全労済協会シンポジウム「これからの働く地図」10月24日に新宿で開催！
～東京大学教授 玄田有史氏、国谷裕子氏らとともに、これからの「働き方」を考える～
全労済グループの基本三法人の一つである全労済協会（一般財団法人 全国勤労者福祉・共済振興協会 理事長：神津 里季生）では、来たる2018年10月24日（水）13時30分より、「これからの働く地図」をテーマに、全労済ホール/スペース・ゼロ（東京・新宿駅南口から徒歩5分）においてシンポジウムを開催します。
近年、若い人たちを中心に働くことへのイメージが急速に変わりつつあります。以前は「やりたい仕事がみつからない」、「自分は誰からも必要とされていない」といった悩みを抱えていましたが、最近では、「働くことに期待をもてない」など悩みが深刻化しています。
このような中、当協会では、東京大学社会科学研究所教授 玄田有史氏を主査に「これからの働き方研究会」を立ち上げ、若い世代の「働き方」について議論を重ねてきました。本シンポジウムでは研究会での議論を踏まえ、皆さんとともに『これからの働き方』を考えます。
■テ ー マ
「これからの働く地図 ～仕事と職場と私の未来～」
■開催日時
2018年10月24日（水）13：30～17：00（13：00開場）
■会 場
全労済ホール/スペース・ゼロ
渋谷区代々木2－12－10（ＪＲ新宿駅南口より徒歩5分）
■開催内容
第1部 ＜基調対談＞
玄田 有史 氏（東京大学 社会科学研究所教授）
国谷 裕子 氏（キャスター）
第2部 ＜パネルディスカッション＞
佐藤 博樹 氏（中央大学大学院 戦略経営研究科教授）
中村 天江 氏（リクルートワークス研究所 主任研究員）
村上 陽子 氏（連合総合労働局長）
■主催等
【主催】（財）全労済協会
【共催】全労済、日本再共済連
【後援】日本労働組合総連合会、労働者福祉中央協議会、全国労働金庫協会、日本共済協会、教育文化協会、全国大学生活協同組合連合会、岩波書店
■参加募集 400名 ※参加無料
参加申し込みは、下記の全労済協会ホームページかハガキにて受け付けております。
【Ｈ Ｐ】全労済協会 http://www.zenrosaikyokai.or.jp/
【ハガキ】〒151-0053 東京都渋谷区代々木２－１１－１７ ラウンドクロス新宿５Ｆ 全労済協会 シンポジウム係 行
＊シンポジウムの詳細については、添付のチラシか全労済協会のホームページをご確認ください。
＊お申込み多数の場合は、抽選とさせていただきます。
■基調講演
＜対談 講師＞
玄田 有史 （げんだ ゆうじ）氏
東京大学 社会科学研究所教授
1964年島根県生まれ。学習院大学経済学部教授等を経て、現職。経済学博士。専門は労働経済学。2005年より「希望学」という共同研究も進める。著書に『仕事のなかの曖昧な不安』（サントリー学芸賞、日経・経済図書文化賞）、『ジョブ・クリエイション』（エコノミスト賞）、『働く過剰』、『人間に格はない』、『希望のつくり方』、『孤立無業（SNEP）』、『雇用は契約』等。共著に『ニート』、編著に『希望学（全4巻）』、『人手不足なのになぜ賃金が上がらないのか』等。
国谷 裕子 （くにや ひろこ）氏
元ＮＨＫ「クローズアップ現代」キャスター
東京芸術大学理事、慶応義塾大学特別招聘教授、自然エネルギー財団理事、ＦＡＯ（国連・食糧農業機関）親善大使（日本担当）。大阪府生まれ。米ブラウン大学卒。NHK「７時のニュース」英語放送の翻訳・アナウンス、ＮＨＫ衛星「ワールドニュース」キャスターを担当。1993年から2016年3月までNHK総合「クローズアップ現代」キャスターをつとめる。この間、特別番組や「ＮＨＫスペシャル」等のキャスターも担当。
2016年より「持続可能な開発目標SDGｓ」の取材・啓発活動等を行なっている。 1998年放送ウーマン賞、02年菊池寛賞、11年日本記者クラブ賞、16年ギャラクシー賞特別賞受賞。著書「キャスターという仕事」（岩波新書）
■パネルディスカッション
＜パネラー＞
佐藤 博樹（さとう ひろき） 氏 中央大学大学院戦略経営研究科(ビジネススクール)教授
中村 天江（なかむら あきえ）氏 リクルートワークス研究所 主任研究員
村上 陽子（むらかみ ようこ）氏 連合総合労働局長
■全労済協会 「これからの働き方研究会」
働く人々が冷静かつ希望をもって生きていくために、「『働く』を見つめ直す：雇用者の視線から」をテーマに、働くことにまつわる、知ってそうで知らなかった事実、なんとなく気になっていた事実、研究者は知っているけれど、一般の働く方に知ってもらえたら役に立つのではないかと思われる事実を出し合い、あらためて整理・解説し、これからの「働く」を考える上でのヒントを働いている人たちに提案していくことを目指し設置しました。
http://www.zenrosaikyokai.or.jp/thinktank/research/each_research/worker06/
