クラーク記念国際高等学校がアイ・シー・ネット株式会社と障がい者支援で教育連携。高校生によるラオスでのユニバーサルスポーツの開発に取り組む
発展途上国が抱える社会課題の解決に取り組み、グローバル人材の創出を狙う
学校法人創志学園クラーク記念国際高等学校(本校:北海道深川市、校長:三浦雄一郎)の横浜キャンパスに設置されたグローバルスポーツ専攻は、アイ・シー・ネット株式会社(本社:埼玉県さいたま市、代表:百田顕児)と連携し、SDGs「誰一人取り残さない」世界の実現のために、「ラオスの障がい者」を対象にした新たなユニバーサルスポーツの開発に取り組みます。
提供:NPO法人ADDP
横浜キャンパスに設置するグローバルスポーツ専攻は、「グローバル社会・多文化共生社会で自分らしく活躍できる人材の育成」をテーマに、高校生によるスポーツを活用した国際貢献活動に取り組んでいます。これまで、スポーツ国際貢献事業「スポーツ・フォー・トゥモロー(SFT)」のコンソーシアム会員として、ネパールの小中高生との「オンライン運動会」など、様々な取り組みを実施してきました。
この度、「発展途上国をフィールドとした社会課題解決型PBL学習の導入」を目指し、150ヵ国以上でプロジェクトの実施経験がある国際開発援助における人間・社会開発分野のリーディングカンパニーであるアイ・シー・ネット株式会社に協力を依頼。東京オリンピック・パラリンピックの開催年に本プロジェクトの実現に至りました。
■授業スケジュール
5月〜6月 プログラム理解、対象理解、課題分析、ラオス・ユニバーサルスポーツ理解
6月24日 ラオスの障がい者支援団体にオンラインでの現地インタビュー・オンライン現地調査
7月〜9月 新たなユニバーサルスポーツ創出のための調べ学習・チーム活動
10月28日 学内発表会
11月〜12月 新たなユニバーサルスポーツ創出のためのブラッシュアップ作業
12月18日〜 ラオスビエンチャンで当事者と一緒にユニバーサルスポーツイベントの実施
※新型コロナウイルスの感染状況を鑑みて、実施不可能となった判断した場合はオンラインにて実施予定
ラオス・ビエンチャン
・実社会での課題を解決することで、問題解決力を伸ばす。
・その国の文化・価値観・職業観・人生観などに触れ、視野を拡大させる。
・社会貢献活動を通して、自己肯定感・自己有用感を高める。
・英語が公用語でない国同士の交流を通して、第二言語習得意欲の向上につなげる。
■今後の展望
6月24日に横浜キャンパスで開催される授業を、教育関係者・メディア関係者に公開します。ラオスで障がい者支援をしている団体「ADDP」にオンラインインタビューを実施し、ユニバーサルスポーツを開発していく過程で出てきた疑問を投げかけます。(事前申込必須)
また、2022年度以降はバングラデシュ、カンボジア、タイ、ケニアなど複数国の問題及び文化・価値観に触れながら、同様のプログラムを実施予定です。
■担当者コメント
青年海外協力隊(体育隊員)の経験から、人と人を繋ぐスポーツの力及び多様性を受け容れる力などの向上を実感。発展途上国を舞台にした課題解決型授業に、非認知能力を向上させる教育コンテンツとして可能性があると考えました。この取り組みを通して、生徒には違いを個性として捉えることで自分らしく生きていくマインドを育て、多様な人々と共生・協働していく力も身につけて欲しいと思います。また、この取り組みがオリンピック・パラリンピックのレガシーの一つになると考えています。
(クラーク記念国際高等学校 グローバルスポーツ専攻 担当教諭 青山啓二)
本授業ではグローバルスポーツ専攻の生徒たちの強みであるスポーツの知識を活かして、ラオスの障がい者に向けたユニバーサルスポーツの創出に挑戦します。このアクションを通じて「世界の社会課題解決に自分も主体者として貢献できる」ことを実感して欲しいと思います。ここで考え出されたスポーツが本当に普及し、より良い世界を実現するために、クラークとラオスのパートナーと一緒に活動していきます。
(アイ・シー・ネット株式会社 グローバル事業部 渡邊秀)
提供:NPO法人ADDP
https://www.clark.ed.jp/
「Boys,Be Ambitious!」で知られるクラーク博士の精神を教育理念に受け継ぐ唯一の教育機関として平成4年に開校。北海道深川に本校を設置し、全国約50拠点で約1万人が学ぶ。通信制でありながら全日制と同様に毎日制服を着て通学して学ぶ「全日型教育」という新たな学びのスタイルを開発・導入。カリキュラムの柔軟性を生かし、生徒のニーズに合わせた様々な特徴ある授業を展開。毎年、海外大学や国公立、有名私立大学などへの進学者も多数輩出。
【アイ・シー・ネット株式会社について】
https://www.icnet.co.jp/
開発途上国でODA事業や日本企業の海外展開、人材育成、起業家育成など、複数のアプローチを組み合わせ、国内外の社会課題の解決に取り組む。社会課題解決の専門的な知見とグローバルなネットワークを活かし、途上国の社会課題やSDGsをテーマにしたグローバル教育事業を多数実施。コロナ禍の現在では、途上国とオンラインでつないで、海外の生徒とのワークショップや社会課題解決型のプログラムなどを提供。
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