教育資金のリアルを調査！学資保険 vs 投資信託 vs 貯金、正解はどれ？
子どもの教育費はトータルすると大きな金額になることが多いため、将来を考えて教育資金を準備したいものです。「ほけんの第一歩」では、教育資金を準備する手段として何が選ばれているのかアンケート調査しました。
子どもの教育費は年々増加傾向にあり、家計にとって大きな負担となることが多いです。将来の進学費用に備え、さまざまな方法で教育資金を準備している家庭も多いと考えられますが、その手段や考え方は家庭によって異なるでしょう。
第一生命保険株式会社（以下「第一生命」）が展開する「ほけんの第一歩」では、子育て世帯を対象に教育資金の準備方法についてアンケート調査を行いました。主な準備手段である学資保険、投資信託、貯金がそれぞれどのように選ばれているのかを紹介しながら、「教育資金はいくらかかるのか？」「どのように備えるのがよいか？」といった疑問に迫ります。
アンケートの実施概要
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調査期間 |
2025年6月20日～6月22日 |
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調査方法 |
インターネットリサーチ |
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調査人数 |
525名（男性161名、女性364名） |
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調査対象 |
20～59歳の既婚者、子どもあり |
子どもの教育資金、いくら必要？
教育資金の準備において、子育て世代がまず気になるのは「実際にいくらかかるのか」という点ではないでしょうか。ここでは、家庭の年収別に見た教育資金の意識や、実際に多くの家庭でかかっている教育費について解説します。
世帯年収ごとに想定している教育資金は異なる
「子どもの教育資金としてどの程度を用意すべきだと考えているか」について調査したアンケートを、世帯年収別に集計しました。その結果、世帯年収が高くなるほど、用意すべきと考える金額も高くなる傾向が見られました。
例えば、年収300万～499万円の世帯では「100万～300万円程度」とする回答が40.5％で最多であったのに対し、年収1,000万円以上の世帯では「1,000万円以上」とする回答が42.8％で最多となっています。
一方で、年収を問わず「わからない／まだ判断できない」と回答した人も一定数おり、教育資金について具体的に考えていない家庭も少なくありません。
実際にかかる教育費は考えているよりも多い？
※文部科学省「令和5年度子供の学習費調査」、独立行政法人日本学生支援機構「令和4年度学生生活調査報告」より算出
子ども1人の幼稚園入園から大学卒業までにかかる教育費は、実際にはどれくらいになるのでしょうか。
文部科学省「令和5年度子供の学習費調査」、独立行政法人日本学生支援機構「令和4年度学生生活調査報告」の調査によると、すべて国公立に通った場合の平均額は約840万円ですが、すべて私立に通った場合の平均額は約2,500万円にも上ります。
この金額には授業料のほか、入学金や通学用品、教科書、文房具、体育用品などの購入費が含まれていますが、修学旅行や校外活動費、学級費、PTA会費といった雑費は含まれていないため、実際の総額はさらに多いと考えられます。
子どもが自宅外から大学に通う場合は、生活費の負担も考えなければいけません。独立行政法人日本学生支援機構「令和4年度学生生活調査報告」によると、自宅外から大学に通う場合、学費以外にも4年間で約430万円の生活費（居住費、光熱費、食費など）が必要になります。
このように、教育費には授業料以外の多様な出費も見込まれるため、想定していた資金の準備だけでは不足してしまうケースも考えられます。
教育資金の準備手段はどのように選んだ？
教育資金の準備方法にはさまざまな選択肢がありますが、実際に子育て世帯ではどのように備えているのでしょうか。アンケート調査をもとに、主な準備手段について見ていきます。
教育資金の主な準備手段は「貯金」
教育資金として実践している方法を尋ねたところ、最も多くの家庭が選んでいたのは「貯金」でした。次いで「投資信託、NISA（少額投資非課税制度）」「学資保険」の順となっています。
まずは、学資保険を選ぶ理由と選ばない理由、続いてそのほかの手段を選ぶ理由と選ばない理由を見ていきましょう。
学資保険の選択について
学資保険を選んだ理由としては、「元本保証がある」「生命保険料控除の対象になる」「保障機能がある」などが挙げられました。保障機能とは、契約者（親）に万一のことがあった場合でも保険金が支払われる点を指し、リスクを避けたい層に学資保険が支持されていると考えられます。
一方で、学資保険を選ばなかった理由として多かったのは、「特に理由はない／わからない」「保険料負担が重い」「解約時の返戻率が低い」といった意見です。学資保険についてよく知らないことや、将来的な柔軟性が懸念材料となっているようです。
金融商品の1つである投資信託、あるいは投資信託にも活用できるNISA（少額投資非課税制度）の利用について
金融商品の1つである投資信託、あるいは投資信託にも活用できるNISA（少額投資非課税制度）を選んだ理由には、「運用リターンが期待できるから（59.8％）」「税制優遇があるから（39.1％）」「分散投資ができるから（31.3％）」などが挙げられました。少額から始めたい、あるいは長期投資で効率的に資産を増やしたいというニーズにマッチしていると考えられます。
