Yext（イエクスト）、消費者の検索行動のインサイトを明らかにするインタラクティブなデータハブを開設

※本リリースは、米国 Yext, Inc.が 2021年6月30日（現地時間）に配信した英文リリースに基づき作成した日本語抄訳です。
検索のクラウドプラットフォームを提供するYext（NYSE：YEXT、日本法人：株式会社Yext（イエクスト）、代表取締役会長：宇陀 栄次）は、Yextの豊富な検索データを活かし、世界中の消費者の検索行動のインサイトを明示するインタラクティブなデータリポジトリ「Yextデータハブ」の開設を発表しました。

              Yextのインタラクティブデータハブ     https://www.yext.com/search-data-hub

このデータハブは、経路案内のクリック数、電話のクリック数、インプレッション数、クリックスルー率などの指標を8つの異なるビューで表示し、ハイレベルなサマリーと詳細な前年比の分析を提供します。また、それらのデータは地域別、金融、医療、小売などの業種別や、さらにはATM、歯科医院、衣料品店などのレベルでフィルターすることが可能です。
*現在は2019年1月から2021年5月までのデータを表示していますが、定期的に更新する予定です。データには日本も含まれます。

Yextのチーフ・ストラテジー・オフィサーであるマーク・フェレンティーノは、「AIで世界中の企業の検索体験を変革する当社の取り組みは、オンライン・カスタマージャーニーの理解に役立つ検索データへのアクセスを可能にしました。この1年半の間に、あらゆる業界の企業が動的に変化する検索行動に直面し、パフォーマンスの測定とその調整方法の把握が困難になりました。このハブにより検索データへのアクセスが可能になり、企業が長期にわたる業界の顧客行動を包括的に理解し、パフォーマンスをベンチマークして、今後の戦略に役立てられると期待しています」と述べています。

多くの企業が営業を再開し、通常業務に戻ることを期待する中で、Yextデータハブは、現在の消費者の検索行動を、パンデミックピーク時の前、最中、後と比較する際に特に役立ちます。
              Yextのインタラクティブデータハブ     https://www.yext.com/search-data-hub

いくつかの重要なインサイトは、以下のとおりです。
1)  飲食店への客足が回復
2021年3月、米国では、ワクチンを接種し、室内で食事を楽しむことに安心感を覚える消費者が増えたことで、レストランの経路案内は通常に近いレベルに戻りました。2020年4月と2021年4月のデータを比較すると、米国の飲食店のトラフィックは平均244％増加、日本の飲食店のトラフィックは平均149%増加しました。

2)  予約などのコール・トゥ・アクション (CTA) のクリック増加
米国の銀行や住宅ローン会社などの金融機関のウェブページへのトラフィックは、パンデミックの間、29％も減少した月もありました。その一方で2021年5月には顧客がブランドのウェブサイトで予約やサービスの詳細を確認するなどのCTAのクリック数は、平均で16％増加しました。

3)  通院の増加
人々が医療の習慣を取り戻すにつれ、歯科、眼科、医療専門分野などの医療サービスは、検索ボリュームが上昇傾向にあり、米国では今年2月以降、予想を上回る26％増加のレベルに達しました。

4)  店舗での買い物の増加
米国では、今年の春から店舗へのトラフィックが増加し始め、2021年4月には2020年比で平均201％の増加となり、ピークに達しました。この傾向は、イギリス、フランス、日本など、世界各国でも同じように見られました。

5)  イギリスのホテルのトラフィック増加
今春、旅行やホテルへの客足は着実に増加しましたが、多くの消費者が旅行やホテルの滞在に慎重な姿勢を崩していないため、5月には平均を45％下回るレベルにとどまりました。

6)  ドイツの飲食店のトラフィック増加
ドイツでは、ロックダウンが解除された5月に、数ヶ月間平常時の水準を下回っていたレストランのウェブサイトへのクリック数が平常時の139％に増加しました。また、電話のクリック数も通常時と比べて124％に増加しました。

7)  フランスの宝石店のトラフィック増加
フランスの小売業界が低迷した後、宝石店は、ここ数ヶ月の検索ボリュームが22％増加し、他の小売分野よりも客足が増えました。

消費者の検索行動のインサイトが得られるYextのインタラクティブデータハブをご覧ください。https://www.yext.com/search-data-hub

*時系列データは、特定のサブセット内の多数のビジネスにおけるロケーションごとの月平均値として表示されます。前年比の計算では、特に断りのない限り、2021年と2020年、2020年と2019年を比較し、拠点数で正規化し、期間の初め以降に開始した拠点は除外しています。複数の分野、地域、および/またはビジネスタイプをまとめている場合は、それぞれの組み合わせに同じ重み付けをしています。インサイトは、Yextの顧客の匿名性を維持し、前年との意味のある比較を行うのに十分な期間を確保するために、十分なビジネス、ロケーション、および検索エンジンのデータソースがある地域および業界レベルでのみ表示されます。

 
Yext（イエクスト）について
インターネット上の企業に関する公式な情報源は本来、企業であるべきです。しかし、消費者が検索しても、求める情報が得られないことが多くあります。Yextの検索クラウドプラットフォームは、企業やブランドが自社に関する事実を整理、一元管理できるようにし、消費者がどこで検索しても、消費者の質問に公式な答えを提供します。企業ウェブサイト、検索エンジンや音声アシスタントを含めた検索エコシステム全体での消費者の検索体験を最適化します。日本では2017年に日本法人を設立し、事業活動を展開しており、顧客企業は株式会社三井住友銀行、ヤマト運輸株式会社、株式会社吉野家、株式会社JTBほかです。

Yextのミッションは、検索で企業を変革することです。Yext （NYSE：YEXT）は本社をニューヨークに、支社をアムステルダム、ベルリン、シカゴ、ダラス、ジュネーブ、ロンドン、マイアミ、ミラノ、パリ、サンフランシスコ、上海、東京、ワシントンD.C.に構えています。詳細は https://www.yext.co.jp をご覧ください。