UX向上の取り組み状況に関する調査を実施

取り組んでいると回答した企業のうち66％が取り組みに成果「UX開発の実態調査 2021（UXはソフトウェア開発の切り札か）」

お客様の売れるソフトウェアサービス／製品づくりを支援する株式会社SHIFT（本社：東京都港区、代表取締役社長：丹下 大、東証一部：3697、以下 SHIFT）は、2021年11月にソフトウェア・システム開発に携わる会社員を調査対象としてUX向上の取り組み状況に関する調査を実施しました。その調査結果を、調査レポート「UX開発の実態調査2021（UXはソフトウェア開発の切り札か）」にまとめましたのでお知らせします。
この調査は、ソフトウェア開発現場におけるUX向上の取り組み状況を明らかにし、開発に関わるすべての方に有用なデータとして活用いただくことを目指し、実施しました。本リリースでは、調査の一部抜粋データを掲載します。

​※調査レポートの全資料は、以下URLに必要情報をご記入のうえ、無料でダウンロードいただけます。
「UX開発の実態調査2021（UXはソフトウェア開発の切り札か）」
https://service.shiftinc.jp/download/4599/

■調査結果サマリ

― 半数以上の企業がUX向上に取り組み、実際に成果が出ている
ソフトウェア開発において52%の企業がUX向上に「取り組んでいる」または「予定がある」と回答し、取り組んでいる企業の66% は「成果が出ている」と回答しています。一方で「全く成果が出ていない」はわずか2%でした。UX向上の取り組みは成果と紐づいていると考えられます。

― 「使いやすさ」はもはや必須であり、UX向上の効果は多岐に渡る
UX向上の取り組みのきっかけ、目的、効果において「使いやすさ」は最も多く回答があり、もはや必須条件になっていると言えます。一方で「使いやすさ」だけでなく、顧客満足度や競合差別化、売上拡大などUX向上の取り組みの効果は多岐に渡っています。

― 開発部門が主体となりUX向上に取り組むも下流工程が疎かになっている
UX向上の取り組みにおいて主体となっている部署及び取り組み体制は、「開発部門」が半数以上を占めています。一方で、UX向上に取り組む開発プロセスは上流工程に偏りがあり、下流工程ではUX品質が保たれていない可能性があります。

■調査背景

今日、UXが市場から注目を集めています。経済産業省の「DXレポート」（※1）や、IPA（独立行政法人 情報処理推進機構）の「IT人材白書」（※2）でも、UXやUX人材の必要性が述べられています。また、欧米の企業はいち早くUXを競争優位の源泉であると捉え、システムやソフトウェア品質の国際規格である SQuaRE（※3）では、「製品品質」に加え、ユーザーが利用する際の「利用時の品質」が規定されています。実際に、SHIFTでも多数のUX向上を支援する中で、このDX時代においては開発に携わるすべての方がUXマインドを持ち、顧客視点で開発を行うことが重要だと考えています。

これらの背景から、SHIFTは今後UX向上に取り組まれる企業や開発者にとって有用なデータを提供したいと考え、この度の調査を実施し、その結果を調査レポートとしてとりまとめました。

※1　経済産業省「DXレポート ～ITシステム「2025年の崖」克服とDXの本格的な展開～」
https://www.meti.go.jp/shingikai/mono_info_service/digital_transformation/20180907_report.html
※2　IPA（独立行政法人 情報処理推進機構）「IT人材白書」
https://www.ipa.go.jp/jinzai/jigyou/about.html
※3　SQuaRE：Systems and software Quality Requirements and Evaluation

■調査結果概要

1. ソフトウェア開発におけるUX向上の取り組みの状況：52％が開発においてUX向上に「取り組んでいる」「予定がある」と回答
2. UX向上の取り組みで成果は出ているか：66％が「成果が出ている」と回答
3. UX向上の取り組みに対する効果は何か：「使いやすさ」だけでなく「顧客満足度」や「売上拡大」など多岐にわたる
4. 主な担当となる部署はどこか：54％は「開発部門」が主体となりUX向上に取り組む

■調査結果（一部抜粋）

1.ソフトウェア開発におけるUX向上の取り組みの状況：52％が開発においてUX向上に「取り組んでいる」「予定がある」と回答

昨年の調査では50％であり、ほぼ変わらない状況ではあるものの、ソフトウェア開発においてUXが重視されている状況が定着しつつあると言えます。

2.UX向上の取り組みで成果は出ているか：66％が「成果が出ている」と回答

「UX向上に取り組んでいる」と回答した企業のうち、「十分に成果が出ている」「まあ成果が出ている」とした回答は66％でした。UX向上の取り組みにおいて成果が出てきている様子がうかがえます。

3.UX向上の取り組みに対する効果は何か：「使いやすさ」だけでなく「顧客満足度」や「売上拡大」など多岐にわたる

UX向上の取り組みの効果として「サービスが使いやすくなっている」が41％と最も多い結果となりました。サービスが使いやすくなったことと関連して「顧客満足度」や「売上拡大」など、UX向上の効果が多岐にわたって表れています。

4.主な担当となる部署はどこか：半数以上は「開発部門」が主体となりUX向上に取り組む

主な担当となる部署は「開発部門」が54％と、半数以上を占める結果となりました。次いで12％がUX専門部となっていますが、UX専門部を持つ企業の9割は従業員1,000人以上の規模となっており、大きい企業でなければ難しい傾向があります。

※詳細は、以下URLに必要情報をご記入のうえ、無料でダウンロードいただけます。
https://service.shiftinc.jp/download/4599/

■調査概要
調査主体：SHIFT
調査手法：インターネット調査
調査対象：ソフトウェア・システム開発に携わる会社員
有効回答数：586名
調査実施時期：2021年11月下旬

■関連サイト
UXサービスサイト：https://topics.shiftinc.jp/ux/

■株式会社SHIFTについて
SHIFTは、ソフトウェアの品質保証・テストを軸として開発工程全般を支援するサービスを多岐にわたり提供しています。「無駄をなくしたスマートな社会の実現」を目指し、金融機関などのエンタープライズ領域におけるミッションクリティカルな基幹システムから、ECサイト、スマートフォン向けのアプリ・ゲーム検証まで幅広い分野のお客様に対するトータル品質保証サービスを手掛けています。

・名称：株式会社SHIFT
・代表：代表取締役社長　丹下 大
・住所：東京都港区麻布台2-4-5 メソニック39MTビル
・事業内容：ソフトウェアのテスト・品質保証
・コーポレートサイト：https://www.shiftinc.jp/
・サービスサイト：https://service.shiftinc.jp/