【株式会社三陽商会】 羽毛（ダウン）のリサイクルを促進する団体「一般社団法人Green Down Project」に加盟

今年も再生羽毛「グリーンダウン」を用いたダウンコートの販売や羽毛製品の回収を実施します ～ 地球環境にやさしく持続可能なものづくりを ～

三陽商会は、今年4月3日に設立された羽毛（ダウン）のリサイクルを促進する団体「一般社団法人Green Down Project（グリーンダウンプロジェクト）」（代表理事：長井一浩、法人所在地：三重県多気郡明和町大字山大淀3255番地）に参加する16の企業の１つとして加盟しました。当社は、「Green Down Project」の参加企業として、今年も再生羽毛「グリーンダウン」を用いた製品の販売と、羽毛製品の回収を通して、“羽毛はリサイクルできる循環資源である” ことを広め、アパレル企業として羽毛の再利用促進を図ってまいります。

 

 

【 「Green Down Project」加盟の背景 】
～ 2014年冬、再生羽毛「グリーンダウン」を使用した製品を発売～

再生羽毛「グリーンダウン」を用いたダウンコート

羽毛は、メンテナンスを加えれば100年以上も繰り返し使える丈夫な素材でありながら、日本ではダウンコートなどの羽毛を使用した衣料は、製品寿命をむかえるとそのほとんどが使い捨てにされて [テキスト ボックス: 再生羽毛「グリーンダウン」を用いたダウンコート 2014年冬物展示会の様子] きました。

ダウンの需要増加と原料不足の状況が続き、羽毛の需給バランスが崩れている昨今では、安心・安全品質のダウンを安定価格で提供することが難しくなっており、羽毛の調達も多様化しています。

こうした中、当社では、欧米ではすでに一般化しつつあるという “羽毛のリサイクル” を日本でも広め、ダウンの質や環境にも配慮したコートをお客様へ届けたいと考え、2014年冬、衣料品では初めて、世界でも屈指の羽毛の精製・加工技術をもつ河田フェザー（株）が手掛ける再生羽毛「グリーンダウン」を使用したコートを、コートブランド「サンヨー」をはじめとする婦人服4ブランドから発売しました。そして、環境保全につながる持続可能なものづくりを目的に、環境啓発イベント「ロハスフェスタ」にて羽毛製品の回収を実施し、羽毛がリサイクルできる循環資源であることを紹介しました。
 

2014年11月 「ロハスフェスタ」での羽毛製品回収の様子

～ 羽毛のリサイクルの需要を実感～

再生羽毛「グリーンダウン」を用いたコートの販売とイベントでの羽毛製品回収活動の反応に加えて、ニュースや記事をご覧いただき〝 着なくなったダウンコートをリサイクルしたい＂と多くの問合せがあり、羽毛のリサイクルへの関心の高さと需要を実感しました。

そこで、他の企業と協力することでメッセージをより広く伝えることができると考え、羽毛のリサイクル促進に共感する企業を募ってこのたび設立された団体「Green Down Project」へ加盟することといたしました。

【 「Green Down Project」の目的】
「Green Down Project」は、羽毛が循環型資源であることを啓蒙し、羽毛の回収と再利用促進を目的とした団体で、参加企業はそれぞれ羽毛製品の回収、洗浄、製品化、販売を行います。回収した羽毛に洗浄回復技術を施し新たな製品に還元することは、資源の再利用に加え、製品寿命による焼却処分時に発生する二酸化炭素の排出量抑制（※1）にもつながるため、地球環境にやさしく、持続可能なものづくりを可能にした取組みです。また、より安全・安心品質な羽毛製品を提供するために、羽毛製品の適正処理や、再資源化のためのシステムづくりに加えて、羽毛の品質基準設定なども行います。

（※1） ：　 水鳥から採れる羽毛は約半分が炭素でできているので、燃やすと多くの二酸化炭素が発生する。1kgの羽根を燃やすと、約1．8kgの二酸化炭素が発生する。

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▼「Green Down Project」参加企業・団体
株式会社アーバンリサーチ（アーバンリサーチドアーズ）、有限会社エコランド、河田フェザー株式会社、
河田フェザー販売株式会社、　河田アパレル株式会社、　株式会社京都西川、　株式会社三陽商会、
豊島株式会社、　東レインターナショナル株式会社、　株式会社ナンガ、　西川リビング株式会社、HUALI、
山一株式会社、株式会社ユナイテッドアローズ（グリーンレーベル リラクシング）　など16社

▼「Green Down Project」法人概要および問い合せ先
名称： 一般社団法人 Green Down Project
組織形態：　一般社団法人
設立時社員：　3名
理事：　3名
監事：　1名
代表理事（理事長） :　長井　一浩
法人所在地：　三重県多気郡明和町大字山大淀3255番地
電話：　0596‐34‐1881
Ｆａｘ：　03‐6735‐7378
メールアドレス： [e-mail]
ホームページ： http://www.gdp.or.jp　※開設準備中

以上