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アイグッズ株式会社
会社概要

コロナ対策企業アンケート、企業が選ぶ今後必要な対策グッズ1位は飛沫防止パーテーション!?

アイグッズ株式会社

海外生産フルオーダーオリジナルグッズの専門会社であるアイグッズ株式会社(本社:東京都港区)は、9月に出展した「第14回オフィス防災EXPO」にて、来場者に新型コロナウイルスの対策に関するアンケートを実施しました。
当社は、新型コロナウイルス感染症拡大の防止対策グッズとして、マスクや除菌用アルコールなど、様々な製品を取り扱っています。本アンケートで、企業がおこなう対策など現状が浮き彫りとなりました。
 

  • 調査結果概要
『直近半年、マスク・除菌液は約8割の会社が購入済』

『プライベート用の配布はマスク約6割、除菌液は約3割まで低下』

『約6割の会社はアルコール液体タイプを使用しているが、次亜塩素酸水を使用している会社も2割程度』

『ズバリ今後必要な対策グッズ1位は飛沫防止パーテーション』
  • 現状の課題と調査背景

新型コロナウイルス感染症拡大により、企業活動をする上で対策グッズの導入は必要不可欠な状況になりました。企業では、インターネットやテレビ・SNSなどを活用してコロナに関する様々な情報を収集していることと思います。対策グッズを取り扱う当社も同様に、コロナ関連・コロナ対策グッズの最新情報を収集しようと日々努めています。しかし、先の見えない感染症の拡大、毎日のコロナに関する報道・ニュースにより、情報が錯乱していて、何が正しくて何が間違った情報なのか、どれが最新情報なのか、判断がつかない状況ではないでしょうか。
 

「他社の対策情報」は、コロナ対策を導入する上で、1番の判断材料になると考えます。以前までは、商談のために他社に訪問する機会があったり、外出する機会も多く、その訪問先で、どのような対策グッズ・設備を導入しているのか、と他社の情報を収集することも可能でした。

しかし現在、商談はオンライン化が進み、以前よりも外出が抑制される状況にあります。その中で、コロナ関連の情報に関しては、他社の情報を得ることは難しく、コロナ対策をどこまでやったら良いのか、どのような商品が良いのか、法人のお客様においては1番の判断軸を失っている状況にあります。

今回は、当社が出展した「第14回オフィス防災EXPO」にて、どんな対策グッズを購入したのか、除菌液は液体・ジェル・次亜塩素酸水どれを使用しているのか、今後どんな対策グッズを購入検討しているのか、企業のコロナ禍での対策導入実態を調査しました。

 

  • 調査概要

方法:第14回オフィス防災EXPO来場者にシール貼りにて、各設問に回答する方式にて実施


対象:当社ブースに来場した約100名(設問により回答者数に差異あり)

調査期間:2020年9月16日(水)〜9月18日(金)
 
  • 『直近半年、マスク・除菌液は約8割の会社が購入済』
Q1 直近半年で以下の商品を会社で購入しましたか?

コロナウイルスによる感染症が流行し始めた直近の半年で、不織布マスク・除菌液・フェイスシールドを会社で購入したか、という設問に対して、不織布マスクと除菌液に関しては、約8割の企業が購入をしたという結果が得られました。不織布マスクと除菌液は、手軽に導入できる感染症対策であり、世間的にも、必要不可欠なアイテムという認識が強く、まず対策グッズを導入しようと考えた際に、この2アイテムを購入する企業が多くいることがわかります。

フェイスシールドに関しては、約3割の企業は購入したという結果が得られました。当社から購入した会社の情報を鑑みると、最初はマスクを購入して導入していたが、熱中症の危険性が高いという声のあがった、建設業や製造業、学校や学習塾などの対面での活動が必要不可欠な企業で、マスクに変わってフェイスシールドを購入している傾向にあります。自社の特徴や、社員の声を取り入れて、業種にあった対策グッズを選定して購入しているようです。
 
  • 『プライベート用の配布はマスク約6割、除菌液は約3割まで低下』
Q2 直近半年で社員・社員家族に以下の商品を無料プレゼントしましたか?(プライベート用として)

会社用としての購入ではなく、社員や社員家族のプライベート用として、不織布マスク・除菌液・フェイスシールドをプレゼントしたか、という設問に対しては、各商品、Q1と比較して、「YES」の回答数が減りました。不織布マスクは6割程度の会社が社員へ配布しておりますが、除菌液は配布にまでは至っていないことがわかります。

しかし、コロナウイルスの蔓延を少しでも抑制するには、勤務時間内かつ社内だけで対策をしていても意味がなく、プライベートの時間や社員の家族を含めた、社会全体で対策を啓蒙していくことが求められます。社内での感染予防は徹底できていても、プライベートの期間に対策グッズがない、予防ができない、環境であっては、社員の感染リスクがあります。一時期は対策グッズも品薄状態が続き、商品を手にいれることすら困難な状況が続いていましたが、最近では、品薄状態も解消、経済活動を回すフェーズに入り、行動制限等も解除されてきたからこそ、この先の感染者拡大を防ぐため、社会全体での対策が求められてくるでしょう。
 
  • 『約6割の会社はアルコール液体タイプを使用しているが、次亜塩素酸水を使用している会社も2割程度』
Q3 社内で導入している除菌液は?

