【QOL（生活の質）と仕事満足度の調査】従業員の9割近くが「QOL向上は仕事満足度に影響する」と回答 一方で、生活・仕事ともに満足度は低水準

OTENBA株式会社（本社所在地：東京都渋谷区、代表取締役：間賀田園子）は、未知株式会社（本社所在地：大阪府大阪市、代表取締役：下方 彩純）と、QOLと仕事満足度に関する調査を実施しました。

働き方改革やウェルビーイング経営が注目される中、従業員のQOL（生活の質）向上が企業の重要課題となっています。本調査では、企業で働く方300名を対象に、QOLと仕事満足度の関係性、リフレッシュの実態、福利厚生ニーズを明らかにし、今後の人材戦略の方向性を探りました。

 

半数近くが生活に不満。満足している従業員はわずか41.0％

 

「現在の生活にどの程度満足していますか？」（n＝300）という質問に対して、満足層（「とても満足」＋「まあ満足」）は41.0％にとどまりました。内訳は「とても満足」が3.3％、「まあ満足」が37.7％です。

一方で、不満層（「やや不満」＋「とても不満」）は43.0％に達しており、半数近くの従業員が生活に何らかの不満を抱えていることが明らかになりました。

リフレッシュ時間は二極化 「全く取れていない」層も6.0％存在

「最近1ヶ月以内に、自分自身のリフレッシュ・メンテナンスにかけた時間は？」（n=300）という設問に関しては、「6時間以上」が40.3％で最も多くなりました。

一方で『0時間』という回答も6.0％あり、リフレッシュ時間の確保に大きな差が生じていることがわかりました。

リフレッシュ方法の主流は「趣味」「睡眠」「運動」

「どのような手段でリフレッシュや自己投資をしていますか？（複数選択可）」（n＝300）という質問に対して、「趣味」が203件で最も多く、次いで「睡眠」が148件、「運動」が130件と続きました。

また、「その他」と回答した人からは、

・湯船につかる

・サウナ

・友人との食事やおしゃべり

・何もせずにぼんやりして体や目を休める

・少し贅沢な買い物をする

・温泉に行く

・自然の中で過ごす

など、日常生活の中で取り入れやすいリラクゼーション方法が多く挙げられました。

仕事満足度はさらに深刻 満足している従業員はわずか26.4％

 

「仕事に対する満足度を教えてください」（n＝300）という質問に対し、満足層(「非常に高い」+「やや高い」)は26.4％にとどまりました。内訳は「非常に高い」1.7％、「やや高い」24.7％となっています。

一方で、不満層（「やや低い」＋「非常に低い」）は40.3％に達し、4割の従業員が仕事に不満を抱えていることが明らかになりました。また、「どちらともいえない」と回答した人は33.3％でした。

9割近くが実感 「QOL向上が仕事満足度を左右する」

「QOL（生活の質）向上と仕事満足度は関係があると思いますか？」（n＝300）という質問に対して、88.3％が「関係がある」と回答しました。

内訳は「強く関係がある」が34.3％、「やや関係がある」が54.0％となり、多くの従業員がQOL向上の重要性を認識していることがわかりました。

 

美容施術を福利厚生で「利用したい」が49.0％

「福利厚生で美容施術などが利用できるとしたら？」（n＝300）という質問に対して、49.0％が「利用したい」と回答しました。一方、「あまり興味がない」は34.7％、「不要だと思う」は16.3％という結果でした。

リフレッシュ方法としての美容施術は、趣味や睡眠と比べるとやや低い件数であったものの、この結果から潜在的なニーズがあることがうかがえます。

コスト面の負担から、現在は利用を控えている従業員が一定数存在する可能性が示唆されます。

最も求められる福利厚生は「リモート制度」。次いで「資格取得支援」「メンタルケア」

「会社に導入してほしい福利厚生は？（複数選択可）」（n＝300）という質問に対して、「リモート制度」が150件で最も多く、次いで「資格取得支援」が133件、「メンタルケア」が118件という結果でした。

柔軟な働き方や心身のケア、そして自己成長を支援する制度が、従業員から強く求められていることがわかりました。

“生活の質”が“働く満足”を左右する時代へ

本調査により、従業員の約9割がQOL向上と仕事満足度の関係性を認識していることが分かりました。

しかし、実際の満足度は生活満足度41.0％、仕事満足度26.3％と低水準にとどまっており、QOL向上に向けた具体的な施策の導入が急務であることが示唆されます。

特に注目すべきは、美容施術に対する潜在ニーズの高さです。現在の実施率は6.5％に過ぎませんが、福利厚生として提供された場合、49.0％が利用を希望しており、コスト面での支援が従業員のウェルビーイング向上に寄与する可能性があります。

また、リモート制度や資格取得支援、メンタルケアなど、柔軟な働き方と心身のケア、自己成長を両立できる制度が強く求められています。これらの施策を戦略的に導入することで、生活満足度や仕事満足度の向上、生産性の向上、離職率の低下といった好循環が期待されます。

企業におけるウェルビーイング経営の推進は、従業員と企業の双方にとって持続的な成長を支える重要な投資といえます。

 

【調査概要】

調査期間：2025年10月1日（水）～2025年10月6日（月）

調査方法：インターネット調査

調査人数：300人

 

【運営者概要】

運営元：間賀田園子

本社所在地：東京都渋谷区桜丘町1-4 渋谷サクラステージSHIBUYAタワー7F

代表取締役：間賀田園子

会社HP：https://otenba.co.jp/

サービスページ：https://otenba.co.jp/services/

運営元：未知株式会社

本社所在地：大阪府大阪市北区中津1-18-18 若杉ビル6階

代表取締役：下方 彩純

会社HP：https://www.mchs.co.jp/

サービスページ：https://www.mchs.co.jp/service/contents_seo