルワーカー3倍に！フリーランス実態調査を発表～

日本最大級のクラウドソーシングサービスを運営するランサーズ株式会社（本社：東京都渋谷区、代表取締役社長：秋好 陽介）は、個人のスキルを活かし、時間と場所にとらわれない「新しい働き方」を体現するフリーランスを表彰する「Lancer of the Year 2016（ランサー オブ ザ イヤー2016）-新しい働き方大賞-」の受賞者を決定し、本日、渋谷・ヒカリエホールで発表および表彰式を行いました。

◆総務省発表「非正規」40％超え

2015年11月4日に厚生労働省が発表した、「就業形態の多様化に関する総合実態調査」によると、パートや派遣など、「非正社員」が占める割合が、初めて全体の40%に達しました。1990年には20％※だったことを考えると、この20年間で非正社員比率は倍増し、多様な働き方がより広がったことになります。（※総務省「労働力調査」）

◆多様化する個人の働き方を「フリーランス実態調査2016」で発表
今年の調査では、フリーランスの数が昨年度対比で17%増加の1,064万人になったことが分かりました（アメリカでは約5,400万人）。昨年度の調査で明らかになった、副業系すきまワーカー、複業系パラレルワーカー、自由業系フリーワーカー、自営業系オーナーの4タイプのうち、特に複業系パラレルワーカーの数が昨年に比べて3倍近くと急増しているのが目立ちます。

また合わせて注目すべきは、オンラインで働くフリーランスの割合が12%から15%と増加していることです。アメリカにおいてもフリーランスのオンライン化がこの1年間で42%から51%と急増しており、日本においても、このオンライン化の波は続いていくものと考えられます。

 

◆「新しい働き方LAB」×新サービス「ランサーズストア」を発表
◇自分の得意な仕事が出品できる「ランサーズストア」開始。
ランサーズは新サービス「ランサーズストア」をオープンしました。自分の得意を出品し、収入を得ることができます。（http://info.lancers.jp/18346）ランサーズストアでは自ら仕事の内容・時間・価格を決めることができます。※出品買い取りは4月上旬を予定

 

◇渋谷に「新しい働き方LAB」OPEN！
4月からは「新しい働き方LAB」をオープンいたします。約125坪のフロアは執務エリアの「LAB（ラボ）」と催事スペースの「STUDIO（スタジオ）」の機能を有します。「STUDIO」では写真・動画撮影などが行えるようになる他、ランサーズが開催する各種セミナー、さらには今後フリーランスの交流会なども実施していく予定です。

 

◆「Lancer of the Year 2016-新しい働き方大賞-」各部門受賞者一覧
2015年中に、『報酬獲得額』『成長率』『リピート率』『発注主からの評価』をもとに「Lancer of the Year 2016」の受賞者19名が選ばれました。さらにその受賞ランサーの中から部門に分け、活躍するフリーランサーを表彰致しました。MVP以外の表彰者は特設サイト上で2月15日より、ランサーズに登録するランサー投票により選ばれております。
 

※受賞者一覧は下記PDFをご覧ください。
リリースPDF:http://prtimes.jp/a/?f=d10407-20160323-7457.pdf

◆「Lancer of the Year 2016」について：http://www.lancers.jp/award/
「Lancer of the Year」とは、スキルや経験を活かし、時間や場所にとらわれない「新しい働き方」を体現したフリーランスを表彰するセレモニーです。次世代ワークスタイルのロールモデルとなる個人に対して、その活躍を讃えます。「Lancer of the Year 2016」においては、2015年中に「新しい働き方」を実践したフリーランス19名を招いた授賞式、有識者によるパネルディスカッション、来場者全員による交流会を実施しました。

＜ランサーズ株式会社について＞
http://www.lancers.jp/
ランサーズ株式会社は、「時間と場所にとらわれない新しい働き方を創る」ことをビジョンに掲げる日本最大級のクラウドソーシングサービス「ランサーズ」（http://www.lancers.jp/）の運営会社です。企業の経営資源のオープン化を人材活用の側面から支援することで、企業経営の効率化や新事業の創出によるイノベーションの加速に寄与しています。また、地方自治体や行政との協力・提携を通じて、東京一極集中を是正し、日本全体に仕事の再分配が行われる仕組みを広げています。正社員、非正社員に続くフリーランスという「第３の働き方」を広く発信し、『個人のエンパワーメント』の実現を目指しています。