投資信託やNISA（少額投資非課税制度）を選ばなかった理由としては、「元本割れが怖いから（24.6％）」「税制優遇の仕組みがわかりにくいから（21.7％）」といった声が挙がりました。仕組みや制度に対する理解不足やリスクへの不安感が、選ぶ上でのネックになっているようです。
教育資金の準備方法は何を重視して選ぶ？
教育資金をどう準備するかを考える際、家庭ごとに重視するポイントは異なります。ここでは、アンケート結果をもとに、教育資金の準備方法を選ぶ際に重視しているポイントや、手段ごとの特徴を比較していきます。
教育資金の準備方法で重視するのはリスクとリターン
まず、教育資金の準備方法で最も重視されているのは「元本割れせず、確実に積み立てられること（28.8％）」でした。次いで「利回りが高い・運用益が得られること（27.6％）」と続き、リスクを抑えつつも効率的に資産を増やしたいという意識が強いことがわかります。
また、3位には「必要なタイミングで引き出せるなどの柔軟性（16.0％）」、4位には「親が死亡した場合など、万一に備えられること（10.5％）」が挙げられており、計画性だけでなくライフステージの変化にも対応できる仕組みが求められています。
教育資金の準備手段は組み合わせるのが得策？
教育資金の準備方法として、「どれか1つ」に決める必要はありません。リスクとリターン、万一の備えや柔軟性といった観点を踏まえて注目されているのが、複数の手段を組み合わせる方法です。
理想的な組み合わせは「学資保険＋投資や貯金」
「教育資金の準備として、どのような組み合わせが最も理想的だと考えますか？」というアンケートを見てみましょう。
「学資保険をメインに、投資や貯金で補う」「投資をメインに、学資保険や貯金で補う」「どれもバランスよく組み合わせたい」といった複数の手段を組み合わせる方法の回答は合計で51.4％と半数を超えている一方、「学資保険のみ」「投資のみ」「貯金のみ」などの単体の手段の合計は24.6％でした。
なお、最も多かった回答は「学資保険をメインに、投資や貯金で補う」の27.0％でした。学資保険は、冒頭でご紹介した「教育資金として実践した方法」のアンケートでも約3割の家庭に選ばれており、「元本が保証される」「生命保険料控除の対象となる」「契約者（親）に万一のことがあっても子どもが給付金を受け取れる」といった特徴から、教育資金準備の土台として重宝されていると考えられます。
教育資金は、それぞれの家庭に合った方法で準備しよう
教育費は、子どもがいれば必要になるものです。だからこそ、確実性と計画性のある教育資金の準備が求められます。
準備方法に「正解」はありませんが、それぞれの家庭に合った方法を見つけることが重要です。リスクとリターンのバランス、柔軟性、そして万一への備えといった視点から、学資保険、投資信託、貯金などをうまく組み合わせることで、将来の安心につながる資金づくりが可能になるでしょう。
それぞれの方法について正しく理解し、必要に応じて専門家に相談することをおすすめします。
■もっと保険を知りたい方へ
第一生命が展開する「ほけんの第一歩」は、もっと保険を知りたい方におすすめの保険情報サイトです
■おすすめの保険
第一生命の「こども学資保険（2018）」は、お子さまの大学進学にかかる教育資金を計画的に準備できる学資保険です。指定代理請求特約をつけることで、契約者が学資金等の請求を行う意思表示ができないなど特別な事情があるときに、あらかじめ指定した指定代理請求人が、契約者に代わって請求できます。
さらに、契約者のもしもに備える「保険料払込の免除保障」を用意しており、その保障の範囲や有無によって3つの型から選べます。
■第一生命のこども学資保険の3つの型
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名称 |
保障の範囲や有無 |
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こども応援団（A型） |
契約者が所定のがん・急性心筋梗塞による所定の状態・脳卒中による所定の状態・要介護状態・身体障害状態・死亡のいずれかに該当したとき、以後の保険料の払込は不要になり、学資金・満期保険金は予定通り受け取れます。 |
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Mickey（B型） |
契約者が死亡したとき、以後の保険料の払込は不要になり、学資金・満期保険金は予定通り受け取れます。 |
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Mickey（C型） |
保険料払込の免除保障はありません。 |
※保険料払込の免除の対象とならない場合があります。
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(登)C25P0198(2025.9.8)
※この記事は2025年8月時点の商品の概要を説明したものであり、契約にかかるすべての事項を記載したものではありません。検討にあたっては「保障設計書（契約概要）」など所定の資料を必ずお読みください。また、契約の際には「重要事項説明書（注意喚起情報）」「ご契約のしおり」「約款」を必ずお読みください。
※税務の取り扱いについては、2025年8月時点の法令等にもとづいたものであり、将来的に変更されることもあります。変更された場合には、変更後の取り扱いが適用されますのでご注意ください。詳細については、税理士や所轄の税務署等にご確認ください。
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