Q1でも購入している企業が多いことが分かった、除菌液。企業がどのタイプの除菌液を導入しているのかアンケートを実施したところ、約6割の企業がアルコール液体タイプを使用していることがわかりました。一時期、消毒用のアルコールが品薄状態になったときに、その代理品として話題となった次亜塩素酸水は、約2割の会社で導入していることがわかります。少しずつ消毒用アルコールの品薄状態も解消されてきたため、次亜塩素酸水から除菌用アルコールへ移行している会社もいるようです。ジェルタイプは速乾性への懸念の声があり、法人のお客様の場合、速乾性のある液体タイプの需要が高いようです。
 
  • 『ズバリ今後必要な対策グッズ1位は飛沫防止パーテーション』
Q4 今後貴社で必要な(または必要だと思う)対策グッズは?

いまだに収束の目処は立っていないが、経済活動を回していかなくてはいけない状況の中で、今後必要となってくる対策グッズを調査したところ、1位は飛沫防止パーテーションという結果に。最近は、外出制限や営業制限が少しずつ解消されてきて、対面での活動が増えてきました。また、今までは、ビニールやダンボールでの簡素的なパーテーションで賄っていましたが、いつまで対策が必要になるのかわからず、費用は少し高くとも、企業としてアクリル製やプラスチック製のパーテーションを検討している傾向があります。当社、アイグッズも現在およそ20アイテムの対策グッズを取り扱っていますが、一番問い合わせの多い商品は飛沫防止アクリル製パーテーションであり、需要が高まっていることを実感しています。

マスク・除菌液に関しては、ある程度会社でまとまった数量の確保ができてきたからこそ、今後は社員配布用や会社備蓄用として、購入を検討している会社が増えています。

先の見えない状況、しかし経済活動を回していかなければいけない現在。3月、4月のように会社用にマスク・除菌液を購入する、という動きから、人との接触があるからこそ、ある程度の予算をかけて、非接触型の商品や飛沫防止パーテーションを導入するという動きがあります。社会情勢に合わせながら、今後もコロナ収束のために、その時々で必要な対策グッズを導入していくことが企業姿勢として求められてきます。
 
  • コロナ対策グッズ専門サイト 「コロタツ」
アイグッズ株式会社では多くのコロナ対策グッズを取り扱っています。各製品詳細について下記専門サイト「コロタツ」よりご確認いただけます。また無償サンプル発送も随時承っておりますので、ぜひご覧くださいませ。

アイグッズ コロナ対策グッズ 専門サイト
https://i-goods.co.jp/covid/

【企業情報 】
社名:アイグッズ株式会社
代表者:三木 章平
設立:2016年1月20日
資本金:3,000万円
HP:www.i-goods.co.jp
本社住所:東京都港区三田1丁目1−15 Azabu 3F TEL. 03-6381-7477
事業内容:フルオーダーメイドのオリジナルグッズ、ノベルティのデザイン・製造・販売及び輸出入

【アイグッズとは】
海外生産のフルオーダーオリジナルグッズ、ノベルティの企画生産がコア事業。

SP会社・百貨店外商・アパレル・化粧品・コンサート業界を中心に様々なお客様からオリジナルグッズの製造を委託されてきた当社ですが、コロナウイルスの感染拡大に伴い、これまでに培った輸入・生産管理技術を活用し、2020年3月から業界に先駆けてマスク製造に着手。2020年4月よりコロナ対策グッズチームを正式に立ち上げ、フェイスシールド・夏マスク・アルコール・PVC手袋・特注スプレーボトル・飛沫防止パーテーション・子供用夏マスク・非接触型温度計・オートディスペンサースタンド・空スプレーボトル・秋マスク・タッチレスオートディスペンサー等の様々な感染防止グッズをOEM・ODMで生産中。

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種類
調査レポート
ビジネスカテゴリ
医療・病院卸売・問屋
位置情報
東京都港区本社・支社
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アイグッズ株式会社

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URL
http://www.i-goods.co.jp/
業種
製造業
本社所在地
東京都渋谷区恵比寿1丁目23−23 恵比寿スクエア6F
電話番号
03-6447-7742
代表者名
三木 章平
上場
未上場
資本金
3000万円
設立
2016年01月
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