次世代シェアサイクル「LUUP」に何度でも無料で乗れる「乗り放題ウィーク」を8月28日(金)より開催
サービス開始から3か月で自転車台数3倍達成を記念して
LUUPとは、街じゅうの電動アシスト自転車に、どこからでも乗れて好きな場所に返せる小型電動アシスト自転車のシェアサイクルサービスです。今回、2020年5月25日のサービス開始から3か月が経過したことと、②ポート数が100箇所を突破したこと、③小型電動アシスト自転車がサービス開始時の3倍の150台を突破したことを記念し、「乗り放題ウィーク」の実施に至りました。
「乗り放題ウィーク」期間中には、指定のポート導入店舗へLUUPを用いて訪れた場合に、割引や一部メニューのプレゼントなどを受けられる特別キャンペーンも実施する予定です。追加の実施キャンペーンについて、来週の続報をお待ちください。
- 「乗り放題ウィーク」キャンペーン詳細
【内容】
期間中、60分以内のライドが全て無料になります。通常は初乗り10分100円、その後1分ごとに15円の料金が加算されます。
【期間】
2020年8月28日(金) 8:00 〜 9月6日(日) 23:59
【参加方法】
LUUPアプリをダウンロード・ユーザー登録を行い、ライドを行うことで自動的に60分間無料の状態でライドが開始します。なお、ユーザー登録にはクレジットカードの登録が必要ですが、60分以内の乗車であれば課金はされません。
【備考】
利用時間が60分を超過した場合は、60分以降のライドについて通常料金(15円/分)の課金が発生します。また、キャンペーンの内容や期間は告知なく変更・終了することがあります。
- LUUPのご利用方法
【初めてご利用いただく方向け】 アプリダウンロード〜会員登録の方法
- 次のURLにアクセスして、LUUPアプリをダウンロードしてください。LUUPアプリは、iOS 11.0 以降、iPhone 6 以降に対応しています。ダウンロードURL:https://itunes.apple.com/app/id1445630390
- ダウンロードが完了したら、電話番号を入力し、SMS認証を行ってください。
- 認証後、お名前・メールアドレスを入力してください。
- クレジットカード情報を登録してください。なお、本キャンペーン期間中は、60分以内の乗車の場合、課金はされません。
以上、4ステップで会員登録が完了します。
【すでに会員登録いただいている方向け】 ライド方法
ライド方法は通常と同じになります。
- LUUPアプリを開いて、ライドを開始したいポートを探してください。
- アプリ内のポート台数表示から、ポートに小型電動アシスト自転車があることを確認し、ポートに向かってください。
- 「ロック解除」ボタンを押してカメラを起動し、QRコードを読み取ってください。
- 目的地ポートを選択し、返却する場所を予約してください。なお、目的地ポートはあとから変更することができます。
- スマートロックが解錠されたら、安全にライドをお楽しみください。
- 目的地ポートに到着したら、枠線内に返却してください。
- 鍵をかけて、返却時の写真を送信したら決済が完了し、ライドが終了します。
ライド中にトラブルがあった場合は、アプリ上のお問い合わせフォームからご連絡ください。
【株式会社Luupについて】
株式会社Luupは、電動・小型・一人乗りのマイクロモビリティのシェアリング事業を通して、日本に新しい短距離移動インフラを創ります。 電動キックボードなどの新しいモビリティを日本で安全かつ便利に利用するための「新しい機体の実証」と、シェアリングの形での移動体験を検証する「新しいシェアサービスの実証」の2つに取り組んでいます。
・所在地:東京都渋谷区東1-8-4 INO SHIBUYA 1-2F
・取引先金融機関:三井住友銀行、三菱UFJ銀行、みずほ銀行
・代表者:岡井大輝
・創業:2018年7月
・URL:https://luup.sc/
・アプリダウンロードURL:https://itunes.apple.com/app/id1445630390
● 株式会社Luup代表取締役社長 岡井大輝 プロフィール
東京大学農学部を卒業。その後、戦略系コンサルティングファームにて上場企業のPMI、PEファンドのビジネスDDを主に担当。株式会社Luupを創業し、主婦や元介護士がスポットで家庭の介護活動をお手伝いする介護士版Uber事業を立ち上げるも、日本の現状の交通インフラがCtoCに不向きであることを背景として撤退。その後、今後の日本に必要な交通インフラとして、電動キックボードをはじめとする電動マイクロモビリティのシェアリング事業を開始。2019年4月に浜松市・奈良市・四日市市・多摩市・横瀬町の5自治体と連携協定を締結。2019年5月には国内の主要電動キックボード事業者を中心に、新たなマイクロモビリティ技術の社会実装促進を目的とする「マイクロモビリティ推進協議会」を設立し、会長に就任。
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