■全労済協会とは
一般財団法人全国勤労者福祉・共済振興協会は豊かな福祉社会づくりをめざし、社会保障問題、雇用問題、少子・高齢社会対策など勤労者の生活・福祉に関するテーマについて、各種調査研究の実施やシンポジウムやセミナーを開催する等の事業活動を総合的に展開しています。
このような中、当協会では、東京大学社会科学研究所教授 玄田有史氏を主査に「これからの働き方研究会」を立ち上げ、若い世代の「働き方」について議論を重ねてきました。本シンポジウムでは研究会での議論を踏まえ、皆さんとともに『これからの働き方』を考えます。
玄田 有史 氏
国谷 裕子 氏
■テ ー マ
「これからの働く地図 ～仕事と職場と私の未来～」
■開催日時
2018年10月24日（水）13：30～17：00（13：00開場）
■会 場
全労済ホール/スペース・ゼロ
渋谷区代々木2－12－10（ＪＲ新宿駅南口より徒歩5分）
■開催内容
第1部 ＜基調対談＞
玄田 有史 氏（東京大学 社会科学研究所教授）
国谷 裕子 氏（キャスター）
第2部 ＜パネルディスカッション＞
佐藤 博樹 氏（中央大学大学院 戦略経営研究科教授）
中村 天江 氏（リクルートワークス研究所 主任研究員）
村上 陽子 氏（連合総合労働局長）
■主催等
【主催】（財）全労済協会
【共催】全労済、日本再共済連
【後援】日本労働組合総連合会、労働者福祉中央協議会、全国労働金庫協会、日本共済協会、教育文化協会、全国大学生活協同組合連合会、岩波書店
■参加募集 400名 ※参加無料
参加申し込みは、下記の全労済協会ホームページかハガキにて受け付けております。
【Ｈ Ｐ】全労済協会 http://www.zenrosaikyokai.or.jp/
【ハガキ】〒151-0053 東京都渋谷区代々木２－１１－１７ ラウンドクロス新宿５Ｆ 全労済協会 シンポジウム係 行
＊シンポジウムの詳細については、添付のチラシか全労済協会のホームページをご確認ください。
＊お申込み多数の場合は、抽選とさせていただきます。
■基調講演
＜対談 講師＞
玄田 有史 （げんだ ゆうじ）氏
東京大学 社会科学研究所教授
1964年島根県生まれ。学習院大学経済学部教授等を経て、現職。経済学博士。専門は労働経済学。2005年より「希望学」という共同研究も進める。著書に『仕事のなかの曖昧な不安』（サントリー学芸賞、日経・経済図書文化賞）、『ジョブ・クリエイション』（エコノミスト賞）、『働く過剰』、『人間に格はない』、『希望のつくり方』、『孤立無業（SNEP）』、『雇用は契約』等。共著に『ニート』、編著に『希望学（全4巻）』、『人手不足なのになぜ賃金が上がらないのか』等。
国谷 裕子 （くにや ひろこ）氏
元ＮＨＫ「クローズアップ現代」キャスター
東京芸術大学理事、慶応義塾大学特別招聘教授、自然エネルギー財団理事、ＦＡＯ（国連・食糧農業機関）親善大使（日本担当）。大阪府生まれ。米ブラウン大学卒。NHK「７時のニュース」英語放送の翻訳・アナウンス、ＮＨＫ衛星「ワールドニュース」キャスターを担当。1993年から2016年3月までNHK総合「クローズアップ現代」キャスターをつとめる。この間、特別番組や「ＮＨＫスペシャル」等のキャスターも担当。
2016年より「持続可能な開発目標SDGｓ」の取材・啓発活動等を行なっている。 1998年放送ウーマン賞、02年菊池寛賞、11年日本記者クラブ賞、16年ギャラクシー賞特別賞受賞。著書「キャスターという仕事」（岩波新書）
■パネルディスカッション
＜パネラー＞
佐藤 博樹（さとう ひろき） 氏 中央大学大学院戦略経営研究科(ビジネススクール)教授
中村 天江（なかむら あきえ）氏 リクルートワークス研究所 主任研究員
村上 陽子（むらかみ ようこ）氏 連合総合労働局長
■全労済協会 「これからの働き方研究会」
働く人々が冷静かつ希望をもって生きていくために、「『働く』を見つめ直す：雇用者の視線から」をテーマに、働くことにまつわる、知ってそうで知らなかった事実、なんとなく気になっていた事実、研究者は知っているけれど、一般の働く方に知ってもらえたら役に立つのではないかと思われる事実を出し合い、あらためて整理・解説し、これからの「働く」を考える上でのヒントを働いている人たちに提案していくことを目指し設置しました。
http://www.zenrosaikyokai.or.jp/thinktank/research/each_research/worker06/
■全労済協会とは
一般財団法人全国勤労者福祉・共済振興協会は豊かな福祉社会づくりをめざし、社会保障問題、雇用問題、少子・高齢社会対策など勤労者の生活・福祉に関するテーマについて、各種調査研究の実施やシンポジウムやセミナーを開催する等の事業活動を総合的に展開しています。
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