UGC活用ツール「Letro」、化粧品通販売上高ランキングTOP25社のうち半数以上が導入

成果向上につながる国内No.1UGCツールとして2冠獲得

　SaaSツールとデジタル人材で企業のマーケティングDXを支援するアライドアーキテクツ株式会社（東京都渋谷区、代表取締役CEO：中村壮秀、証券コード：6081）は、このたびダイレクトマーケティング特化型UGC活用ソリューション「Letro（レトロ）」が、化粧品通販売上高ランキングTOP25社（※1）のうち約半数以上に導入されましたことをお知らせいたします。

　また、ショッパーズアイが1,069名のモニターに対して行った10社が提供するUGC活用ツールを対象にしたサイト比較イメージ調査の結果、Letroが「売上成果につながると思うUGC活用ツール」「CVRが改善すると思うUGC活用ツール」の2冠を獲得しました（※2）。

サービス詳細ページ：https://service.aainc.co.jp/product/letro/

※1 出典：日本流通産業新聞「化粧品通販売上高ランキングTOP81」
※2 株式会社ショッパーズアイ調べ（2020.12.8〜10） 調査対象：（1）通販事業運営企業278名（2）マーケティング/販促/デジタル販促/広告部門所属791名

• 「化粧品通販売上高ランキングTOP25社」のうち約半数以上が導入

　EC事業に新規参入する企業の急増や広告単価の上昇、表現規制などから、従来のような広告の大量出稿だけでは新規顧客の獲得が難しくなる中で、顧客の声や商品のUGCをどのように使うのかが重要になっています。

　そうした業界課題を背景に、Letroは2016年のサービス開始以来、企業のダイレクトマーケティング施策へのUGC活用を支援してまいりました。売上成果向上につながる施策として広く受け入れられ、累計200社以上の通販企業様にご利用頂いておりましたが、このたび化粧品通販売上高ランキングTOP25社のうち約半数以上の大手通販企業様にご導入いただきました。

　　　　　　　　　　　　　　　　　▲ランクアップ様でのUGC掲載イメージ

　また、Letroをご導入いただいた企業様には、これまで成果向上のため「UGCの生成・収集・活用・効果測定・改善」のサイクルを定期的に回しながら、効果が最大化される仕組みを提供してきました。その結果、化粧品や食品の大手通販メーカーをはじめとする多数企業の売上成果向上・CVR向上を実現しています。

 

• 成果向上につながる国内No.1ツールとして2冠を獲得

　通販事業運営企業に所属している方およびマーケティング／販促／デジタル販促／広告部門に所属する方に対してモニター調査を行った結果、これまでの支援実績が評価され、Letroが「売上成果につながると思うUGC活用ツールNo.1」「CVRが改善すると思うUGC活用ツールNo.1」の2冠を獲得しました。

　「Letro」では、今後もあらゆるマーケティング施策において"ユーザーファースト"なクリエイティブを実現するべく機能の開発・拡充に努め、企業のマーケティング成果向上に貢献してまいります。

＜ダイレクトマーケティング特化型UGC活用ソリューション「Letro」とは＞
「Letro」は、企業のダイレクトマーケティング施策へのUGC活用を支援することで、売上成果向上につながる国内No.1「UGC活用ツール」です。食品や化粧品の大手通販メーカーをはじめとする多数企業の売上成果向上を実現しており、化粧品通販売上高ランキングトップ25社のうち半数以上の企業でLetroが利用されるなど、高い評価を得ています。2017年11月にはInstagramおよびFacebookの公式マーケティングパートナーに認定されています。

＜アライドアーキテクツ株式会社　会社概要＞

代表者	代表取締役CEO 中村壮秀
所在地	東京都渋谷区恵比寿一丁目19-15　ウノサワ東急ビル4階
URL	https://www.aainc.co.jp
設立	2005年8月30日
事業内容	マーケティングDX支援事業

 

＜アライドアーキテクツ・グループとは＞
アライドアーキテクツ・グループは、日本、アジア、欧米に7つの拠点を持つマーケティングDX支援企業です。2005年の創業以来累計6,000社以上への支援を経て得られた豊富な実績・知見を活用し、自社で開発・提供するSaaSツールやSNS活用、デジタル人材（※3）などによって企業のマーケティングDX（※4）を支援しています。

※3 主にSaaSやSNSなどのデジタル技術・手法に詳しく、それらを生かした施策やサービスを実行できる人材（SNS広告運用者、SNSアカウント運用者、エンジニア、WEBデザイナー、クリエイティブ・ディレクター等）を指します。
※4 マーケティング領域におけるデジタルトランスフォーメーションのこと。当社では「デジタル技術・デジタル人材※によって業務プロセスや手法を変革し、人と企業の関係性を高めること」と定義しています。
＊　本プレスリリースに記載している会社名および商品・サービス名は各社の商標または登録商標です。